日本人の視点で観た「ウクライナ問題」の深層

　「コロナ茶番」で大騒ぎを続け、今度は「ウクライナ問題」で持ち切りのテレビ放送を観察していると、まるで不愉快な既視感を何回も繰り返し、体験するような、受け容れ難い嫌な気分を味合わされる思いだ。「悪夢のような現実が何回も繰り返される」という、「悍（おぞ）ましく何とも遣りきれない感覚」と言った方がしっくりくる。一般人には医学や国際政治、そして情報統制などの専門知識など無くて当たり前だが、それでもテレビを観て「何処かおかしいぞ？」、「余りにも偏りすぎじゃないか？」と気付かない多くの人々の鈍感さが理解できない。
　たいそうな理屈を捏（こ）ねた上での解釈や、学業や研究に裏打ちされた理解力などとは縁遠い ずぶの素人でも、「直感とも言える違和感」くらいは感じても良さそうなものだ。この「普通とは違って何処かおかしい」という感覚が、万人に共有されないのが不思議でならない。
　今の社会の有りさまでは「また陰謀論か」と思われてしまうだろうが、その「陰謀論」が今、現実に起きている…　これが何故 分からないのかと、それが不思議でならない。
　今まで何度となく主張してきたように、この一連の陰謀の現実化、つまり、「米国の選挙も、コロナも、ウクライナも」、その報道の全てが「明らかに尋常ではなく」、「一方に偏り過ぎている」のに、誰もそれを「おかしい」とは思わない。テレビが何事かを「絶対視」する、或いは結論ありきの「善悪二元論」を押し付ける。こういう時には、きっと裏があると考えた方がいい。

　先の、①「米大統領選挙の不正の異常さ」と眼に余る「無視、検閲、捏造報道」という「言論統制」は、明らかに「共産主義独裁化」実現の為の「革命」であった。②「似非パンデミック騒動」を起こし、「経済的大損失」を齎らし、「移動、集会、言論」など様々な「私権制限」を開始したのもその表れである。「ソーシャルディスタンス」とか、「三密回避」とかいう流行り言葉が政治利用され、「マスク着用」のご協力の要請にも、大衆は黙って従った。③動物実験も取りやめる他なかった「mRNAワクチン」の「人体実験」を「治験」と称し、それを継続する人命の軽視。厚労省がワクチン死を一件も認めていないから、ワクチン死は存在しない。この奇妙な理屈が成り立っている事に何の疑問も持たない。④「①〜③」を契機に、大衆が気付かぬうちに「専制的政治」が開始された。日本では「法的義務なき国の協力要請」に黙って従わない者は、人間関係を破壊され、まるで非国民のように社会から弾き出される。この騒動の陰で自民党政権は密かに「憲法第92条」の改正を審議し始めた。（→私権制限の法制化）。　　
　そして今度は、⑤ロシアが「ウクライナ侵略」を一方的に引き起こしたという放送である。長年燻（くすぶ）っていたが世界中が黙殺してきた「ウクライナ問題」の顕在化である。ネオコンと米国の非合法大統領バイデンを操る勢力は、独裁者プーチンを追い詰め、「ウクライナ侵略」に踏み切らせた。今や、テレビは侵略者プーチンは悪魔で、ゼレンスキーは無実の被害者とする放送で埋め尽くされている。日本政府はウクライナ政府の正体を碌（ろく）に調べもせずに巨額支援をし、多くの日本国民は盲目的にウクライナ大使館に何10億円もの寄付をする。
　このように、どう考えても尋常ならざる大事件の連続と、その報道のされ方を誰も訝（いぶか）しく思わないのは何故か？　　今「常識」とされているものが狂っているのではないか？
　実は、①〜⑤までの全てが、同一線状に並び、同一方向に誘導されている。皆、同じ勢力が関わって、社会をひとつの方向に強引に引っ張って行こうとしている。この悪しき行為を強行する勢力には、歴史的に強大な影響力があり、反対する者は決して主流派にはなれない。中間意見や曖昧な意見の存在など許さない…という風潮が当たり前となり、いつしか「違う意見を表明しても構わない」という寛容さが一切無い社会ができあがる。「右向け右」と号令を掛けられたら、全員がそれに従い、正面を向いたり、左を向いたりするのは絶対に許さないという強固な風潮が形成されてしまう。この日本でも強制ではないと言いながら、事実上の強制が罷り通っている。こういう「同調圧力」という眼に見えない強い力が、今ほど明確に、強力に働いていた時代が嘗てあったろうか？
　150年以上も昔の「明治維新」と言われた当時と、「大東亜戦争」の戦時中は確かに、同調圧力どころか、権力側による明白な強制があった。併し、明治時代はともかく、昭和初頭の戦争を体験された年代の方々は、もはや現代日本社会の主流ではない。戦前、戦中、そして敗戦後の苦難の時代を生き延びた方々は、言い換えれば（失礼な言い方で申し訳ないが…）77年間もの長い年月に亘る「洗脳社会」を体験されたという事に他ならない。
　ご高齢者が、「パンデミック宣言」まで出された「新型コロナウイルス感染症」を心底恐れたとしても不思議ではない。不思議なのは「個人の自由」が重んじられる筈の現代社会の主流を成す、比較的若い世代の人々の殆んど全員が、たったひとつの考え方、異論を一切許さない社会の風潮に、素直過ぎるほど素直に従っている事だ。

　ここは敢えて「報道」とは言わずに「放送」という言葉を遣うが、テレビは低次元の「善悪二元論」に沿った「放送」（＝洗脳行為）を2年以上も手を替え品を替え続けている。このまま騙され続け、3年、4年と誤誘導されてしまいかねないから、遅きに失したとは言え、声を大にして言いたい。「日本人よ、いい加減に眼を醒ませ！」と。
　賢い人はずっと以前から気付いていたらしいが、私が完全に「揺り起こされた」のは、だいたい2年半くらい前だから、覚醒組としては結構遅い方である。余りにも無理筋の大嘘に、殆んどの人々が騙されている事に気付かないのは何故だろうと感じたのは、「2020年の米大統領選挙」の動向を観て以来である。有り得ない程の不正を強引に押し通す米国のMSMとSNSの有無を言わせぬ「言論統制」と、それに追随する日本のマスメディアの偏向振りには、違和感を通り越して、驚き、呆れるばかりであった。
　昔からマスメディアの偏向報道には腹立たしい感情を抱いていたが、それにしても、幾ら何でも酷過ぎはしないかと、そう考え調べ出したのが「目醒め」の切っ掛けだった。今にして思えば、気付くのが遅過ぎたと悔やまれるが、圧倒的大多数の人々が騙され、私より余程立派な経歴や肩書きを持った方々までもが、未だに騙されている。否、本当は真実に気付いているのかも知れない。平均以上の社会的地位と財力を手に入れた者ほど「自己保身」の思いが強く、それが「同調圧力」には事の他弱いのだろう。

　今となっては、①〜⑤という大事件に誰も疑いを持たない今の日本社会が、この上なく気持ちが悪い。全てに共通するのは、正当且つ検討に値する可能性がある、非主流派の主張や、反対意見を一切許さない極端に偏狭な社会の在り方である。騙される馬鹿が悪いのだから自業自得ではあるのだが、大多数が騙されている現状では、疑いを持っている者も、真実に気付いている者も、馬鹿と一緒に途轍もない地獄に引き摺り込まれてしまうのだから堪らない。だから今更という気もしないではないが、一人でも多くの人に、今からでも良いから「覚醒」して欲しい。もうこれ以上、テレビやSNSに騙されないで欲しい。
　今の日本では、唯只管（ただひたすら）事実を「無視」したり、「捏造」したり、一方の見解と異なる意見は「検閲」して排除するという、完璧すぎるほど徹底された「言論統制」が罷り通っている。そして、余りにも杜撰（ずさん）なフェイク動画や写真を用いた情報戦（プロパガンダ）を、誰もが疑いもなく信じ込んでいる。このプロパガンダの杜撰さは、恐らく影響力の強大さを自負するが故の手抜きか、わざと疑心暗鬼にさせる為の陽動作戦なのかも知れない。　…そう考えたいところだが、日本ではプロパガンダを見抜いた者の意見など社会全体に封殺されてしまう。従って陽動作戦など起こす必要もない。そもそも誰もテレビを疑わないし、SNSも疑わない。これが日本社会の恐ろしくも悲しい現実である。

　プロパガンダは大昔から在ったとしても、長足の進歩を遂げたデジタル技術が齎らした、新たな「フェイクニュース」は、「今や映像は真実を見せてくれる窓ではない」と、醒めた眼で観るしかない。テレビ放送は、何年も前の古い映像や、関係のない外国での事故や事件の映像をつぎはぎしたり、あろう事か劇場用映画の一場面を嵌め込んで、ロシア軍の非人道的攻撃を仕立て上げたりと、遣りたい放題である。これがフェイクニュースであり、プロパガンダというものだが、プロパガンダは戦争には付き物であった。併し、今、これを莫大な資金と権力で世界中の報道機関を思い通りに使いこなすのは単なる愉快犯などではなく、全人類の未来を左右する、倫理的には最下等でありながら、それ故、強大なカネと権力を持つ闇の勢力「Deep State」であると最大限の注意喚起をしたい。
　このDeep Stateの意向に沿った嘘報、プロパガンダを許してしまっては、やがてはアバターを使った「ディープフェイク」映像が「本当に起きた事件」として報道され、実用化の一歩手前まで来ている「シンセティック・メディア」（AIを使ったフェイク映像）まで真実として信じ込まされる社会が到来してしまう。
　前回のブログで、「ウクライナの人々がロシア軍の攻撃から逃げ惑うニュース映像に、ハリウッド映画「ディープ・インパクト」の映像の一部が使われたと書いたが、丁度その映像を示す動画を見付けたので、改めて紹介する。「ポコちゃんの裏トークさん」のニコ動への投稿動画、【クライシスアクター】ＴＶを見てはいけない理由...替え歌カフェvol.11→https://www.nicovideo.jp/watch/sm40162435 …である。
　今でもフェイクニュースを信じる者には、「新型コロナウイルス感染症」は深刻な感染症であり、「半年毎に行なわれるコロナワクチン接種の常態化」も黙って受け容れ、「ウクライナ問題」では、プーチンは絶対悪で、ウクライナの大統領ゼレンスキーは罪なき被害者であり、強大なロシア軍に抵抗する英雄であると固く信じて疑わない。何故なら「テレビがそう言っている」から、「SNSが人知れず検閲されている」からというのだから呆れる。
　勿論、裏ではロシア軍もハッキング戦争を仕掛けているだろうが、国際的世論戦では、観ての通りロシアの完敗は明らかである。先述の①〜③の「世紀の大茶番劇」を世界に信じ込ませたDeep State陣営のフェイク技術と圧倒的資金力が目立ち過ぎる為に、「眼を醒ました者」には却って、この「ウクライナ問題」では、ロシア側に正義があるのが透けて見えてしまう。
　善悪二元論は禁物だが、私は「大東亜戦争」という史実を知る日本人として、プーチンの思想と行動には、それなりの理があると考えている。「ウクライナ紛争」を客観視すれば、主権国家の国境線を軍事力で突破する行為は、明らかなる「国際法違反の侵略」だから、その点についてプーチンの侵略行為に理解を示すのは難しい。「北方領土、竹島、尖閣諸島」という、領土問題を抱えている日本としては、プーチンの遣り方を認める訳にはいかないし、西側陣営の中で、米国の庇護を受ける前提でしか生きて行けない今の日本にとっては、「反ロシア」しか選択肢はない。
　軍産複合体を含むDeep Stateの手下の米国やNATO軍に追い込まれて、立ち上がらざるを得なかったプーチンの苦悩は理解できる。マスメディアだけを観ていると、侵略されたウクライナの虚偽の主張だけを聞かされ、侵略した側のロシアの主張は全くと言っていいほど知る事ができない。日本人は長らくこういった「結論ありき」の報道に慣らされてきた。まるで「日本人は、自分で調べたり、自分の頭で考え、判断する必要などない」と言わんばかりである。悪魔化されたプーチン像ばかり放送するマスメディアの強引な印象操作の影響下にある多くの人々に、独裁者であり侵略者であるプーチンの代弁をするには、かなりの勇気が必要だが、どちらかに肩入れするのではなく、客観的な判断を下す為には、プーチンの主張にも耳を傾けてみる必要がある。

　2022年3月16日のプーチン大統領の演説を以下に引用する。
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　クリミアで破壊活動を行ない、テロリストの地下組織をつくろうとする試みが延々と行なわれていた。ウクライナは米国を始めとした西側諸国の支援を受けて、ドンバスでの武力行使・虐殺・民族浄化のシナリオを意図的に準備していた事に注意しなければならない。
　ドンバス、そしてクリミアへの大規模な猛攻は時間の問題であった。併し、我が国の軍隊は、これらの計画を打ち砕いた。キエフはロシアに対する戦争や侵略の準備をするだけでなく、実行してきたのだ。クリミアでは破壊活動を行ない、テロリストの地下組織をつくろうとする試みが延々と行なわれてきた。ドンバスでの敵対行為と平和な住宅地での砲撃は、この数年間ずっと続いている。この間に子供を含む約1万4000人の市民が殺害されたのだ。
　ご存じの通り、3月14日にドネツクの中心部にミサイルが打ち込まれた。この攻撃は20人以上の命を奪った。あからさまな流血のテロ行為であり、この数日間、砲撃は続いている。狂信者の熱狂と破壊者の憤怒を以（もっ）て、広場を無作為に攻撃しているのだ。彼等は罪のない犠牲者をできるだけ多くの墓に引き摺り込もうとしたナチスのような行動をとっているのだ。
　併し、どうしようもなく呆れた事は、「ロシアがミサイルをドネツクに向けて発射した」とするキエフの露骨な嘘や発言だけでなく、所謂「文明国」の態度である。ヨーロッパやアメリカの報道機関は、ドネツクでのこの悲劇に気付こうともせず、まるで何事もなかったかのように振る舞う。
　この8年間、ドンバスで母親が子供を埋葬し、高齢者が殺されても、偽善的な彼等は見て見ぬ振りをしてきたのである。これは単なるモラルの低下であり、完全なる非人間化である。ドンバスの人々に対するこのような非道な態度は、もはや許されるものでは無くなったのだ。この大量虐殺に終止符を打つ為、ロシアはドンバス人民共和国を承認し、友好・互助条約を締結した。
　この条約に基づき、ロシアは各共和国に対し、侵略を阻止する為の軍事援助を与えた。それ以外には行動する権利が無かったからだ。この点を強調し、注意を喚起したい。
　私たちの軍が、人民共和国内だけの行動で彼等の領土的開放を助けていたとしたら、それは最終的な解決にはならず、平和には繋がらなかっただろうし、ロシアに対する脅威を根本的に取り除く事もできなかっただろう。それどころか、ドンバスとその国境周辺に新たな前戦が敷かれ、砲撃と挑発が続く事になっただろう。
＊＊＊＊＊＊（以上、「ニコニコ動画」より書き起こし。URL:https://www.nicovideo.jp/watch/sm40202399）

