Japan is Paul McCartney -English subscript-
少し古いですが、
アップしておきます。
英訳が
あるのは、
世界が仰天している証拠です。
見ていて
恥辱を感じます。
政権が
温存されていれば、
「わしの嫁さんがオードリー・ヘップバーンとして、
わしの方は、グレゴリー・ペックってとこかな、うふ」
という
殺意を招きそうな悪乗りを
繰り返していたに違いないです。
さて、それはさておき、
このスピーチ、冒頭付近で
野田は、
信じられないことを
言ってます。
曰く、(日本の)人口は、
8000万人に
なるかもしれない云々。
これ、近未来、
10年後ぐらいの話でしょうか。
(1)巨大な中間層が誕生する、
(2)TPPで日本がルール作成者になる
などといった、
荒唐無稽な
お伽場話の化けの皮が
剥がされ、
終章として
厳然とした人口減少の事実だけが
残る気がします。
なお、野田が
述べた“人口減少”につき、
注意すべきは、
総務省が
3・11以降、
2年経って出した
データです。
次の通りです。

図を見て言えるのは、
大震災後、
人口が急減がします。
しかし、その後、一端持ち直します。
その後、
2012年1月からまた急速に人口が減少し始めているのです。
野田をこの現象をとらえて
8、000万人という
数値を口にしたのでしょう。
この傾向は、
1986年のチェルノブイリの原発事故の後、
ウクライナやベラルーシの人口が急激に減少した事実に
符合しているとのことです。。
次のグラフを見て下さい。

図に赤い線が引かれているのは、
チェルノブイリ事故のあった1986年を示しています。
その線を境に、
急激に人口が減少して、
それが26年間続いているのが分かります。
主たる要因は、
(1)出生率の大幅な低下と、
(2)死亡率の上昇が上げられます。
こういうデータがあっても
「原発事故は大したことはない」という見方を知る人がいて、
「ソ連邦が崩壊したことが主原因で、原発ではない」と主張されています。
しかし、人口の急減は、
明らかに原発事故直後から起こっていて、
人口減少の理由を
他に求めるのは不自然です。
武田邦彦氏が
平成25年7月18日付けで
「原発事故後の日本の人口とチェルノブイリ事故後のウクライナの人口」
と題する記事を
書かれ、
「事態は急を要する」と
警鐘を鳴らしておられます。
当該記事、
下に紹介しておきます。
☆ 記事URL:http://takedanet.com/2013/07/post_4558.html
少し古いですが、
アップしておきます。
英訳が
あるのは、
世界が仰天している証拠です。
見ていて
恥辱を感じます。
政権が
温存されていれば、
「わしの嫁さんがオードリー・ヘップバーンとして、
わしの方は、グレゴリー・ペックってとこかな、うふ」
という
殺意を招きそうな悪乗りを
繰り返していたに違いないです。
さて、それはさておき、
このスピーチ、冒頭付近で
野田は、
信じられないことを
言ってます。
曰く、(日本の)人口は、
8000万人に
なるかもしれない云々。
これ、近未来、
10年後ぐらいの話でしょうか。
(1)巨大な中間層が誕生する、
(2)TPPで日本がルール作成者になる
などといった、
荒唐無稽な
お伽場話の化けの皮が
剥がされ、
終章として
厳然とした人口減少の事実だけが
残る気がします。
なお、野田が
述べた“人口減少”につき、
注意すべきは、
総務省が
3・11以降、
2年経って出した
データです。
次の通りです。

図を見て言えるのは、
大震災後、
人口が急減がします。
しかし、その後、一端持ち直します。
その後、
2012年1月からまた急速に人口が減少し始めているのです。
野田をこの現象をとらえて
8、000万人という
数値を口にしたのでしょう。
この傾向は、
1986年のチェルノブイリの原発事故の後、
ウクライナやベラルーシの人口が急激に減少した事実に
符合しているとのことです。。
次のグラフを見て下さい。

図に赤い線が引かれているのは、
チェルノブイリ事故のあった1986年を示しています。
その線を境に、
急激に人口が減少して、
それが26年間続いているのが分かります。
主たる要因は、
(1)出生率の大幅な低下と、
(2)死亡率の上昇が上げられます。
こういうデータがあっても
「原発事故は大したことはない」という見方を知る人がいて、
「ソ連邦が崩壊したことが主原因で、原発ではない」と主張されています。
しかし、人口の急減は、
明らかに原発事故直後から起こっていて、
人口減少の理由を
他に求めるのは不自然です。
武田邦彦氏が
平成25年7月18日付けで
「原発事故後の日本の人口とチェルノブイリ事故後のウクライナの人口」
と題する記事を
書かれ、
「事態は急を要する」と
警鐘を鳴らしておられます。
当該記事、
下に紹介しておきます。
☆ 記事URL:http://takedanet.com/2013/07/post_4558.html
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