宣言の期限31日について「もう2週間、1カ月いるかもしれない。今の医療体制を戻すためにはそのくらいの期間がいる。また中途半端でやめたら同じことが起こるのではないか。変異株も出てきており、慎重にいくことが大事だ」と話した。宣言解除の目安として新規感染者が1日に10～20人、重症者が30人未満を挙げた。
五輪については、無観客開催でも選手やスタッフら多くの人が来日することに懸念を示し「毎日PCR検査を選手にすると、本当に日本に必要なPCRができるのか危惧するところもある」と述べた。感染症を担当する医師に負担がかかるとも指摘した。
「医療側としてはみんな中止を念頭に置いていると思う。練習してオリンピックにかける思いや、絆をつくるということもあると思うが、今、感染症を乗り越えたということではない。そういう中でやるということが本当にいいことなのかどうか」と疑問を呈した。杉浦奈実より
五輪断行は「自殺行為」 米ＣＮＮで楽天・三木谷氏
五輪開催をめぐる日本企業の経営トップの発言では、ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長が米ＣＮＢＣで「とても恐ろしい」と述べ、懸念を示していたと。