　口先だけなら何とでも言える…と感じられる方も居られるだろうが、「ニコニコ動画」には、ドンバスの村人たちの悲痛な叫びを伝える戦争ジャーナリストたちによる動画が何本も投稿されている。YouTubeほど露骨な検閲をしていない BIT CHUTE や Rumble などでも、探す気になればウクライナの実態を伝える動画は幾らでも見つける事ができる。テレビや主要SNSに騙されてはいけない。日本のマスメディアは毎度のように、Deep Stateの傀儡である米国の非合法大統領バイデンの陣営の公式発表をそのまま翻訳放送して、それを報道と呼ばせる。事実確認など一切せず、真偽不明の偏向放送に明け暮れているから、多くの日本人はずっと騙され続けている。
　Deep State陣営の広報機関である米主流メディアは、ウクライナにネオナチなどいないと言い切っているが、ウクライナにナチは確かに存在する。穿（うが）った言い方をすれば、新しいナチを意味するネオナチに関してはともかく、第二次世界大戦で敗れたナチス・ドイツはニュルンベルク裁判で裁かれ、表舞台から姿を消したが、ソ連統治下となったウクライナのナチスだけに何故かCIAは免責を与えた。従って、ネオナチではなく、元祖ナチの命脈はそのままウクライナが受け継いでいる。米主流メディアが如何に否定しようとも、米国議会はウクライナに於けるナチスの役割を全会一致で認めた記録がある。（2015年6月12日付Consortium Newsおよび2022年3月17日付GlobalResearch）
　オリガルヒ（新興財閥）のイーホル・コロモイスキーの私設軍隊だった「AZOF連隊」を、ウクライナ政府は公式に親衛隊として採用した。「AZOF連隊」は文字通りのナチ組織である。
　英国の戦争ジャーナリスト、アリス・ルシノス（Aris Roussinos）によれば、「AZOF連隊」の大本は、2014年にアンドリュー・ビレツキーが設立した「AZOF大隊」で、ビレツキーは元々「ウクライナの愛国者」というネオナチのリーダーで、2010年に「ウクライナの使命は、白人種を率いて、ユダヤ人が率いる世界の非白人種と戦う事だ」と発言していた。民族的原理主義、白人至上主義的なビジョンである。また「AZOF連隊」の国際部長オレナ・セメニャカは、欧州と北米の極右グループを繋ぐ中心人物で、彼女は「AZOFの使命は、欧州および西側諸国に於ける精神的復興の一環」として、「自由主義社会の秩序は消えて無くなるべきで、欧州を再び白人種が征服するべきだ」としている。
　AZOFはゲルマン民族の北欧神話に基づいた儀式を行ない、アドルフ・ヒトラーを神の化身として崇め、12個の放射状のジークルーネ（ᛋ）からなる「黒い太陽」或いは「日輪」と、三つに重ね合わせた鉤十字（卐）で構成された、秘教的シンボルの刺青を入れたり、ウクライナ正規軍の軍服に刺繍をつけたりしている。そういう写真が何枚も確認されている。彼等はネオナチというより、原理主義的ナチスといった方が正しい。

　ユダヤの血を引く現ウクライナ大統領ゼレンスキーを、コメディアン時代から操るコロモイスキーもユダヤ系であるから、「ユダヤ系がネオナチと組む訳がない」と決め付けるのは早計である。世の中には何の信念も無く、目の前のカネや地位や名誉などだけに目を眩ませる輩はいっぱいいる。その為に、ゼレンスキーは役者に徹し、ウクライナ1の大金持ちコロモイスキーはカネで国を動かし更に富を溜め込む。この「桁違いな富の溜め込み」という無限ループに嵌った下劣な集団がDeep State である。　
　マスメディア、特にテレビ放送を鵜呑みにせず、ほんの少しの労力を費やして、自分で調べさえすれば、プーチンの言い分にも理があると分かる筈だが、大多数の日本人はテレビが垂れ流す結論めいたものをそのまま信じ込んでしまう。嘗て「真珠湾攻撃」に追い込まれ、「侵略国家」の烙印を押された先人の血は、GHQ／SCAPによる「洗脳統治」により、徹底的に上書きされてしまったようだ。だから今の日本人にはプーチンの苦悩が理解できない。
　「不正極まる米大統領選挙の結果」も、「コロナ茶番」も、「ウクライナ問題」も、陰に潜んで世の中を思いのままに操ろうとするDeep Stateの計画通りに進められてきた。
　プーチン大統領には、「ウクライナのネオナチにジェノサイドされ続けてきたロシア系住民を救う」という大義名分があるのは確かである。勿論、それだけである筈もない。一国の指導者が戦争に踏み切る決断の動機は複数あって当然だ。最近発表されたロシア人男性の平均寿命は68.2歳というから、今年70歳を迎えるプーチンが歴史に名を遺そうと「大ロシア復活の為の領土的野心」に駆られたのも想像に難くない。
　併し、何よりプーチンを戦争へと追い詰めた最大の要因は、Deep Stateの傀儡である米民主党政権とネオコンどもによる、ウクライナの「非ロシア化政策」であった。ウクライナが親ロシア派政権であるといちばん困るのはロスチャイルドがつくったIMFで、IMFはウクライナの「自由化、国営企業の民営化、輸出促進」などを推し進めて大儲けを計画し実行した。そのおこぼれに武者振り付いたのが、当時の米大統領バラク・オバマや副大統領のバイデン親子らである。
　オリバー・ストーン制作、イゴール・ロパトノク監督の2016年のドキュメンタリー映画「ウクライナ・オン・ファイアー」（Ukraine on Fire）の中で、プーチン大統領は、ウクライナで起きた「乱暴な民営化と公然たる国有財産の強奪」について語っている。冷戦後のウクライナには、ロシアを始めとした旧ソ連諸国と同様、社会主義から資本主義に転換する過程で、民営化された国有企業を私物化して、巨万の富を蓄えたオリガルヒが跋扈（ばっこ）した。その代表格がイーホル・コロモイスキーであった。
　ウクライナの天然資源という財産は、ウクライナ国民のものである。ウクライナの国有財産を喰い尽くす過程で、ウクライナのロシア系住民が大殺戮されるのを、プーチンは手を拱（こまね）いて観ている訳には行かなかった。看過すればやがてはロシアも犠牲になってしまう。ウラジミール・プーチンの人生最後の大仕事が、祖国ロシア共和国を護る事と、ウクライナのロシア系住民の大量殺戮を止めさせる事であった。
　ソビエト連邦消滅後の、ウクライナの政財界の腐敗の実態を知る日本人は恐らく極めて少ないだろう。自由化を謳歌する一般のウクライナ国民さえ、民主化・自由化の暗黒面から眼を逸らしてきたのだから。2014年の「マイダン革命」以降に始まった、ウクライナ正規軍によるドンバス地方への軍事攻撃を、ウクライナ国民が全く知らない訳がない。非ロシア系ウクライナ人全員が悪い訳ではないが、非ロシア系ウクライナ人の中のネオナチどもは例外なく皆 悪党である。ロシア系ウクライナ人殺戮を認めたくはない気持ちは分かるが、ドンバス地方のロシア系ウクライナ人は、この8年間で約1万4000人も殺戮されている。
　プーチンは再三に亘って「ミンスク合意」を破って東方拡大するNATO軍に警告を発し、自国民の富を奪い、自国民殺戮を続けるウクライナ政府にも警告を発してきた。ソビエト連邦崩壊と共に「ワルシャワ条約機構」も消滅したのだから、NATOの枠組みは解消させないまでも、せめて東方への拡大は控えるべきであった。そして、ロシア系ウクライナ人の大殺戮は、ロシアのプーチンに止めさせるのではなく、ウクライナ政府が自らを律するべきであった。
　併し、Deep Stateの構成員であるネオコンどもは、ウクライナへの兵器売り込みビジネスと、国有企業民営化に伴なう利権の誘惑を抑えきれずに、親露派政権打倒の「マイダン革命」を裏で煽り、利権の為にウクライナ自由化を推進してきた。そして、嘗てのソビエト連邦を引き継いだロシアに対抗するNATO軍は、ロシア近隣諸国を加盟させて、ロシア国境に迫るのを止めなかった。
　この状況でバイデンは、「ロシア軍が次週、数日中にウクライナを攻撃するつもりだ。そう考えるだけの理由を得ている。ロシアはウクライナの首都を標的にする…だが、米国は何もしない。然も、アメリカ人はウクライナから退避すべきだ。我々は世界最大規模の軍隊と向き合っている」…と、わざとプーチンがウクライナに介入っするように仕向ける演説を行なった。
　非合法大統領ジョー・バイデンを裏で操る勢力は、嘗ての第日本帝国を「大東亜戦争」に引き摺り込む為に「真珠湾攻撃」させたように、プーチンを「ウクライナ侵攻」へと巧妙に追い詰めたのである。（この例えは次の段落で述べる、ゼレンスキーの米議会演説を正当化するものではない。飽くまでも抗戦の止む無きに至った過程が似ているという意味で、無差別テロと同列に論じるものではない）
　ネオナチの傀儡ゼレンスキーは米国議会向けの演説で、「真珠湾攻撃」と「9.11同時多発テロ」を同列に論じたが、日本が「真珠湾攻撃」で標的にしたのは軍事施設に限定した攻撃であり、「9.11同時多発テロ」や、ウクライナ正規軍による「ドンバス地域への8年間に亘るテロ行為」は、無辜の民を標的にした非人道的攻撃である。目先の利益にしか興味がないゼレンスキーの演説は、どれもこれも真正の保守的日本人にとっては片腹痛く、軽薄なものばかりだ。
　日本政府が血税を以って大枚をはたいた総額1億ドル（3月29日時点で約124億円）に上るウクライナ政府への支援総額と、一般国民が駐日ウクライナ大使館に寄せた寄付金は3月7日時点で40億円にもなったという。こういう日本人の盲目的善意が、AZOFらネオナチに固められたウクライナ政府をつけ上がらせる。その資金が何に使われるか、日本人はよく考えるべきである。
　今や日本にとって最大の脅威である中共政府の軍事力の象徴的存在である空母「遼寧」は、ウクライナが廃船にするべきだった厄介物を、安易に売り捌いたから存在する。度々日本海に向けて、或いは日本列島を超えて発射される北朝鮮の核ミサイルの技術の核心部分は、パキスタンとウクライナが密売したものとするのが国際社会の共通認識である。
　日本人にとっては、ウクライナもロシアも迷惑千万な国家だが、この長年燻り続け、愚かなバイデンが焚き付けた「ウクライナ紛争」に於いては、理はプーチンにある。戦禍に巻き込まれて死傷されるウクライナ人にもロシア人にも、心よりご冥福を祈らせていただく。
　日本人はテレビばかり観ていないで、少しは自分の頭で事の真相を突き止める努力をするべきである。

