膨大な資料出典をもとに、冷静な分析と緻密な歴史的考証。良くぞここまで作りあげられたものと敬服する次第だ。一人でも多くの方にこのＨＰを知って頂くために、冥土院が興味を持ったテーマをから抜粋して転載させて頂こうと思う。極めて冷静な筆調で書かれているので、どなたにも抵抗なく理解し易いと思う。興味をもたれた方は是非とも一度『日本の現在（危ない日本）』訪問されることをお勧めする。
『日本の現在（危ない日本）』
http://ccce.web.fc2.com/
「マスコミの方向」から転載
http://ccce.web.fc2.com/ma.html
《前略》
■韓国・朝鮮人の犯罪者は放送しないか通名（偽名）で放送する
在日韓国・朝鮮人の犯罪者は、国籍・実名は放送しないで通名の日本人名で放送する。
大阪市内で、女性約２００名を強姦した韓国人「金允植」の
逮捕を報道したのは産経新聞のみです。
それ以外のマスコミは、韓国内の強姦で指名手配されていた
「金允植」が日本に逃亡してきた事実を把握していましたが（98年9月）
「日韓友好」に配慮して一切報じませんでした。
しかも、逮捕の事実すら国民に伝えなかったため、【2000年8月19日逮捕】
産経新聞が報じなければ、この事件を国民が知ることはなかったと思われます。
Link： ルーシーブラックマン事件の真相
2008年4月26日長野市で何があったか・・・ご存知でしょうか？
北京五輪の聖火リレーがあった日です。
5000人の組織された中国人が、大小数千本の鉄パイプに付けた五星紅旗を以て、市内を真っ赤に染め上げ我が物顔に占拠、狼藉の限りを尽くしました。
それは、さながら“中華人民解放区”というものでした。
動画： マスコミが報道しない大乱闘シーン！ IN長野駅前
2000人ほどの日本人やチベット人ウイグル人が対抗的にデモをするため集まりました。
そこここで小競り合い・・・と言うより、
隊列に呑み込まれた一般の日本人をシナ人が大きな旗に隠して集団暴行したのです。
通行が遮断された大通りを、車にハコ乗りして旗を振り回し、
我が物顔で走り回り、抗議する日本側デモ隊は阻止され、
聖火リレーの到着予定地には、日本人は隔離され、シナ人だけが入場を許されました。
大きな旗、5000人の動員力とそれを運んだバス、旗の大きさ（最大では六畳敷きほど）とその数、そこここに目撃された黒服の指揮者、これらからシナの国家権力が働いたとみるのが自然です。
対して日本側は、全てネットで呼びかけられ、長野に来た、自然発生的な人々の集まりであり、組織的なものは全くありませんでした。
もちろん日本だけでなく各国のTVクルー、記者なども大挙して取材をしていましたし、聖火リレーの表舞台だけはそれなりに報道しました。
しかし裏で行われたこれらのことを、マスコミは一切報道せず、徹底的に隠蔽したという事実です。
このデモ（けが人が多数出たので暴動）を行っているのは、ほとんどが中国人留学生です。この留学生に日本政府は、考えられない待遇で税金を投入しています。中国マフィアの利権にもなっていますし、偽留学生もたくさんいます。
1)奨学金／月額142,500円（年171万円）
2)授業料／国立大学は免除、公立・私立大学は文部省が負担(年52万800円:現時点)
3)渡航旅費／航空券支給 東京-北京 (111,100円)
4)帰国旅費／奨学金支給期間終了後所定の期日までに帰国する場合は航空券を支給 (111,100円)
5)渡日一時金／25,000円
6)宿舎費補助／月額9,000円または12,000円 (年144万円)
7)医療費補助／実費の80％
上記 1)+2)+3)+5)+6)＝380万円！年に3,814,000万円。 しかも返還不要。
入学検定料、入学金、授業料は日本持ち、宿舎は日本が用意（返還義務なし）
(平成18年5月1日現在）
日本政府文部科学省： 国費外国人留学生制度 / 日本政府（文部科学省）奨学金留学生募集要項
■日本のメディアと共産党員の数。
わたしはある情報機関筋から平成１１年の統計を入手しているが、
主要全国紙社内でも共産党員数として判明した人数は、第一位が朝日で２１２名、二位が毎日で１５１名、三位が日経で１３１名、四位が読売で１１名、最下位が産経で２名であった。
この順位を見ると一目瞭然なのだが、反米プロパガンダや中朝賛美、防衛アレルギーや自虐史観を喧伝する左翼傾向の度合いと、共産党員数の多さの順位はピッタリと重なっている。
なおこの統計人数は明らかに判明した分だけであり、朝日と毎日については実数はその何倍にもなるとのことであるが、要するに朝日や毎日なんかは共産党員がつくっている新聞であり、「赤旗」と何ら変わりないというのが実状である。
従ってマルクス主義者でない普通の日本人が読む新聞としては、この共産党員数の下位の二紙、つまり読売か産経を読まない限り、偏向したイデオロギーを毎日毎日頭にインプリンティングされることになってしまうのだ。
ＮＨＫには内部に２２の共産党支部があり、昭和６３年の調査では東京都下だけでも、９８名以上のキャスター、アナウンサー、ディレクター等が共産党員であることが確認されている。
この共産党員数は、テレビ朝日やＴＢＳと並んでテレビ業界の上位３位に入るものである。
つまりＮＨＫが反日左翼史観プロパガンダ番組を放送し続けるのも、共産党の指示に沿ってのことなのだ。自由主義国で公共放送を共産主義勢力に支配されているのは、日本と韓国、この２カ国だけである。
（日本人が知らない『二つのアメリカ』の世界戦略：深田匠氏著より）
動画： 【NHK集団訴訟】「史上最大9,300人の原告団」 / ＮＨＫ「ＪＡＰＡＮデビュー」に抗議する国民大行動
ＮＨＫ職員の年間報酬は、サラリーマンの平均年収の４倍、約１７８０万円
NHK職員人件費と雇用者報酬の比較（退職手当・厚生費込み）。NHK職員人件費1784万円。サラリーマンの雇用者報酬は440万円。実に4倍の差だ。
動画（Windows Media Player）： 衆院総務委員会、NHK平成24年度予算審議（３月２２日）
次回に続く