ウクライナ「侵略戦争」の裏に Deep State の陰謀あり

（文章の間隔が反映されないので、間隔の代わりに＝＝＝＝＝＝を入れました。PCの不調か？アプリの不調か？・・・恐らくHTMLの知識不足が原因だと思います。読みにくい連続文で、済みません。） http://the-soliloquy-of-ishikawa-quon.blog.jpからも、お読みいただけます。＝＝＝＝＝＝ 「過熱気味の一斉報道には疑いの目を向けた方がいい」といつも主張してきたから、今回は「プーチンが悪い」、「ウクライナの人々が可哀想だ」という論調一辺倒の、「ロシアによるウクライナ侵略のテレビ報道」から敷衍（ふえん）して、「侵略戦争」、米国を操る「Deep Stateの陰謀」について考えてみたい。「ウクライナ問題」について調べてみると、米国の大統領にジョー・バイデンのような、政治的信念の無い傀儡が据えられた「必然性」が良く見えてくる。「似非パンデミック」と同様「ウクライナ問題」も、全ては最初から仕組まれていたのである。====== 「ウクライナの騒動」について、このままマスメディアが扇動する方向に靡（なび）いてしまって良いのかといった、この手の問題意識は日本人にとっては常に必要である。「ウクライナ問題」を報じるマスメディア（テレビ）は、相変わらずフェイク映像を紛れ込ませて、戦争の悲惨さを、必ずしも巧妙とは言えない、寧ろ杜撰（ずさん）な方法で捏造報道している。それを信じ切る日本人が大多数なのだから、「コロナ詐欺」を成功させた同じ勢力の遣り口は実に効果的だった。騙す方が悪いに決まっているが、（はっきり言って）騙される馬鹿も馬鹿だ。虚報の完成度など高かろうが低かろうが、最初にショック療法的な強い「恐怖」を与えられれば、一般大衆など簡単に騙されてしまう。突然の「恐怖」（或いは衝撃）に、人々は集団ヒステリー状態となり、そこに尤（もっと）もらしい説明をこじつけたり、「解決策」を提示すれば、皆、それに従ってしまう。これがプロパガンダの典型的手法である。「混乱の無いところに混乱をつくり」、「誰にでも分かる単純な構図を繰り返し刷り込んで信じ込ませる」という遣り方である。「2020年の米大統領選挙の強引な不正」と同時に始まった「似非パンデミック騒動」、「毒ワクチンの接種推進」、様々な「私権制限と強制（或いは同調圧力）」、人為的な「経済的苦境」…　これらと同一線上に「ウクライナ問題」がある。大規模な人殺しである「戦争」は悪いに決まっている。誰にでも分かる事だ。一般の何の罪もない人々、お年寄りや子供たちが、爆弾や銃弾の犠牲になるなど許されるものではない。併し、「如何なる戦争も起こしてはならない」と言うのは、実は平時の綺麗事で、本当の「戦争」の意味について身を以（も）って考えた事もない無責任な頭でっかちの、為にする言種（いいぐさ）である。利害が異なる国々が犇（ひし）めく国際社会にあっては、避けようにも避けられない戦争もある…　そういう現実を今の日本人は知らないし、知ろうともしない。私たちの先人はそういう「戦争」を切り抜け、多くが命を落とされた。今の日本人は、そういった先人の墓の上に胡座（あぐら）をかいている。現実の全てが理に適っている訳でも、現実の全てが正義でもない。この世の中は完璧ではない。そこで生活する人々にとっては、人生も生命も奪われかねない戦争は、過酷であり、悲惨である。「戦争」が悪だという考えは正しい。だから戦争は可能な限り起こしてはならない。====== では、日本のように所謂「平和憲法」を戴き、「戦力は保持しない、武力も行使しない」という憲法を国内外に知らしめておけば、如何なる他国からも「侵略」されないのか？　と言えば、そんな事は絶対にあり得ない。だから「日本国憲法」では許されない筈の「戦力」である「自衛隊」を我が国は保有している。「理想と現実」が必ずしも一致しないのは、日本人が最も切実に理解しなければならない真理である。1991年、英国を除くNATO諸国、中でもフランスとドイツが強力に不支持を表明した「湾岸戦争」を始めた米国のジョージ.W.ブッシュ政権に、我が国の当時の内閣総理大臣 小泉純一郎はいち早く支持を表明した。クウェートを占領したイラク軍に対して、数千発、数万発の砲弾やミサイルを浴びせる米国側が撮影した夜間の集中砲火の映像は、映画など比べ物にならない程のリアル感と凄まじさで、当時「劇場型戦争」と形容された。占領したイラク兵は元より、多くのクウェート人の生命もこの戦争によって奪われた。この時、クウェートの、そしてイラクの、老人や子供たちに降りかかった悲運に思いを寄せる日本人がどれだけ居ただろうか？　少なくとも、イラクの人々に寄せる日本人の同情心、というよりはテレビが煽るイラクの悲運は、ウクライナに寄せるものとは比較にならないほど少なかった。実は米国（のネオコン←Deep Stateの一員）は、イラクのサダム・フセイン大統領に対して「イラクがクウェートに進軍しても、米国は一切関知しない」という内容の嘘のシグナルを送っていた。米国の戦争は、この「相手に先に手を出させる」というのが常套手段である。嘗て日本が「大東亜戦争」に引き摺り込まれた状況は、イラクやウクライナより更に複雑で根深い悪意が込められていたが、単純化して考えれば、日本もこの手で演（や）られた。先に手を出させるという、避け難い米国の常套手段に嵌められざるを得なかったのである。イラクもネオコンの罠にまんまと嵌められた訳だ。イラク軍は予想外の米軍の猛攻撃に遭い、僅か5日間で敗走した。このネオコンとグローバル大企業群のビジネスの為に、イスラム教の聖地を抱えるサウジアラビアに駐留した米国には、アラブ諸国を含む「多国籍軍」として35箇国が参加し、ソビエト連邦さえこれを支持した。アフガニスタンを侵略したソ連軍に対して米国の支援を受けて戦ったサウジアラビアの財閥の御曹司 オサマ・ビンラディンは、異教徒である米軍が祖国に駐留して我が物顔で跋扈（ばっこ）するのに反発して、国際テロ組織「アルカイダ」を率いて反米活動を始めた。1998年にはケニアやタンザニアの米国大使館を爆破した。それを見たネオコン（を始めとしたDeep State）は、2001年9月11日に米国本土で「同時多発テロ」（世界貿易センタービル、他への旅客機追突テロ）事件を「演出」し、「それをオサマ・ビンラディンの所為（せい）にした」。テレビだけ観ている人は、「9.11 同時多発テロ」の真犯人を未だにオサマ・ビンラディンだと信じて疑わないだろう。保守的な評論家として知られるA参議院議員さえ、「9.11 陰謀説」を否定している。====== このように、「9.11」を米国（を操るDeep State）による「自作自演」と見做（みな）し語る事は、「ナチス＝ドイツ」の人道的犯罪について調査したり、事実誤認を指摘（否定）したりするのと同様、今や「陰謀論」と言うより「タブー視」されている。米国はオサマ・ビンラディン率いるアルカイダを匿ったとして、アフガニスタンのタリバン政権を攻撃して崩壊させた。これらは皆、「湾岸戦争（イラク攻撃）→イラクの石油資源と農作物の強奪」と繋がっている。ウクライナも広大な穀倉地帯を持つ有数の国であり、石炭やウランなどのエネルギー資源が埋まっている。「湾岸戦争」では、米国のネオコン、軍産複合体、石油メジャー、モンサント（現バイエル）、ヴェオリア…（何れもDeep Stateの有力メンバー）が、寄って集（たか）って喰い荒らすように大儲けをし、今もそれは続いている。「ウクライナの穀倉地帯とエネルギー資源」も同様に狙われている。「ウクライナ問題」を、プーチンの領土拡張的野心による「侵略戦争」だと単純化してしまうのは、分かり易くはあるが、本質から目を逸らす「情報戦」に安易に乗せられてしまうようなもので甚だ危険である。ウクライナに進軍したプーチンの動機に領土拡張的野心があるのは当然としても、それは全体像の一側面に過ぎない。テレビが報じない、こういった裏事情を「陰謀論」だと聞く耳持たぬ者は真実から眼を背ける愚か者である。彼（か）のニーチェも、「世論を信じる者は自分で眼を隠し、自分で耳に栓をしている」という言葉を遺した。現代の世論はテレビがつくり出す。テレビが騒げば、皆テレビに誘導されてしまう。テレビと違う事を主張すると、良くて「無視」されるか「馬鹿にされ」たり、「誹謗中傷」を受ける。悪くすれば「人格否定」されたり「長年の友を失なう」。最悪の場合「生命さえ狙われる」。私は良い方も最悪な方も全部経験した。====== 「湾岸戦争」では、1992年「ナイラ証言」という陰謀が実際に演じられた。米国は「イラク攻撃」を正当化する為に、イラク兵の残虐さをクウェート人少女ナイラに語らせた。ナイラは米国議会で泣きながらイラク兵が如何に残虐だったかを訴えた。証言の中には「イラク兵がクウェートの病院の中に攻めてきて、その中にいた赤ちゃんを皆殺しにした」という生々しいものもあった。これが反戦機運の米国世論を一気に変えた。併し、少女ナイラの告発は全て芝居だった。ナイラは当時クウェートの駐米大使であったサウード・アン＝ナーセル・アッ＝サバーハ（クウェート王族）の実の娘だった。彼女は一度もクウェートに行った事が無かったと言う。この芝居を裏で操ったのが、クウェート政府の意を受けたヒル アンド ノウルトン ストラテジーズ（Hill+Knowlton Strategies）社による「自由クウェートの為の市民運動」の「反イラク国際世論扇動の為の広報キャンペーン」であった。「湾岸戦争」はPR会社、つまり広告技術によって操作されていたのである。「老人や女性や子供の証言」或いは「実際に現場を見た被害者が嘘をつく訳がない」との、善良な人々の根強い思い込みを巧妙に利用した「プロパガンダ」である。ウクライナ情勢を報道するテレビ報道でも、老人や、女性や、子供の被害者が泣き叫ぶ姿が映し出される。ウクライナの人々がロシア軍の攻撃から逃げ惑う報道の映像には、スティーブン・スピルバーグ監督のハリウッド映画「ディープ・インパクト」の映像の一部が使われたりしている。ハリウッドはDeep Stateの本拠地のひとつでもあり、共産主義思想に汚染されている。だから大統領選挙の最中にトランプ支持を匂わせただけで、主役を務める有名女優のシリーズ番組が中断されたり、所属事務所を一方的に解雇されたりした。コロナに否定的な医師が医師免許を剥奪されたりしたのと同じである。「米大統領選挙」、「コロナパンデミック」、「コロナワクチン」、「ウクライナ問題」には、こういった共通項が幾つも見受けられる。「ウクライナの捕虜となったロシア兵が語る話し」も疑わしいものだ。カメラの前であんな事を喋ったら、二度と祖国には帰れないだろうし、国に住む家族の立つ瀬が無くなってしまう。また、「騙されてウクライナに送られたロシア兵の母親の証言」などもヤラセの可能性が極めて高い。覚えておかなければならないのは、「テレビ報道の足並みが揃い過ぎていると感じたら怪しいぞ」と考え直してみる事だ。当ブログでも紹介した、「新型コロナのクライシス・アクター」のネタバレ話しを思い出して頂きたい。テレビを観るのは構わないが、そういう事実を知っているのと知らないのとでは大違いである。====== 2022年2月18日、バイデンは記者会見で、「ロシア軍は数日中にウクライナを攻撃するつもりだ。そう考えるだけの理由を得ている。ロシアはウクライナの首都を標的にする」と発言した。だが、何と「米国は何もしない」とも付け加えた。更に「米国人はウクライナから退避すべきだ。我々は世界最大規模の軍隊と向き合っている」　…と公式に発言した。痴呆症がそう言わせたのではないのは確かだ。これは朝鮮戦争の時に「米国は韓国に興味はない」と言って北朝鮮を誘い出し、サダム・フセインに「米国はクウェートに興味はない。クウェートに米軍を送らない」と言ったのと同じ、米国のお家芸なのである。このバイデンの発言を受けて、3日後の21日にプーチンは東ウクライナのドンバス2州の独立承認を発表した。「相手に先に手を出させて反撃する」米国の常套手段だが、今回の相手は核大国のロシアである。米国が反撃すれば核戦争になる恐れもある危険な賭けにDeep State陣営が出た訳だ。日本のテレビが米国の分析として伝えるように、「プーチンが精神的におかしな状態になって、顔付きまで変わってしまった」のであれば、いつ核戦争が始まってもおかしくはない筈だがそうはならない。プーチンは「核戦争に勝者はいない」と発言しているので、米国がロシア軍に直接「反撃」する事はないし、ロシアが米国に核で反撃する事もない。核大国同士が直接戦争を始めたら、世界が終わってしまうからだ。その代わりに米国はポーランドにパトリオットミサイル2機を配備した。米国はロシア軍誘い出しに成功したが、バイデンが記者会見で発表した通り、米軍は派兵されない。ロシア軍を誘（おび）き出して、ウクライナを支援したり、周辺諸国に兵器を配備させ、紛争を長引かせて、軍産複合体の汚い商売を支援する。これが米国の役どころである。病の無いところに病をつくり、「似非パンデミック」に乗じてBig Pharma（大手製薬企業と医学界全般の犯罪集団）に一通り、濡れ手に泡のボロ儲けをさせた後は、バイデン親子と腐れ縁まみれの「ウクライナ」を、軍産複合体に丸投げするつもりだ。2014年以降、軍産複合体はウクライナ内戦でチビチビと儲けてきたのだが、これで晴れて本格的な商売ができるという訳だ。Deep Stateが本気で米国を動かす時の汚さは半端ではない。私に言わせれば、ウラジミール・プーチンはジョー・バイデンなどより余程 高潔な人物で大国の大統領に相応しい。プーチンとて所詮は独裁者だから、両手（もろて）を上げて褒め上げるつもりは無いが、ジョー・バイデンは、口にするのも憚る性的倒錯者でカネに薄汚れた呆け老人である。====== 我が国は「湾岸戦争」を仕掛けた米国を一切糾弾しなかった。糾弾するどころか莫大な資金を提供し、国際社会から「カネだけ出して人は出さないのか」と責められると、5500人の自衛隊員を「平和維持活動」と称して派兵した。現実にそぐわない「平和憲法」と本物の「現実」の狭間で、殆んど丸腰に近い状態で戦地に派兵された自衛隊員は気の毒であった。古代ローマの諺に「平和を欲するなら戦争に備えよ」というのがある。「大東亜戦争」敗戦後の日本人は、この諺が言わんとする真理から遠ざけられたまま、ずるずると現在に至っている。米国に押し付けられた憲法は「平和を愛すると謳いながら、戦争には備えない」内容になっている。現行の「日本国憲法」は、日本人が自らを護る権利を否定している。最高法規たる憲法を正さなければ、日本人の常識は歪んだままで、その状態では真面（まとも）に世界と渡り合う事はできない。嘗て、内閣総理大臣 小泉純一郎は国会質疑の場で、「自衛隊は武装地帯に行ったのではない。自衛隊が行くところが非武装地帯なのだ」という迷言を吐いた。小泉純一郎・小泉進次郎親子といい、河野洋平・河野太郎親子といい、日本の政権中枢に巣喰う似非エリートたちは、総じて真面（まとも）とは対極にいるピエロかマペットのような存在だ。決して日本国民の利益の代弁者（＝代議士）ではない。真の日本人（大和民族）の存在を快くは思っていないから、日本人の利益に反する政治しか頭にない。このような（主に半島系の）既得権益の世襲により、日本の劣化はどんどん進んで行く。小泉純一郎は日本国民に仕えたのではなく、彼の主人（あるじ）は J.W.ブッシュ（当時）米大統領だった。ブッシュ政権が断言した「大量破壊兵器」をイラクは隠し持ってはいなかったが、Deep Stateの利権の為に仕掛けた戦争で追い詰めたサダム・フセインを結局は絞首刑にして真相を闇に葬った。何という不道徳か！　「湾岸戦争」同様に、「ウクライナ問題」にも、Deep State が絡んでいる。イラクに「侵略戦争」を仕掛けた側の米国に加担した日本政府が、今度はウクライナに対する「侵略戦争」を仕掛けたとされるロシアを非難して、ウクライナに多額の国税で資金援助をし、テレビは国民に寄付を募る。これこそダブル・スタンダードではないのか？　日本国民は相変わらず自分で調べもせず、自分の頭で考えもしないで、テレビの扇動に乗せられて、ウクライナに同情し、喜んで寄付をする。「私は湾岸戦争にも反対した」などとの言い訳は通らない。総体としての日本国民は、「米国の侵略戦争」には賛成しながら、一方では「プーチンを侵略戦争をしていると非難する」。これはどう考えても不道徳であり偽善である。そもそもプーチンが「侵略戦争」を起こしたと、私は考えていない。独裁者プーチンに領土的野心があるのは事実だが、プーチンは今、「侵略戦争」ならぬ「防衛戦争」の最中（さなか）で最善を尽くしている。====== 3月5日の産経によれば、「ウクライナ侵攻を受けた日米欧の包囲網で、ロシア国債のデフォルト（債務不履行）が迫ってきた」という。今月16日に期限を迎える1億1700万ドル（約135億円）の利払いができずに、ロシアはデフォルトの危機にあるという。プーチンは数年前から西側による経済制裁に備え、対外債務の支払いや為替介入に使う外貨準備を過去最大規模（今年1月時点で6302億ドル）に積み上げてきた。その過程で制裁に弱いドル建て資産を減らし、友好国である中共人民元や、「北方領土返還交渉」を抱えた日本円に振り替えている。経済危機に備えて「2300トンもの金の現物」も積みましたという。この状態でのデフォルトなどあり得ないのは、余程の経済音痴でも理解できそうなものだが、産経はなぜ改めて危機を煽るのか？　何れにせよ今はっきり言える事は、「ウクライナ問題」もさる事ながら、世の中には想像を絶する Deep State という巨悪が存在するという紛れもない事実である。だからDeep State が勧める「似非パンデミック」に騙されてはいけないし、何より「偽ワクチン」など絶対に接種してはいけない。既に接種済みの人も、3回目、4回目、5回目と接種し続ける事は絶対にやめていただきたい。ファイザー社は政府に、 「オミクロン株に有効な新ワクチン」を近々完成させるので、日本政府にはできるだけ速やかに緊急承認して欲しいと表明した。厚労省は今、接種を進めているワクチンはオミクロン株に有効だと言い続けてきた。ならば何故、オミクロン株に対応した「新たなワクチン」が必要なのか？　テレビに登場して子供たちや2回接種済みの人に3回目のワクチン接種を勧める所謂「専門家」にも同じ質問をしたい。お前たちに良心は無いのか？　日本政府は日本国民の生命を奪うような行為を何故するのか？====== 「ウクライナ問題」に詳しい本当の専門家から見たら、このブログ内容は軽薄な記述に見えるかも知れない。今まで「ウクライナ問題」に関しての直接突っ込んだ論評は敢えて避けてきた。併し、調べれば調べる程、知れば知る程、奥深く興味が湧いてきた。ロシアと Deep State の関わりも疑問だらけである。もう少し勉強して、更に詳しい内容のブログ記事を投稿したい。

ウクライナ、コロナ、ワクチン …全て疑え！

最近はずっと「パンデミック茶番劇」、「偽ワクチンの危険性」を中心に、毎回 同じ主張を繰り返してきた。併し「コロナ茶番」の結果は、そう簡単に顕在化するものでは無さそうだから、「コロナは茶番だ」、「ワクチンは毒薬だ」、「アルコール消毒やマスク着用は却って害がある」、「ソーシャルディスタンスに意味は無い」などと言い続けても、やがては誰にも注目されなくなる。人々の興味はいつまでも着いて来てはくれない。「恐怖」が常態化すれば、人は「恐怖」に慣れてしまうからだ。それこそが With CORONA である。皆が正しいと思い込んでいる状況が、実は誰かが仕組んだ嘘だという常識外の異論にいっときは興味を示しても、結局は長続きしない。そのうちどうでも良くなる。ワクチン接種の結果だと明らかに分かる形で人々がバタバタと死んでしまう…　そういう漫画のような結果がすぐに現れればともかく、何年も先に起きるかどうかも定かではない緊急事態に対する警戒心など、普通の人は直ぐに忘れてしまう。実際には、接種した途端に全身痙攣で倒れて救急搬送されたり、接種会場のトイレで倒れて翌日遺体で発見されたり、後日、心筋炎や脳梗塞を発症したり、様々な障害に悩まされたりする人が続出しているのだが、そういう事は一切 報道されない。全て「ワクチンとの因果関係は不明」で済まされてしまうからだ。また、「既往症」による死亡者数が飛躍的に増えているのだが、これも「既往症の悪化」だと診断され、本人もワクチンの所為（せい）だとは思わない。3月3日夕方、静岡県袋井市のコロナワクチン集団接種会場で、掛川市の90代の男性が接種を受け15分の待機時間を終えて駐車場に向かう途中で倒れ、搬送先の病院で死亡が確認された。これも「ワクチンとの因果関係は不明」で済まされてしまった。日本政府、厚労省、および死を看取り、「死亡診断書」を書いた医師の判断は狂っているとしか言いようがない。この90代の男性の死を、テレビが大騒ぎしないのは、90代の男性が死んだのはきっと寿命だ、否、90代まで生きた老人ならもう、いつどこで倒れても騒ぎだてする必要などない。だから「ワクチンの所為ではない」…そのように医師や自治体が判断を下した。だから司法解剖も原因究明もしない。人命より優先される「コロナワクチン接種」とは、いったい誰が、何の目的で指示しているのか？　米国上院では「非常事態宣言」を解除する法案が可決されたが、バイデンを操る者たちは、大統領に拒否権を発動させるという。体制側が折角手に入れた「権限」はそう簡単には手放さない。独裁に向けた第一歩は更に次の段階へと進められるだろう。

コロナワクチンに関しては、筋肉注射された「メッセンジャーRNAワクチン」により体内で生成された「スパイクタンパク」が「微小血栓」をつくり、それが様々な症状を引き起こすと、今では医学的に判明している。少なくとも、海外の研究者の論文を報道する非主流メディアは、そのように公表している。真面（まとも）な医者なら新しい論文を知っておくべきだが知らないのだという。循環器系の専門医なら尚の事、血液に関わる病の最新論文に眼を通して欲しいものだが知らないというし、当然、多くの普通の日本人にも知らされない。世界中で、そして日本でも、じわじわと超過死亡者数が増え続けている兆候も、マスメディアは決して報じない。テレビの「洗脳」が生み出した偽りの社会常識を疑おうともしない。直感的に「おかしいな、変だな」と感じても「同調圧力」を跳ね除ける根拠を自分で調べようとはしないし、その勇気もないから流れに身を任せる。やがて事態の深刻さに気付き始めた時は、もはや手遅れとも知らず…　2021年1月の段階で、世界中のアスリートが69人もコロナワクチンの犠牲となって命を失なっている。2022年2月13日の段階ではアスリートの犠牲者数は 108人にまで膨れ上がった。勿論、死因は「ワクチンとの因果関係不明」だが、日本とは異なり欧米では、遺族は疑念を持てば迷わず訴訟を起こす。カネになるから有名弁護士が付くし、常識とは異なる研究成果をあげた「専門家」も遺族側に付くから、やがて訴訟沙汰は大手製薬会社が提示する和解金で解決される。騒ぎが大きくなる前に沈静化させたい大手製薬会社にとっては和解金など些細な必要経費でしかない。「ワクチンとは因果関係不明」の心停止、脳卒中、心筋炎、突然死とされる死亡の中には、アスリートより一般人の方が多い。交通事故や航空機の墜落事故数も跳ね上がっている。コロナワクチン接種が始まる前より後の方が「ワクチンとは因果関係不明」の死亡者数が20倍も増加しているという。コロナワクチン接種後に体調を崩し、一生 障害を抱える健康だった人は、「ワクチンとは因果関係不明」の死亡者の、数十倍、数百倍にものぼるという。然も、たちの悪い事に、世界中の所謂「ジャーナリスト」たちは職業的使命を放棄し、その実態を世間に正確に伝えようとしない。だから殆んどの人は、この重大な事実を知らない。健康で屈強な身体を持つアスリートにしてこの人数だから、一般人及び既往症を持つ人たちの被害を正確に調査したら、異常に高い確率が判明するだろう。併し、実行犯である医師に指示を出した主犯である公的機関が良心的な調査などする訳は無いし、真実を隠蔽する役割を担うマスメディアはその任務を確実にこなしている。かくして、「コロナ茶番」の本質を暴こうとする者の意見は闇に葬られて行く。

「コロナ茶番」も「偽ワクチン」も「ウクライナ問題」も、実は皆、同一線状にある。これらの共通項は「テレビによる洗脳工作」である。マスメディアは Deep Stateの指示に従っている事実を、一刻も早く、一人でも多くの人が気付かないといけない。「コロナ、ワクチン、ウクライナ」に限らず、マスメディアが足並みを揃えて一つの問題で一斉に大騒ぎし始めたら、先ず疑ってみるのが賢明である。何も疑わないで皆んなと一緒に一方向に流されては、後でどうなろうと誰も責任は取ってくれない。結果は全て「自己責任」である。このブログを読むも読まぬも他人の指図で決める事ではないのと一緒で、全ては自分で判断すればいいだけの話なのに、その「判断」を他人任せにしている人が多過ぎる。厚労省が公表しているような、日本国民全体の80％もの人々が既にコロナワクチン接種済みで、3回目接種者は全国民の25%を超えた…　というのは、恐らくかなり盛られた数字だろう。要するに「嘘」だと思っているのは私だけではない。2回接種したのは精々50%程度…といったところだろう。どの数字を信じるかは個人が決めればいい。とはいえ、厚労省の発表（＝マスメディアの報道）から受ける印象に惑わされずに本質を見抜くのは素人には中々難題である。この問題はまだまだ何年も続く。私は自分の健康を護る為に「偽ワクチン」など絶対に接種しないが、既に接種してしまった人もこれ以上接種を繰り返さなければ、何とか大ごとにはならないで済むのではないか、そうあって欲しいと心から願っている。コロナワクチン接種については、済んだ事をいつまでもとやかく責めたり悔やんだりしても仕方がない。時計の針は戻せないのだから、この先どうするかこそが重要である。カナダのウォータールー大学のマイケル・パーマー博士の、人体に対する「mRNAワクチンの生涯総投与量には限界がある」という研究成果については、既に過去のブログで報告したが、その「投与量の限界」さえ越えなければ、「接種済みの人にもまだ救いはある」と解釈する事もできないではない。だから、3回目、4回目、5回目と「mRNAワクチン」を接種し続けなければ良いだけの話だ。肝心なのは、「既接種者も未接種者も、お互いに反駁（はんばく）しあって争ってはならない」という事である。この茶番劇の仕掛け人たちDeep Stateの目論見の一つは間違いなく「人々の分断」であるからだ。Deep Stateなどという言うと結構ご立派に聞こえるが、正体は「政治的権力と経済的利益の為なら、良心も倫理観も正義感も、神も仏も何も無い、低次元の欲望丸出しの下劣な下等動物のような支配者集団、犯罪者集団」に過ぎない。

Deep Stateの広報機関であるメインストリームメディア、主要SNS、主要ネットニュース、日本のマスメディア、特にテレビの扇動に騙されてはいけない。嘘、嘘、嘘の連発。テレビはフェイクニュースだらけだから、決して額面通り真に受けてはいけない。諄（くど）いようだが、こういったDeep State配下の広報機関（マスメディア）が特定の方向一辺倒に騒ぎ出したら、落ち着いて、一度立ち止まって、真実を見極めようと疑ってかかる事が大切である。少しの時間をかけて、しばらく様子を見ようというだけでもいい。Deep Stateは昔から、混乱させて、困らせて、怖がらせて、それから徐（おもむろ）に手を差し伸べる振りをする。「恐怖」の無いところに「恐怖」をつくり出して、助ける振りをして善良な人々から財産も自由も命をも全て奪い去る。これをマッチポンプと言う。マッチで火をつけておきながら、消防車を呼んでポンプで水をかけて火を消させる。四字熟語で言えば「自作自演」。コロナ騒動の初期には、実は持病で亡くなられた有名人の死が利用された。不謹慎だが、殺害され利用されたのかも知れない。ご遺族のお気持ちを考えて、敢えて名指しはしない。亡くなられた方とご遺族はお気の毒だが、人命など何とも思わない悪人どもが、この世の中には実在する。利用できるものは何でも利用して、注目を集めて「恐怖」を植え付ける。そして、何もないところには「演者」を雇ってでも騒ぎをつくりだす。嘗て、戦争のプロパガンダにもこのような手法が使われた。日本軍とは全く関係のない写真を撮影して、日本人の残虐性が宣伝された例は枚挙に暇（いとま）がない。ドイツ兵がポーランド軍の制服を着てドイツを攻撃し、ナチスが侵略の正当性を宣伝した例もある。最近ようやく「偽旗作戦」とか「クライシス・アクター」という言葉を見かけるようになったが、ヤラセはテレビの普及以前からあった。そのヤラセは、テレビの普及と共に更に絶大な効果を発揮するように進化した。コロナで入院した自称看護師の米国人女性が、「細かいガラスの粉が肺に突き刺さるようだ」と切実に痛みを訴える映像が、テレビでもネットでも観られたが、実は彼女はクライシス・アクター（アクトレス？）だった。ボストンマラソン爆発事件（2013年4月15日、米ボストンで起きたテロ事件）で、爆発現場の間近にいた目撃者として自身の「恐怖」体験を語っていたのと同一人物である。日々の仕事に疲れ、或いは、コロナの影響で将来に不安を抱く多くの庶民が、テレビに字幕付きで「細かいガラスの粉が肺に突き刺さるようだ」と苦しむ若い女性看護師の姿を見せられたら、普通は同情し、コロナは怖い病だ…と思うのが当然だ。そういう考えられないような汚い遣り口こそが、Deep Stateの広報機関が受け持つ仕事である。テレビは生活の息抜きにもなるが、悪い奴らにとっては絶好の「洗脳装置」なのである。スマホやPCも同じだ。

今、日本のテレビはウクライナ情勢についての報道で過熱している。「侵略されたウクライナ国民が可哀想だ」、「ロシアが悪い」…と。「テレビが視聴者全員の注目を一つの方向に向けさせている時は、先ず疑ってみる事が必要だ」という警告は絶対に忘れてはならない。易々とテレビに扇動されてはならない。2年前の「米大統領選挙のバイデン勝利」、同時期に始まった「コロナ・パンデミック」、国を挙げての「ワクチン接種推進」、「アルコール消毒の推奨」、「マスク着用のお願いという同調圧力」、「毎日執拗に報道される感染者数」、「濃厚接触者数」とか「無症状感染者数」なんていうのもあった。今は「3回目のワクチン接種の推進」、「1日100万回ワクチン接種」の大号令。そしてとうとう「小さな子供たちにまで偽ワクチン接種」を始めた。日本人は世界に稀な、政府とテレビに対する信頼が厚い、というがその政府とテレビがDeep Stateの子分だとしたら、罠に嵌める事など赤子の手を捻るくらいに容易い。全てを信頼して、自らの行動を制限される、今の常識は本当に正しいのか？　…全てに共通するのは「フェイクニュース」、「Deep Stateの暗躍」である。簡単には信じて貰えないだろうが、本質的には全部「嘘」、全部「フェイク」である。これら全てが一つの線で繋がっている。一般国民の現実の生活からは掛け離れた、Deep Stateの「洗脳工作」である。「ウクライナ問題」も、真実が隠され、信憑性の疑わしい動画や写真が垂れ流されている。何もウクライナで戦争が起きていないなどというつもりは無い。本当にロシアによる侵略戦争は起きている。併し、それについての報道を100%信じていいとは限らない。ロシア軍がウクライナを侵略しようが、我々日本国民の実生活には大して影響はないとかいうのは間違いだ。プーチンが日本国民に「偽ワクチン」接種を迫る事はないが、「ウクライナ問題」は世界中の経済を悪化させ、特にエネルギーと食糧の価格を高騰させる。インフレが更に悪化すれば庶民の生活を直撃する。「コロナ」、「ワクチン」、「ウクライナ問題」まで、Deep Stateに操られているとしたら事態は深刻である。関係ないでは済まされない。私の主張通り、Deep Stateの「洗脳工作」がこのまま成功し完結してしまえば、日本人はやがて全員滅ぼされてしまう。だから、一人でも多くの人が、Deep Stateの存在に気付き、本気で戦わなければならないのである。

「ウクライナ問題」でも、先に述べたような「自作自演」があちこちに見られる。特に「戦争」では、マッチポンプという手法が古来より多用されてきた。利用できるものなら何でも利用する。嘘も平気で繰り返す。これが情報戦である。テレビは「ウクライナ問題」の報道として、「2018年のガス爆発の映像」や、「2015年の中共のアパートの爆発映像」や、「2014年の人々が祈る映像」を紛れ込ませたり編集したりして、都合のいい映像をつくり上げる。古い映像をつぎはぎして、恰（あたか）も今起きているニュースのような映像を使った宣伝工作が行なわれている。「ウクライナ製の戦車が路上の車に乗り上げて潰す映像」に「ロシア軍の非道な侵略」という嘘の字幕をつけて、ロシア軍の蛮行だと非難する。或いは、戦争被害者を演じる男女が血を流す痛々しいメイクを施して人々の同情心に付け入る。公園の子供の遊具の直ぐ近くの地面に砲弾を突き刺して、不発弾だと写真を捏造してロシア軍を非難する。常識で考えれば、飛んできた砲弾が土の地面に半分程度しか突き刺さっていないなど変だと分かりそうなものだが、洗脳された者の眼には見抜けない。ミサイルが飛んできて鉄塔に命中する映像に、「ロシア軍のミサイルがウクライナの放送局を攻撃した」というナレーションを被せれば、誰もがその映像に衝撃を受け、ウクライナに同情する。自作自演ではないかと疑う者など先ずいない。ロシア軍がウクライナのチェルノブイリ原発を攻撃したと、ウクライナや米国が発表すれば誰も疑わないが、これから侵略して手に入れる地域の汚染を増大するのは理屈に合わない。だいいち放射能汚染が危険で隔離されたチェルノブイリで人々が逃げ惑い、大勢の子供たちが救出されるなど、映像としては衝撃的だが、現実には有り得ないし、放射能汚染されたチェルノブイリ原発をロシア軍が制圧してどうするというのだろうか？　ANNニュースでは、チェルノブイリを含むウクライナ全域に100発以上のミサイルを撃ち込まれたゼレンスキー大統領が「新たな鉄のカーテンが引かれた」と、芝居がかって国民に徹底抗戦を呼びかけていた。テレビが放映するウクライナの現状だと称する映像は、恐らく全世界に配信されたフェイク映像だろうし、ゼレンスキー大統領の前職はコメディアンだというからヤラセの専門家だ。日本のテレビ局が編集した映像ではないだろうが、フェイクと知りながら報道番組で放映したなら、日本のテレビ局もフェイク映像の発信者と同罪である。

ウクライナはロシア軍に侵略されている。これをプーチンは否定していないのだから侵略は真実だ。だからウクライナを侵略したプーチン大統領率いるロシア軍に対して、日本国政府は国際社会に向けて強く抗議表明するべきだし、実効性ある経済制裁にも加わるべきだ。この点に関しては「尖閣諸島」、「竹島」、「北方領土」を抱える日本国としては、2014年の「ロシアによるクリミア併合」問題と共に、今回の「ロシア軍によるウクライナ侵略」に対して、ロシア大統領プーチンの行為を認める訳には行かない。例えウクライナのロシア系住民がゼレンスキーに虐殺され、ロシア系住民がウクライナからの独立宣言で生き延びようとしたのだとしても、主権国家として独立を果たした「ウクライナ」に、別の主権国家である「ロシア連邦」が軍事力で侵略するのは内政干渉である。これを黙認してしまっては、実質的な敵対国家であり、日本固有の領土を長年侵略、或いは侵略を狙っている中共、韓国、ロシアの日本に対する侵略行為の言い訳に正当性を与えてしまうからである。だから、テレビ報道にフェイクが有ろうと無かろうと『日本国政府は国際社会に向けてロシアの行為を声を大にして非難すべきである。』　この立場を明確にした上で尚、私はプーチン大統領の心情に理解を示さずにはいられない。そう考える唯一の理由は、Deep Stateがプーチンを追い詰め、ロシアの資源や権益を盗み取ろうとしているからだ。プーチンの行動はロシアの国益保護の立場で一貫しており、反Deep Stateで一貫している。これについては次回のブログで説明を試みたい。とにかく強欲なDeep Stateと、その傀儡の猿芝居にはうんざりだ。米大統領を僭称するバイデンにも、ゼレンスキーにも、日本の歴代政権の内閣総理大臣たちにもうんざりである。だが、其奴ら総てを否定しているだけでは、日本人としての未来さえ描けない。現状は現状として受け容れた上で、今何をすべきか、将来何を為（な）すべきかを考えなければならない。

「大東亜戦争」を含む「第二次世界大戦」後の世界で、他国を大規模に侵略したのは、従来型の戦争規模で測れば、第一に中共、そして米国、次にロシアの三箇国である。ロシアは二大侵略国家 米中に比べれば侵略規模は格段に小さいが、この三箇国の代理戦争の地として巻き込まれた国の国民にとっては迷惑極まりない身勝手な国家である。「大東亜戦争」に敗戦した日本としては、敗戦した米国相手に占領統治されつつ当時は逆らえなかったのは致し方なかったとしても、敗戦後77年、国際社会への復帰後70年経っても、自らの力で自国を護れず米国に安全保障を委ね、国際社会では米国の利権にお付き合いする程度しか発言できないのは情けない。米国に占領統治されている最中に、中共人民解放軍はチベットや東トルキスタン（ウイグル）を侵略し、ソビエト連邦は解体して今のロシアが跡を継いだ。こういった流れの中で、米国に護られながら、中露（旧ソ）にだけ外交的批判を加えてきたのは如何なものだろう。中共は近年に至るも、インドやモンゴル、ブータンを侵略し続け、南支那海全域を自国の海域だと主張して埋め立てた人工島に軍事施設をつくってしまうなど、どう見ても強欲すぎる。支配圏拡大の野心が強過ぎる。海底資源が確認された途端、我が国の尖閣諸島までも中共の領土だと主張し始めた。この件については親日的だと誤解されている台湾も同様である。中共は、歴史的に一度たりとも支配した事がない台湾を自国領だと、核心的利益だと主張しているのだから、どっちもどっちだが…　嘗て侵略し勝手に自治区とした地域である、チベット共和国や東トルキスタン共和国（新疆ウイグル自治区）、南モンゴル（内モンゴル自治区）に対する非人道的行為の数々に眼を瞑り通す日本国政府と我々日本国民総体の不作為の罪を棚に上げて、ロシアにだけ抗議し、経済制裁に加わるのは、考えてみれば恥知らずの極みである。「ウクライナ侵略」に大騒ぎしながら、日本人はなぜ中共の非人道的犯罪から目を背けるのか？　パンダ（ジャイアント・パンダ）好きが多い日本人は、パンダがチベット固有の希少動物だと考えもしないし、チャイナドレス（旗袍・チーパオ）が民族浄化された日本と関わりの深い嘗ての独立国家 旧満洲国の民族衣装である事も知らない。満洲国の洲の文字は常用漢字から外され州に変えられた。常用漢字や当用漢字制度は、歴史の真実や伝統文化を覆い隠す反日勢力を利する制度である事は以前に書いた通りである。こうして、勝者が嘘で塗り固めた歴史の上に、先人の墓の上に、今の日本人は土足で立ち続けながら、ボロがでないように卑劣な工作を続けている。そういう自覚をもって、改めて我が国と、我が大和民族の将来の行く末を考えないといけない時が、もうかなり前から到来しているのだが、我が大和民族は未だに執行猶予（モラトリアム）状態に安住できると錯覚している。

中共、韓国、北朝鮮（特亜三国）、ロシア、そしてどこより米国が我が国に為した非人道的犯罪に関して、日本人は信じ難いほど厳重な言論統制を敷かれており、殆んどの日本人は真実を知らない。そしてその真実を知らせまいと工作する国内の反日勢力があの手この手と手を尽くす。ウクライナ国民に寄せる同情心を日本人はなぜ先人には感じないのか？　悲しくも信じられないほどの鈍感さである。それが善良だと思い込まされている日本人は、先人の犯したとされる罪を原罪として背負い、偽りの歴史に基づく謝罪と反省を繰り返す。先ずは反省して、それから受け身の話し合いを始める。決して武力は使いませんから、先ずは話し合いましょう。それが日本人が刷り込まれた誠実な外交交渉である。2014年3月18日、クリミアがロシアに併合された時に、日本の外交交渉の遣り方が通用しない事が改めて明らかとなった。世界を覆い尽くしていた偽善的体制が瓦解したのを日本人だけが何も知らない。2013年9月10日にバラク・オバマが「我々は世界の警察官をやめる」と宣言した時も、昨年（2021年）5月1日にバイデンがアフガニスタンから米軍を稚拙な形で撤退させた時、地元の協力者や米国民さえも置き去りにして、米軍の装備もそのままに大慌てで撤退指示を出した時も、眠り続ける日本が目醒める絶好の機会であったのだが、現政権の岸田は核保有の論議さえしないと宣言する始末。他国に舐められて当然のその不甲斐ない国家としての態度を、日本人はなぜ未だに正しいと信じられるのか？　歴史は、「誇りや自尊心を忘れた民族ほど憐れな末路を辿り衰退する」との教訓を示してくれている。偽りの誇りに縋（すが）る隣国も憐れだが、受け継ぐべき誇りがあるのに、それを忘れさせられ、自ら主権を放棄するに等しい態度を撮り続ける国に暮らす我々日本人は更に憐れで惨めである。そんな有様の身にとっては、ウクライナとロシアのどちらに大義があるのかなど、どうでも構わないで済ますのは止むを得ないと考えるのが世の趨勢なのだろう。だが日本を滅ぼしに掛かっているDeep Stateという存在と、その遣り口について知る事は、「大和民族の存亡に関わる喫緊の課題」である。敢えて日本人、日本国民とは言えない事情があるのは言わずもがなである。だからこそ、「コロナ茶番とセット販売の偽ワクチン」の問題に続いて「ウクライナ問題」に言及せざるを得ないのである。繰り返すがプーチンは、旧ソビエト連邦が信義を破って日本人を苦しめた末に掠（かす）め取った領土を、未だに謝罪と共に日本に返還しようとしない、強盗同然の大統領である。だが、プーチンやトランプは、敗戦後に日本を治めてきた歴代与党政権の内閣総理大臣たちより余程まともな指導者である。これは今の日本人の常識からは到底受け容れ難い考えだろう。コロナやワクチンを否定する気狂いの戯言（たわごと）がまた始まったと呆れる、所謂「常識人」が馬鹿にする笑い声が聞こえるようだ。

3月3日23時のNHKニュースは、「モスクワのこだま」や「ドーシチ」という独立系メディアを反ロシア言論として、プーチン政権がネットから遮断して、言論弾圧していると批判的に報道した。独裁国家ロシアが言論統制をするのは今に始まった事ではない。併し、ロシアの言論統制を批判する資格はNHKには無い。反ロシア、反日本国民の立場で視聴料を聴取しながら言論統制を実施し続けるNHKにはニュース報道などする資格はない。「2020年米大統領選挙」「コロナ茶番」「ワクチン詐欺」「ウクライナ問題」…と、NHKを始めとしたマスメディアの言論統制、世論誤誘導はまだまだ続く。23時のNHKニュースに続いて「時論公論」による「SWIFTからロシアを除外する」などロシア非難報道を徹底した。SWIFTからの排除はロシアを困らせる効果はあるが、それは同時にロシアを人民元の通貨圏形成参加へと追い遣り、最終的には米国の覇権に挑戦する中共を利する諸刃の刃となる。それこそがDeep Stateの狙いなのだとなぜ分からないのか不思議である。英BBCでは4日、ロシアでの全ジャーナリストとサポートスタッフの業務を一時的に停止すると発表した。ロシアで、意図的に「フェイク」ニュースを流したとされる人物に刑事罰を科す新法が導入された事を受け、スタッフの安全確保を優先するという。…このジャーナリストに対する所謂「フェイク発信懲罰法」は、「コロナ、ワクチン、ウクライナ」に関するフェイクニュースを乱発する全世界のメディアに適用するべき法律ではないか？　ロシアにではなく、DeepStateの宣伝機関である全報道機関が発信するフェイクニュース報道には、この「フェイク発信懲罰法」を適用するべきである。主要7箇国（G7）外相は4日、ウクライナの民間人に対する「ロシアの継続的な攻撃」を「深く懸念」した。米国務省が公表した共同声明によると、G7外相は「無差別攻撃は国際法で禁止されていると改めて強調する。民間人に対する無差別攻撃を含む戦争犯罪について、責任を追及する」とした。米国は嘗て、日本の都市部への絨毯爆撃や原子爆弾の実験投下、ベトナムでの枯葉剤散布などのような民間人に対する無差別攻撃を棚に上げて忘れてしまったようだ。ロシアのウクライナ侵攻が続くなか、日本では「防衛力強化加速会議」が開催され、国際情勢と今後の重点施策について議論が行なわれた。岸信夫防衛相は、旧来の固定的な考えから脱却し、世界から遅れを取る事がないよう議論していく考えを示した。今は「考えを示す」時期ではなく、決断を行動に移す時ではないか？　同じ頃（3月3日）、米テキサス州ではデサンティス州知事が記者会見に同席する高校生に対して、「何をしてるんだ。マスクを外しなさい！そんなものは何の役にも立たない。コロナ劇場はやめるんだ！馬鹿げている」と叱責していた。ライヴで流されたこの映像は、流石に隠しきれないと判断したのか、CNNは随分とソフトな表現に改竄して報道した。その翌日、老バイデンは、記者の質問を無視して、ロシアのウクライナ侵略が激化しているとされるにも関わらず、週末の休暇を取るため地元デラウェアに出発した。こういう流れを、NHKの報道は巧妙に省略するから、世界の流れから日本人だけ隔離されてしまうのである。「省略は最強の嘘」と書き遺したジョージ・オーウェルには今の世の中が見えていたようだ。

「コロナワクチン」を何回接種すれば良いか決める権利は自分にだけある

主権国家であるウクライナに侵攻したロシアのプーチン政権の行為に対して、「我が国は断固として抗議すべき」である。ウクライナに対する侵略行為を認めれば、我が国の領土を狙う中共や韓国の侵略行為に正当性を与えてしまうからだ。何しろロシア大統領プーチンは、日本固有の領土である「北方領土」について、先の「大東亜戦争」で日本が連合国に降伏する過程で、そのドサクサに紛れて旧ソビエト連邦が掠め取った経緯を知りながら、それを継承し、何度交渉を重ねても一向に返還しようとしない。この点に於いてロシアは旧ソ連と同じである。元々返還する気など更々ないのに、返還交渉を餌にして経済協力を引き出そうと、自身が嗜む柔道の「ヒキワケ」という言葉を遣って「二島返還」を臭わせるなど「日本の態度次第では交渉してあげてもいい」という姿勢を見せながら、一方では「日本は第二次世界大戦の結果を受け容れるべきである」などと国際社会に向けて堂々と発言する、謂わば居直り強盗のような大統領である。プーチンには初めから「北方領土（北方四島だけではない）」の一島たりとも返還する気が無いのは明白であった。あわよくば経済協力（資金提供）だけ引き出して、後は素知らぬ顔で「露日間に領土紛争はない」との姿勢を貫くつもりである。悲しいかな戦後日本国民には、このような主権国家がとるべき外交交渉を行なう下準備が全く整っていない。諸外国から観れば、日本国とは米国の属国であり、米国の許可なく他国との間、特に戦勝国とされる国家に相対しては、何も重要な案件を決める権限を持たされていない国家なのである。日本国民には、その実に情けない現状認識が未だにできていない。その元凶こそ、未だ日本の主人（あるじ）であるかの如く振るまう米国支配者層と、それに迎合する日本の中枢に巣喰った「反日左翼日本人と在日朝鮮人による支配構造」なのである。この現状を認識した上で、上部（うわべ）だけを取り繕った歪（いびつ）な日本社会を先ずは打ち砕く事こそ肝要である。鳥類が孵化する時、か弱き雛が卵の殻を内側から少しづつ砕き割って殻からの出口を切り拓く。戦後77年、表向きの独立後70年という長きに亘って事実上、真の自主独立を果たせなかった敗戦後および現代の日本人に、「日本人、日本国としての孵化」など困難だと誰もが考えようが、内側から殻を破るのは「か弱き雛」ではなく「我々日本人」である。日本人が自身本来の在り方に気付きさえすれば、悪しき殻を内側から砕く事は容易くはないが決して不可能ではない。それこそが日本人の覚醒である。覚醒さえできれば自ずと様々な軛（くびき）からの脱却はできる。それが当ブログ発信の趣旨である。

だから何はともあれ「東京裁判史観」から脱却するかについて、書きたくてうずうずしているのだが、如何せん今はそれどころではない。私たち日本人の子孫の命をも奪ってしまう大革命が、今しも進行しているのである。謂わば「世界同時多発的 共産主義独裁・デジタル管理主義体制」へと向かう人類史的「大革命」である。この革命勢力を粉砕しなければ、夥（おびただ）しい数の人類の生命が奪われかねないのである。とりわけ日本人を待ち受ける未来は、惨めどころか地球上から完全に消し去られてしまうだろう。この大革命の企ては1930年代からあったと言われるが、人々は世界中で語られる「陰謀論」のひとつとして真面（まとも）に取り合わないどころか、寧ろ面白おかしく語り継がれてきた。一部の一般人の眼に顕在化したのは「2020年の米大統領選挙」に於ける余りにも強引過ぎる選挙不正と、その不正を指摘する言論をあからさまに封殺する世界中の主流メディア（マスメディア）と、世界中に浸透した SNS を取り仕切るビッグテック（Big Tech）と呼ばれる巨大テクノロジー企業たちの言論統制の凄まじさである。その結果、米国大統領の再選が決定づけられていたドナルド・トランプはホワイトハウスから追われ、未だに無能な老人が米国の大統領として世界中を混乱に陥れている。我々が眼にしたのは、米主流メディアの嘘をそのまま報道する日本のマスメディア（テレビ、新聞、雑誌 等）の不自然なまでに揃った足並みである。この「大革命」の恐ろしさは、「米大統領選挙の不正」にとどまらず、「新型コロナウイルス感染症」というインフルエンザ並みの風邪を用いた「情報パンデミック」を巻き起こした言語に絶する「力」の強大さである。マスメディア、SNS（Big Teck）のみならず、ビッグファーマ（Big Pharma）と呼ばれる「医学界全般と大手製薬会社が邪悪な目的をもって公益に反する活動をする世界的医療犯罪集団」が姿を現し、各国政府まで加担させて、その全てが意のままに操られている。そんな強大な「力」こそ、今まで「陰謀論」として馬鹿にされ、その存在すら認められてこなかった「闇の政府」、「ディープステート」（Deep State）である。その Deep State が駆使する、「検閲」や「無視」による「言論統制」の恐ろしさは、人々が気付かぬうちに、思い通りに「洗脳」し操ることができるところにある。資金面では明らかにロックフェラー財団により設立された国際連合（連合国 the United Nations）の一機関である世界保健機関（WHO）は現在、Big Teck の成金 ビル・ゲイツがカネで支配する私的機関と化し、「人間の健康を基本的人権の一つと捉え、その達成を目的として設立された機関」などでは無くなっている。

世界中がビル・ゲイツの私的機関が発令した「コロナ・パンデミック宣言」に振り回されている。この「コロナ茶番」に対して、所謂 知識人たちの大多数が、異論を唱えるどころか両手（もろて）をあげて賛同し、一般大衆の誤誘導に加担している。正論を語り、「コロナ茶番」を非難する専門家もおられるが、その人数の少なさ故、決して主流派にはなり得ない。そもそもマスメディアの「無視」と「検閲」、そして心無い「レッテル貼り」による全否定により、専門家の名に恥じない立派な方々の声は決して国民には届かない。何より驚きなのは、国民を護ってくれる筈の日本国政府までもが「コロナ茶番」のスポンサーとなり果て、Big Pharma（広義の意味での医療犯罪集団）に巨額な国税を投じて、動物実験も無事終えられなかった薬剤を「ワクチン」と称してできるだけ多くの国民に接種させて、正式な「治験」前にいきなり「人体実験」を強いた事である。私は医学的には素人だからワクチン否定による責任は取れないし、断言もできないが、私が調べ確認した限りに於いて、この「コロナワクチン」は危険な毒薬である。この正統な手順を踏んでいない「ワクチン」の安全性に対しては、製薬会社も、日本政府も、誰の責任も明示していないのだから、反対する側に責任を取れという論法は成り立たない。併し、この 2年間の経験で思い知ったが、日本国内で信頼に値する情報は先に述べた少数の専門家の方々からしか伝わってこない。封殺されているそういった誠意ある真の専門家、真摯な研究者の方々には心からの敬意を表したい。3月1日夜のテレビは、「全国での感染者数が6万5047人」だとの字幕を表示し続けた。オミクロンの感染状況を踏まえると重症者率は30.3%だという。オミクロン風邪は重症化しにくいという少数派の専門家の意見を考えると3月1日だけで約2万人の重症者が出た計算は疑問である。同じ番組内で「蔓延防止法等特別措置」の期限が延長される報道を流しながら、ビジネス目的であれば、1日3500人に制限していた外国人入国者数の上限を5000人に拡大したという。…普通の常識があれば、政府や自治体の政策のおかしな矛盾に気付いてもいい筈だが、誰も気付かない。「洗脳」とはこういうものである。

こうしてテレビは来る日も来る日も「洗脳」報道。これを2年間も続けているのだから、テレビ信頼度が先進国中、飛び抜けて高い日本国民は憐れである。後学の為とはいえ、テレビのイカサマ報道を観るのは本当に呆れて果て、苦痛と嫌気でテレビの電源を切ろうとしてしまう。フジテレビの夜7時前の「イット」という報道番組では、先月6日に北海道の釧路空港から羽田空港に向かう AIRDO 機内でマスク着用を求められ、理由を説明して拒否した広島県呉市の谷本誠一議員を批判的に報道した。飛行機の出発を 1時間10分遅らせた AIRDO 機長の判断は如何なものかとも思うが、この件で悪いのはマスク着用を拒否した谷本市議という一方的結論で、それが正しいという。マスク着用に法的義務はない筈だが、今のご時世ではこの理屈は通用しない。この件でフジテレビは広島県呉市の谷本誠一議員の顔出し映像を報じて非難した。同市議は別の局のカメラの前で「議員という立場で、ワクチン、コロナ、マスクの間違いを発信する義務がある」と堂々と発言していたが、呉市議会は谷本議員の議員辞職勧告を全会一致で可決した。だがこの辞職勧告に拘束力はなく市議は引き続き市議会議員の立場にとどまるという。マスク着用は法的義務ではないのだが、AIRDO は事前に「マスクの着用を拒否される場合は、ご搭乗をお断りする事ががございます」と明らかにしていたそうだ。出発を遅らせた機長の判断は AIRDO が前もって独自に定めた規則に従ってのものだから致し方ないだろう。社内規則に反すれば機長の職を失なってしまうだろう。一方の谷本市議は「マスク着用の弊害について講演」する為、北海道を訪れていたという。国や社会の同調圧力には、法に反しない限り、信念があれば従う必要はないが、このケースは AIRDO が自社が運行する飛行機の中に限って定めたルールだから、乗客は嫌なら他の航空会社に変えればいい。他の航空会社も駄目だというなら列車で帰ればいいだけの話である。AIRDO の飛行機に乗るのなら AIRDO の定めに従うのが大人の判断というものだろう。だが、ここで思うのは、私もそうだが「マスクなど着用したくない」という意見の人も少なからずいる筈だが、私たちは他人にマスクを外せなどとは決して強要しない。こういった件を報道するテレビ局は、せめて両者の意見を分け隔てなく報じて、判断は視聴者に任せるべきだろう。これを知った呉市民の間では「恥だ」「老害だ」と批判の嵐だというが、谷本市議が呉市の恥だというのなら次の選挙で落とせば良い。一方の考えに全員が同調し、少数派を絶対に受け容れない社会ほど恐ろしいものはない。それこそ「全体主義社会」で、そういう社会は個人の自由など決して許しはしない。そういう社会がお望みなら皆揃って「全体主義社会」に邁進すればいい。私は絶対に御免である。公序良俗に反しない限り自由が良い。谷本市議は前々から「報道されないコロナの真実・PCRは国家詐欺」 と主張していたという。30人しかいない市議会で谷本議員が質問に立つ際は本人以外の 29人全員が議場から出て行くというから、谷本市議の今後の厳しく険しい議員生活が窺える。個人的には、主義を曲げる事無く、是非とも任期を全うしていただきたい。

ここで谷本市議の主張通りに、 PCR 法のいい加減さを改めて強調しておく。PCR検査は様々なウイルスに対して陽性反応が出る。PCR検査キットの説明書には以下の「ウイルスに陽性反応が出る」と記載されている。PCR 検査陽性がイコール、新型コロナ感染者というのは大嘘であるという事だ。PCR 法の検査で陽性反応が出るのは、所謂「新型コロナウイルス感染者」だけではない…
▪️インフルエンザA型
▪️インフルエンザB型
▪️パラインフルエンザ
▪️アデノウイルス
▪️RSウイルス
▪️RT-qPCR（何とPCR検査そのものから陽性反応が出る事もある！）
▪️マイコプラズマ肺炎
▪️肺炎クラミジア　...等々に PCR法の陽性反応は出る。このウイルスリストの真ん中辺に申し訳程度に▪️COVID-19 と記載されている。

新型コロナウイルス感染症の診断に最もよく行なわれている検査が、PCR法（RT-qPCR法）である。このPCR検査は、採取した検体（唾液、鼻咽頭スワブなど）の中に存在するウイルスの特定のターゲット遺伝子を増幅させ検出する検査法で、結果の評価に用いるCt （Cycle Threshold） 値は、検出可能な閾値に達するまでPCR にて何回増幅を行なったかを示す数値を表す。日本の行政検査に於ける PCR検査は現在は Ct＝40未満を陽性としている。パンデミック宣言発出の当初、日本は Ct 値＝40〜45 と定めていたが、世界的標準値 30〜35 に比べて日本だけが突出して高い為、途中で厚労省はこっそりCt＝40未満とするよう変更指示を通達した。僅か 0.1ミクロンのウイルスを 40回増幅すると直径100km、45回増幅すると月の直径とほぼ同じ大きさになるというから、40回も増幅すればウイルスの遺伝子の僅かな断片でもあればPCR検査の陽性者数を飛躍的に増加させる事ができてしまう。英オクスフォード大学は PCR 法は、設定値によっては「ウイルスの残骸（遺伝子の断片）を増幅検出してしまう」と警鐘を鳴らしている。ウイルスであればコロナであろうがなかろうが陽性反応は思いのままに増幅できる。PCR法の開発でノーベル賞を受賞した故キャリー・マリス博士は、「コロナプランデミック」が始まる2箇月前に謎の死を遂げたが、生前「PCR法をウイルス感染症の検査に使ってはいけない」と主張していた。その理由は、「陰性か陽性か、如何ようにも操作できてしまう」から悪用される恐れがあるからだという。このキャリー・マリス博士が遺した言葉を、各国主流メディアや主要SNSは例外なく恣意的に「無視」するか、拡散されないように「検閲」し、削除し続けた。Facebook、Twitter、YouTube でこの件を拡散しようものなら、厳しい「検閲」の末にアカウントを凍結、または永久削除されてしまう。「2020年の米大統領選挙」でトランプ支持者たちは皆この言論統制に悩まされた。「2020年の米大統領選挙」と「コロナ茶番」が同じ勢力により、同時期に行なわれた。この件を何度主張しても、洗脳済みの日本人には決して受け容れられなかった。「陰謀論者」「キ印」扱いである。真実に権威など不必要であるが、権威ある研究者や信憑性の高い内部告発者が、身の危険も顧みずに真実を主張しても、良くて「無視」され、普通で「陰謀論者とレッテルを貼られ」、「組織から追放され」、「友人を失ない」、悪くすれば事故自殺を装って「殺害」されてしまう。テレビなど信用せず、自分で調べ、自分の頭で考えれば、自ずと行き着く結論である。世界は今、「世界同時多発的 共産主義独裁・デジタル管理主義体制」へと向かう人類史的「大革命」の真っ最中なのである。

日本のテレビ報道では、毎日「新型コロナウイルス感染者」の人数を繰り返し繰り返し放送しているが、既述の通り「PCR 法検査の陽性者」全員が「新型コロナウイルス（COVID-19）感染症」の感染者である筈がない。PCR検査陽性者を「新型コロナ感染者」と報道するのは、れっきとした「嘘」である。マスメディアは「嘘」でつくり上げた「恐怖」を殊更煽り続けて、人々の自由に制約をかけ、経済活動を停滞させ、職業を奪い、安全性が確認されていない薬剤を「コロナワクチン」と称して、接種の列に並ばせようと誘導しているのである。そしてとうとう「4歳未満を除く子供たち全員を対象に「コロナワクチン」接種が始められた。その場でか、数日後か、数箇月後か、数年後か、いつどんな副作用が現れるか不明な、毒薬かも知れない薬剤を子供たちに接種し始めたのである。何事もなければ良いのだが、「mRNA ワクチン」は現段階では、少なくとも「動物実験では全ての実験動物が2年以内に死滅」してしまうから実験自体が中止された。PCR陽性者をコロナ感染者と偽って在らぬ「恐怖」を煽って「コロナワクチン」接種の列に並ばせる。日本政府とマスメディア、と所謂 Big Pharma（医療犯罪集団）が一丸となって日本国民に安全性が確認されていない「mRNA ワクチン」を接種させようと、日々「洗脳工作」をしているのである。大切な事だからクドクドと何度でも書くが、大学や研究機関で「mRNA ワクチン」の研究をしている研究者や学生は絶対に「mRNA ワクチン」を自分や家族に注射しないという。凡（あら）ゆる動物実験で「mRNA ワクチン」を接種した動物は2年以内に死滅してしまうからだ。それでも「コロナワクチン」を躍起になって国民に接種させる目的は何か？　これを機に一挙に「共産主義独裁体制、デジタル管理社会」に移行させようというのか？　「Big Pharma（医療犯罪集団）の荒稼ぎに国を挙げて協力」しているのか？　ビル・ゲイツやクラウス・シュワブ等の計画通りに本気で「人口削減」を始めたのか？　

2022年2月18日、米ウィスコンシン州で10歳未満の子供が「小児他系統炎症性症候群」（MIS-C）で死亡した。この病は心臓・肺・腎臓・脳・皮膚・目・消化器…様々な臓器で炎症を起こすという。ウィスコンシン州保健局は、ワクチン接種済みにも関わらず子供たちが MIS-Cと診断された事に注目している。それでも州保険局は、5歳以下の子供の周りの大人はワクチン接種を急ぐべきだとしているが、MIS-C がオミクロン風邪のウイルスによるものか、「mRNAワクチン」によるものか、未だ明らかにしていない。MIS-C は 2020年に初めて症例が発見された病気で、2020年10月22日（ワクチンの緊急使用許可の取得前）に製薬会社が「新型コロナワクチン接種後に発症しうる有害事象」としてFDAに報告していたものの一つだという。常識的に考えて、米ウィスコンシン州の10歳未満の子供が「小児他系統炎症性症候群」（MIS-C）で死亡した原因は「コロナワクチン」の副作用によるものと考えるのが妥当だと私は思う。日本でも先月、埼玉県で 2回目のワクチン接種を済ませた十代の子供が、全身の血管内をヘチマの筋のような血栓で埋め尽くす今までに無いような血栓症で死亡し、その後 岐阜県の20代の若者がワクチン接種後に死亡した。勿論、日本政府・厚労省や関係医療機関は、お決まりかのように「ワクチンとの因果関係は不明」とした。
「新型コロナワクチン」接種後に発症しうる有害事象として FDA（米食品医薬品局）に報告された事象は…
▪️ギラン・バレー症候群
▪️急性散在性脳脊髄炎
▪️横断性脊髄炎
▪️脳炎／脊髄炎／脳脊髄炎／髄膜脳炎／髄膜炎／脳症
▪️痙攣／発作
▪️脳卒中
▪️ナルコレプシー／カタプレキシー
▪️アナフィラキシー
▪️急性心筋梗塞
▪️心筋炎／心膜炎
▪️自己免疫性疾患
▪️妊娠結果および出産結果（死亡・流産）
▪️アナフィラキシーではないアレルギー反応
▪️結晶板減少症
▪️播種性（はしゅせい）血管内凝固症群
▪️静脈血栓塞栓症
▪️関節炎／関節痛
▪️川崎病
▪️小児多系統炎症性症候群（MIS-C）
▪️抗体依存性増強／ワクチン関連の強化呼吸器疾患（ADE／VAERD）
▪️死亡
…いやいや、これだけの副作用が発症しうるとの報告を受けながら、米 FDA も日本の厚生労働省も、良くもまあ「緊急承認」したものである。「緊急承認」は、パンデミックと他に有効な予防薬・治療薬が無い場合に限って出される。ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンを無理矢理コロナには有効ではないと断定してしまう訳である。「パンデミックとワクチンはセット販売される」と言われる所以（ゆえん）である。

私の情報源は主に欧米の非主流のニュースサイトやBig Tech の息のかかっていなそうな主流とは程遠い SNS が多いが、今回は日本の地方紙の記事にも眼を向けてみた。日本より欧米の方が「コロナ茶番」や「コロナワクチンの危険性」についての情報収集には苦労しない。報道の自由度合いという意味では、日本はかなり遅れ、取り残されている。当ブログの過去記事、〈2022年1月31日の「コロナ茶番」に気付け！座して死を待つ愚は犯すな！〉の冒頭で世界価値観調査 World Value Survay、2021,1,29 の記事を引用して、日本だけが先進国の中で「テレビ・新聞・雑誌」に対する信頼度が格段に高い事を指摘したが、日本のテレビ報道の出鱈目ぶりは異常である。「洗脳目的の虚偽報道」には呆れるばかりである。カネや保身に魂を売ったか、元々日本人が憎いのか、何れかもしくは両方であろう。欧米の主流メディアが「洗脳工作」の発信源の場合が多いが、マスメディアによる日本国内独自の報道には眼を覆いたくなる。十人十色というから、広島県呉市の谷本誠一議員の信念を他人に見倣えとは言えないし、私も谷本市議の行動に全面的な賛成はできない。併し、テレビばかり観て、その情報を鵜呑みにして「コロナ茶番」に違和感すら感じず、「マスク着用」を当然視し、何の疑問も持たずに「コロナワクチン」接種の列に並ぶ人々、何より自分の子供にまで「コロナワクチン」を接種させる人の知性と良心を疑う。このブログを読んでくださる方々の中には、既にワクチン接種を済ませてしまった方もおられるだろうが、私の主張に気を悪くされるだけでは、ここまで読まれた甲斐がない。欧米のある研究者は、「mRNAワクチン」は 放射能のように体内に蓄積されるという特性を発見された。ある日突然、花粉症を発症するように、蓄積が限界に達すればコップの水が溢れるようにアレルギー反応を起こす。そうであれば水が溢れないうちに蓄積を止めれば救われるという事である。「mRNAワクチン」を1回、2回と接種してしまっても、3回目、4回目を接種しなければ、副作用は起きないで済むかも知れないと言う事である。そして絶対に子供さんに「mRNAワクチン」を接種させないでいただきたい。

無知や反感や悔やみからは何も良いものは生まれない。このまま可笑しな方向に進んで行く社会に、本当に何も違和感は感じないのか？　私には他人に何かを無理強いするつもりは無いし、その力も無いが、「コロナ、マスク、アルコール消毒、ソーシャルディスタンス、集会自粛、同僚や友達との飲食自粛、酒は以（もっ）ての外」なんて可笑しいと思わない方が可笑しい。普通に手洗いや嗽（うがい）をすれば良いだけの事。自己保身の為に同調圧力に屈する生き方に少しでも疑問を感じているのなら、自身の中から聞こえる言葉に耳を傾けてみてはどうだろうか？　自分で調べ、自分で考え、自分で結論を出す。日本を救う道はそれしか無いと私は信じる。

コロナワクチンの危険性、そして、ウクライナ情勢について

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本題に入る前にこれだけは言わせてください。コロナワクチンを1回、2回と接種を済ませた人には特に読んで頂きたい。どうか3回目を打つのだけは思いとどまってください。そして、特に子供さんにこのワクチンを接種するのだけはやめていただきたい。この度のワクチンは未だ正式承認を受けていない、所謂「治験中」とされる、未だ「安全性未確認」のお薬だからです。現在のところは「このワクチンを接種した後、どのような副作用が出るのか誰にも分からない」というのが真相です。
当ブログでは、ひとたび「mRNAワクチン」を接種してしまったら、取り返しのつかない事になる…という研究者の見解とそれに基づく私見を掲載してきましたが、コロナ騒動も早 2 年を経て、極端にワクチンを否定する意見もある中で、中道とでもいう、既に接種済みの人でも比較的受け容れ易い専門家の説得力あるご説明も聞けるようになりました。接種済みの方も、そうでない方も、是非とも井上正康 大阪市立大学名誉教授のご活動に耳を傾けていただきたいと思います。
2021.10.20 井上先生を始め大勢の方々が厚労省に要望書を提出しました。
URL↓
https://www.kodomocorona.com/2021/10/20/yobosho/?fbclid=IwAR0_hMv_OqcMo56PnmFVML8Zt8rQNzy8VQFscqorxGCt6LsmRLthoOZwBTQ
今般の「新型コロナワクチン」には、様々な見解を持たれる方々がいらっしゃいます。ご自分は勿論、お子様の健康を護る為に、自ら色々と調べてみる事は、今からでも決して無駄ではありません。
厚労省の方針だけを頑なに信じてしまうのではなく、様々な見解がある事をご理解された上、今後の行動の指針にしていただければ幸いです。
ご自分の考えと異なるからといって、決して馬鹿にしたり、喧嘩腰になったりされずに、冷静にご判断される事を切にお願い致します。
もし可能であれば、以下の井上正康先生の特別講座をご覧になってみてください。
YouTubeでは「検閲」され、「削除」されてしまう内容の、「井上正康 大阪市立大学名誉教授の特別講演」（2021年11月7日）の録画です。
URL↓
https://www.nicovideo.jp/watch/sm39620654
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ここから先は、コテコテの反ワクチン派の私の個人的見解です。私としては真面目なつもりですが、「反コロナワクチン派」の意見など不愉快だと思われる方は読まない方がよろしいかと思います。
以下 本文
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前回のブログ・タイトルは些か刺激的かつ挑発的だったが、別に反省はしていない。既にコロナワクチンを接種された大勢の方々には、実に不愉快で不安を煽ってしまう内容だったと思う。これが現実だと言い切る確信は私にもないが、現状を観ると、世の中は確実に最悪の方向に向かって転げ落ちている。「コロナ茶番」に世界中の大部分の人々が信じ込まされ、未だに「ワクチン・ジェノサイド」が国家の名の下（もと）に堂々と実行されている事は確かだからである。併し、DeepState が一寸の狂いもない一枚岩かと言えば、必ずしもそうではない…　というところに微（かす）かな期待を懸けたい。動物実験では全て失敗に終わった「mRNAワクチン」を大多数の人類を対象に接種させる事に成功しはしたが、毒ワクチンを接種してしまった人々が100%の確率で数年以内に死滅すると決まった訳ではない。何しろ前例のない「歴史的かつ非人道的犯罪」なのだから、結果を言い当てる者などいないのは当然である。多くの人々が予想だにしなかった薬害に苦しめられるのはほぼ間違いないだろうが、薬害の規模は想像もつかない。「mRNAワクチン」は動物実験の段階で全ての動物を死滅させてしまったというのに、恣意的に動物実験を省いて一足飛びに「人体実験」へと突き進められた。この事実が多くの人々には知らされていない。これを2023年までの「治験」と称しているが、これは決して「治験」などではない。これを知ると暗澹たる思いにもなるが、動物実験の結果と人体実験の結果が必ずしも一致しないという幾多の前例には期待したい。今回の所謂（いわゆる）「治験中」の薬剤が、日本で「緊急承認」された理由は、今が WHO による「パンデミック宣言下の緊急事態」であるからである。未知の薬剤の「緊急承認」を受ける為の「つくり出された緊急事態」だとしたら、言語道断の悪魔的犯罪である。「パンデミック宣言」を出したWHOの事実上のオーナーがビル・ゲイツである事は先述したが、ゲイツはCO2削減の為には、取り敢えず15%程度の「人口削減がワクチン接種により可能だ」と2010年に公言している。そのような非常識な主張をした人物が押し進める薬剤を「ワクチン」と呼び、政府が国民に「推奨」したり、接種を「努力目標」としたり、況（いわ）んや諸外国のように政治的に「強制接種」させたりするのは前代未聞の蛮行と言わねばならない。今後の展開は誰にも予想できない。人類史上初の地球規模の「人体実験」なのだから、コロナワクチン接種者の将来的健康は誰にも分からない。

「パンデミック」という嘘で「恐怖」を煽り、社会全体が「同調圧力」を加えるという、異常な状況の中で「ワクチン未接種」を貫くのは極めて難しい。組織人として社会に組み込まれて生活の糧を得ている大多数の人々は、嫌々ながらであっても、コロナワクチンを接種しなければ失職してしまう。再就職の見通しが不安定な社会状況で失業してしまっては生きては行けない。運よく接種を免れる環境にあっても、日本のような「洗脳済み社会」では、何かにつけて非難の矢面に立たされてしまいかねないから、未接種を貫くには相当な覚悟を要する。気が進まなくてもワクチン接種せざるを得なかった人々の数は決して少なくはない。日本人の多くは、自らが「洗脳」されている自覚すらなく、「コロナワクチンは安全性が確認されていないから接種しない」という選択肢など考えもせずに、多くが接種会場の列に並んでしまう。その場で誰かが倒れてしまうのを見ても、誰一人未接種のまま帰ろうとはしない。これは「恐怖による洗脳」であるから当然である。だから「ワクチン接種者」は決して責められるべき人々ではなく、寧ろ何としても救われるべき「被害者」である。そして今なら、将来的に救う事は決して不可能ではない。「洗脳工作」を仕掛け、危険性を最大限 隠して、政府とマスメディアが一丸となって「コロナワクチン接種を推奨」するのだから、普通の常識的な人々は疑いなく接種してしまう。騙された国民が悪いのではなく、騙す政府とマスメディアが悪いのである。ここにSNSの「検閲」という「言論統制」が加わったのだから堪らない。今はSNS花盛りの時代だから、老いも若きも、皆 インターネットに関わり、SNS の「言論統制」に駄目押しをされてしまった。政府とマスメディアの共謀に SNS が加わり、一丸となって足並みを揃えて、歴史的な「大嘘」をついているなどと誰が信じよう？　嘗ての宰相、故 田中角栄は「池田大作は法華経を唱えるヒトラー」だと言った。「池田大作のやっている事は、ヒトラーと同じだ。恐怖で縛るのだ。但し『ぶっ殺すぞ！』とは決して言わない。その代わり、徹底的に仏罰を説く。『御本尊に逆らうと仏罰が当たるぞ！』と」…　これが「恐怖による洗脳」である。日本人は「新型コロナウイルス感染症は100年に1度の、罹ると死ぬかも知れない恐ろしい病気だぞ！」と、政府とマスメディアと SNS の共謀により「脅され」続け、テレビに日夜「恐怖」を煽られ続けた。この「恐怖による洗脳」が、多くの日本人の判断を狂わせてしまったのである。「コロナワクチン未接種」でも政治的、社会的に今のところは極限までは追い詰められない日本社会は諸外国と比べればマシである。但し、岸田政権は憲法97条の改正を企んで11条、12条、13条、の変更を模索しているから決して油断してはならない。目的は日本国民に政治的強制を受け容れさせる事である。ベーシック・インカムの議論を考え合わせると、日本も確実に共産主義独裁体制に向かっている事は間違いない。

5年前（2017年）に故人となった ズビグニネフ・ブレジンスキー元米外交問題評議会（CFR）委員（米カーター政権時の第10代国家安全保障問題担当大統領補佐官を務めた政治学者）は、嘗て、「日本は米国の保護国」だと言って、日本を一人前の主権国家だと信じ込んでいる日本国民の間で物議を醸した人物だが、彼は没年のCFRに於いて「これまでの時代は、100万人をコントロールする事は簡単だった。文字通り100万人を誘導・コントロールする事は、100万人を殺害するよりも物理的に簡単だった。併し、今日では100万人を誘導・コントロールするよりも、100万人を殺害する方が限りなく簡単だ。誘導してコントロールするよりも殺す方が簡単だ」と発言した。この発言の5年後の今、世界各国で大勢の国民が「簡単に殺され」ようとしているのである。コロナワクチンによる薬害の被害者に占める死亡者数は、100万人などという生易しい人数では済まされないだろう。コロナワクチン後遺症で生涯に亘って苦しめられる人々の人数は膨大で想像を絶するものとなろうが、殺害される人数もまた膨大であろう。先ずは総人口78億人の15%が「人口削減」（殺害）されるとして、おおよそ12億人程度が削減される計算になる。これが奇特な慈善活動家ビル・ゲイツが12年前に算出した取り敢えずの「削減人数」である。2030年までに総人口の95%を削減しようというのだから、正真正銘の狂人である。何故、人でありながら、これほどまでに人命を軽視できるのだろうか？　地球上の人口が多過ぎるというのなら、100歩譲って、せめて「人口抑制」（Population Control）の必要性を説けば良いものを、敢えて「人口削減」（Population Reduction）という数値目標を立てるなど言語道断である。1992年ブラジルで開催された「地球環境サミット」で採択された「アジェンダ21」では、表向きは「地球規模の環境問題」を克服して人類が繁栄する為の「行動計画」というものが発表された。その「行動計画」を大雑把に纏めると…
▪️大幅な人口削減（ここでもPopulation Reductionという言葉が遣われている）
▪️（国家と国民を分断し）国家主権を崩壊させる
▪️（没収を伴なう）財産の平等化
▪️（一般大衆の）私有財産の禁止
▪️政府が（親に代わって）子供を養育する
▪️政府による職業供与（職業選択の自由の剥奪）
▪️（あらゆる）行動の規制
▪️居住の限定
▪️教育水準の低下（嘗ての欧米植民地政策のように、奴隷に教育は必要ないという基本方針）…等である。
この計画案を推進する支配階級の超富裕層の私有財産は禁止されないのだろうから、これはもはや非人道的犯罪の事前予告である。

今、全世界に影を落としている「似非（えせ）パンデミック」の唯一の解決策として「mRNAワクチン」接種が進められているが、「動物実験」の結果を知っているから、ワクチン研究に携わっている研究者や学生たちは、「mRNAワクチン」など絶対に接種しないという。動物実験の段階では100%の確率で死に至る結果しか出てないから、人間でそれを確かめた研究者はいない。主たるコロナワクチン製造・販売会社である、ノバルティス・ファーマ、ファイザー・ビオンテック（Novartis Pharma、Pfizer-BioNTech）その他の巨大製薬企業は、そういう危険極まりない薬剤を世界各国に売り捌き、莫大な利益を上げている。併し、Big Pharma（医療犯罪集団）の中でもとりわけ巨大製薬企業が記録的暴利を貪る一方で、同じ DeepState 陣営にいる筈の、世界的な保険市場であるロイズ・オブ・ロンドン（Lloyd's of London）は、コロナワクチンの薬害による死亡保険で大損害を被るのが確定的である。このように DeepState 陣営内では利益相反が起きている。保険会社は倒産しない仕組みができているというが、実際には倒産とほぼ同義の経営破綻をした保険会社が過去には何社も存在する。日本では1997年の日産生命を皮切りに、2008年の大和生命まで、8社もの生命保険会社が経営破綻している。私は親戚の紹介で当時は大手と言われた千代田生命に結構な掛け金を支払い続けてきたが、2000年に経営破綻されてしまい、それまで十数年も毎月数万円も支払ってきた掛け金の全てを失なってしまった。千代田は、AIGスター生命に包括移転され、その後プルデンシャル・ファイナンシャルが買収し、最終的にはジブラルタ生命保険に吸収合併され悪の命脈を繋いでいる。保険会社の仕組みを説明するとキリがないので、ここでは省くが、要はトカゲの尻尾切りを常套手段として組み入れた汚い業界である。限られた上層部の一部経営陣は吸収先や買収先となる企業を渡り歩けはするだろうが、殆んどの一般社員は経営破綻の結果路頭に迷う羽目になる。やがて起きる「コロナワクチン薬害訴訟」により世界中の生命保険会社が経営破綻するのは目に見えている。まあ、「人口削減」という人殺し、然も大量殺戮を計画し、実行するくらいだから、仲間に入れて貰っているつもりの人材を切り捨てるくらいは何でもないのだろう。

Big Pharma には、ベトナム戦争で使われた恐ろしい「枯葉剤」で悪名高い米モンサント社（Monsanto Company）があるが、今ではドイツの多国籍企業バイエル社（Bayer AG）に吸収された形で生き残っている。「枯葉剤」をもとにつくられたモンサント社製の除草剤「ラウンド・アップ」は、今でも日本では、否、先進国では日本だけで、ホームセンターなどで堂々と販売されている。危険な農薬「ラウンド・アップ」は、日本モンサントが生産・販売権を持っていたが、形式的に日産化学工業に譲渡された。併し、何故か日本で販売される「ラウンド・アップ」はベルギーのアントワープ工場で生産されたものを輸入しているという。この件も深掘りする必要があるようだが別稿に譲る。Big Pharma とは、大手製薬企業だけを指すものではない。「医学界全般と大手製薬会社が邪悪な目的をもって公益に反する活動をする医療犯罪集団」を指す総称である。懐疑主義と批判的思考で、知る人ぞ知る米国人医師スティーブン・ノヴェラによれば、Big Pharma とは製薬業界を中核とした悪魔化された形態を意味するという。安価で効果的な治療薬があるにも関わらずそれらをわざと隠し、或いはそれらの治療薬には逆に病気を悪化させたり副作用を起こすと虚偽主張をして、新たな薬剤だけを売って利益を伸ばそうと工作する。「ヒドロキシクロロキン」や「イベルメクチン」という「新型コロナウイルス感染症」なる病気の予防や治療に有効とされる副作用の無い薬を全否定して、「コロナワクチン」と称する毒薬を各国に緊急承認させたり、「モルヌピラビル」などという、これまた危険な新薬を開発して、これも総出で緊急承認させる。「モルヌピラビル」は、イベルメクチンを製造販売していたメルク社が開発した新薬だが、特許の切れた「イベルメクチン」の代替薬（だいたいやく）などではない。「イベルメクチン」とは似て非なる毒薬である可能性が極めて高い。フランス政府は臨床試験結果が良くなかったとして、2021年12月22日「モルヌピラビル」の発注を取り消した。その2日後の12月24日、日本政府・厚労省は「モルヌピラビル」を新型コロナ感染症に有効な飲み薬として「緊急承認」した。勿論、日本のマスメディアはフランス政府が「モルヌピラビル」を受け容れなかった事実を報道しない。

我が国のマスメディアは「大東亜戦争」敗戦後、正確には敗戦して連合国軍最高司令官総司令部（General Headquarters, the Supreme Commander for the Allied Powers→GHQ／SCAP）の占領統治中、及び1952年4月28日に占領を解かれた後も、この方ずっと祖国である筈の日本に対して敵対的な姿勢をとり続けてきた。反日主義である。何故か？　それは、日本弱体化政策の一環としてGHQ／SCAPが、日本の支配層となる、特に政財界、教育界、法曹界、金融界、マスメディア界、芸能界、等々に、極左思想に汚染された落ち零（こぼ）れ日本人および在日朝鮮人を充てがって去っていったからである。GHQ／SCAPは、日本という国家の行方を左右する凡ゆる枢要な地位に、戦前は国家を害する極左として遠ざけられていた日本人を探し出して起用し、更に日本に筋違いな復讐心を募らせる在日朝鮮人を登用した。長らく、そして未だに日本の教育界に多大な影響力を持つ「日教組」は、GHQ／SCAPが在日朝鮮人につくらせた組織である。そして、政財界、教育界、法曹界、金融界、マスメディア界、芸能界、等々と書いた通り、マスメディアには今も在日朝鮮人が多く在籍している。NHKは外国籍 或いは帰化人の職員数を絶対に公表しないと居直っているが、千人規模の在日朝鮮人が反日活動の拠点としていると考えられる。真偽のほどは不明だが、一説には、NHKの番組編成だか番組内容を決定する部署の全員が半島系だという。TBSは一時期、女子アナの全員が在日朝鮮人であった。ある人気アナウンサーが私はハングルが苦手だから出世できないと本番中にうっかり本音を吐露した話は有名である。他局も然りである。報道番組で火災のニュースを報じていたが、韓国の家屋であった。日本人のいったい誰が韓国の一般家庭の火災報道に興味を示すというのだろうか？　若者に人気のスイーツの特集では、人気ベストテンの1位から6位までが韓国の人気スイーツで、7位から下を台湾と日本が分け合った。異常な韓国推しである。NHK大河ドラマとして現在放送中の「鎌倉殿の13人」では、主要な配役は9割型在日朝鮮人、或いは帰化人で固められている。日本国民から受信料を徴収し、公平中立を謳いながら、幾ら何でも偏りすぎである。このような事例はNHKだけに限った事ではない。

そもそも、日本のマスメディアの本社ビルは総て国有地の格安払い下げである。従って、税務執行（国税庁）では手加減したり厳しくしたり如何ようにも手加減ができる…要はマスメディアは財務省には逆らえないという事だ。だから日本国政府が自国民をコロナワクチンで人口削減しようとするなら、決して政府の意に反した報道はしない。マスメディアのコロナ・マンセー（万歳の朝鮮読みがマンセー）は理に適っているのである。政府が日本国民を裏切らずとも、日本国民の人口削減には喜んで邁進する下地がマスメディアには既にできている。ここではっきりしておきたいのは、言葉遣いである。現在通用している「太平洋戦争」という呼称は誤りで、正しくは「大東亜戦争」という。これだけが大日本帝國議会に於いて決議された正式呼称である。そして、「在日韓国朝鮮人」という呼称も誤りである。この呼称が生まれた当時、大韓民国は存在していなかった。従って「在日朝鮮人」もしくは「朝鮮系の不法移民」が正しい。私は前者を遣うが、後者の方が正鵠を射ているとも言える。文字や言葉の変更・改定は史実や文化伝統からの隔離を企図する傾向が強い。日本の当用漢字・常用漢字制定の裏ではGHQ／SCAPが糸を引いていたし、中共の簡体字は中国共産党の都合があり、漢字・日本語の改訂・廃止には反日国是の南北朝鮮政府の企みがある。ハングルの制定と普及は日本の朝鮮総督府の政策で、これは王族や両班以外の大衆総てが文盲であった併合時 朝鮮の識字率の向上を目的としたものであった。このように中共、朝鮮では伝統文化からの隔離以外にも識字率向上という大義名分がありはしたが、識字率100%の日本に於ける漢字制限には識字率向上の名分はない。注目すべきは大規模な文字の変更・改定・廃止を敢行した時期が日中朝ともにほぼ同時期であった事である。その後も日本語の恣意的変更の例は後を絶たない。例えば、植物図鑑などの「サルスベリ」は百日紅と、「ケイトウ」は鶏頭と書くべきだが、図鑑の表記はいつの間にか片仮名一辺倒になり、日常言葉もどんどんと変更されてしまっているのは実に嘆かわしく、日本文化には負の影響しかない。従って当ブログでは、漢字表記可能な言葉は敢えて平仮名表記せずに漢字で表し、読み難（にく）いのではないかと思われる場合は括弧で平仮名の読みを加えている。また日本語で表現できるものは安易に片仮名英語を遣わない。これを批判的に「只格好を付けている」などと言うのは筋違いである。日本の伝統文化からの隔離・乖離を避けたいだけである。

話を戻すが、Big Pharma は、新薬を売る為に既存の薬品を否定して、新たに病気をつくり出す毒薬を売らんとする正に邪悪な「医療犯罪集団」である。Big Pharma が既存の有益な薬品の存在を弾圧する理由は、特許切れで安価な薬が存在すると、製薬会社の新薬利益や研究者たちの研究補助金を阻害するからである。Big Pharma はメディアや研究者や学術雑誌に支援金を配って慣らし、時に資金を止めたりして金銭的な圧力をかける事で、自社の医薬品に関する否定的な研究が公表されないように「検閲」までしている。米国で新型コロナ患者に「ヒドロキシクロロキン」を投与して命を救った医師は医師免許を剥奪され、嘗て「イベルメクチン」を人に投与する事を認めた米食品医薬品局（FDA）は、今は「イベルメクチン」は馬用の駆虫薬だから人に使うのは危険であると主張している。許し難いのは、日本人が発明した「イベルメクチン」を日本政府・厚労省が未だに承認せずに、「コロナワクチン」や「モルヌピラビル」を緊急承認し、尚、小児や児童にまで「コロナワクチン」を接種させようと躍起になり、不必要な3回目の毒薬接種（ブースター接種）を推進している事だ。医師たちは妊婦には風邪薬さえ慎重にと言いながら、平気で「コロナワクチン」を接種させるのだから噴飯物である。
嘗て、バラク・オバマが米大統領であった当時、大統領補佐官（科学技術担当）を務めるジョン・Ｐ・ホルドリンは 「地球に最適な人口は10億人である」 と主張していた。彼が1977年に著した共著『エコサイエンス』では、その「人口削減」の具体的方法まで提案している。
▪️食糧・飲用水への不妊剤の混入
▪️投薬による大規模な不妊化
▪️強制的な妊娠中絶
▪️政府よる新生児の没収
▪️妊娠を防ぐ体内インプラントの埋め込み…等々。
更に、今回のように「コロナワクチン詐欺」の為に「コロナ茶番」を仕掛けるなど、秘密裏の大量殺戮で莫大な利益を上げるのは、Big Pharma（医療犯罪集団）の常套手段。農薬や化学肥料などでは、先述のドイツの多国籍企業バイエル社に吸収される形で名を変えた米モンサント社の悪事は未だ続いている。現在の主たる標的は日本である。そして、軍産複合体は外国で殺し合いをさせ、兵器販売で大儲けを企む。そういう悪事を数百年も続けてきたのが DeepState の奥の院に潜む、僅か数十人の資本家の家業なのである。其奴らに比べればビル・ゲイツの資産など1000分の1にも満たない。

折りしも、ウクライナにロシア軍が侵攻したとのニュースが舞い込んてきた。前回のブログ記事で「今がプーチンの堪え時」と書いたが、どうやら堪え切れなかったようだ。プーチンにとっては、長くとも後 2年、トランプ自身か彼の後継者の米大統領就任を待つべきであったと私は考えるが、プーチンにはプーチンの考えあっての行動だろう。雲行き次第では2024年の次期米大統領選挙を待たずしてトランプ復帰という事もあり得る。ウクライナ問題が風雲急を告げる今、日本国民が忘れてならないのは、DeepState が裏で操る米国の汚い遣り口である。嘗て日本は望まぬ戦争、「大東亜戦争」に引き摺り込まれた苦い経験がある。米国は「ベトナム戦争」正当化の為にトンキン湾で同じ事をした。「湾岸戦争」を正当化する為には、米国人を大勢殺害し、イラクでも同じような悪事を働いた。当時の米大統領ジョージ・ブッシュJr.は、イラク大統領サダム・フセインに「もしイラクがクウェートに侵攻しても、米軍は手出ししませんよ」といった嘘の情報を伝え、それに騙されたサダム・フセインは後に米軍の手により処刑され、米国はイラクの石油を奪い、当時の米モンサント社は今でもイラクの農地を喰い荒らしている。DeepState の傀儡バイデンは、ポーランドを始めとしたウクライナ周辺諸国に米軍を派兵する時に、プーチンに対して、嘗てのイラクを騙したのと同じ手口で、「米軍はロシア軍とは決して抗戦しない」と語りかけた。このような見え透いた嘘にプーチンが騙されたとは思えないが、結果的にはウクライナを草刈り場として、米軍とNATO軍がロシア軍と戦うお膳立てが整ってしまった。実際に戦争の火蓋が切られなくとも、DeepState の中核を成す軍産複合体の荒稼ぎとしては既に実利を得たという意味で大成功といえる。別にプーチンの代弁をするつもりは更々ないが、先に手を出させるのが米国の定石である事だけは言っておきたい。特筆すべきは、プーチンは、2016年の新年のスピーチで「イルミナティと戦う」と宣言していた。プーチンは韓国産のLINEも禁止した。日本としてはロシア側ではなく、勿論、欧米側に付くべきであるのは言うまでもない。主権国家の特定地域に独立宣言を出させて、それを承認して派兵を正当化するなど言語道断である。それを許せば、中共や韓国に日本の国土を奪う方法を手解きするような前例となってしまう。プーチンの遣り方に異を唱えずば、我が国は甚大な被害を被る。断固としてロシア軍を侵攻させたプーチンを非難すべきである。一方で2016年の宣言に観えるプーチンの意図するところは別角度から熟考する価値はある。日本国民は、日本人の敵である今の日本政府ではなく、「日本国民自身の為の選択の時」が来ているとの認識を深めるべきだ。これが日本人に与えられた最後の機会である。この意味は深い。