人類は mRNAワクチンの危険性について真剣に考えるべきである

既に明らかにしているが、私は医療関係者でもなければ、特段 医学の知見に優れている訳でもない。知人に数人の医師や医学博士がいるが、一人の例外を除いて皆 コロナワクチン肯定派だ。だから友人ではなくて知人に格下げした。コロナワクチン肯定派の医師に共通している特徴は、自尊心は高いが不勉強なところだ。ちょっと偉そうに聞こえるだろうが、あながち外れてはいないと思う。上から目線の知ったかぶりの勘違い野郎だと、多くの人たちと足並みを揃えて非難する前に、今の社会の在り方を見つめ直して、虚心坦懐に自分の頭で考えてみて欲しい。だいたいパンデミックが4回も正確に100年毎に起きて、今回は僅か三箇月で人類初のmRNAワクチン開発に成功したなど簡単に信じる方がおかしい。「恐怖」をつくり出して、政府やマスメディアが手を組んで「言論統制」をして、「集団ヒステリー」状態に人々を陥れる「洗脳」工作が、真実を見極める眼を曇らせている。だから、「似非パンデミック」を頭から疑う事なく「恐れ」、聞いた事もない人類初の「mRNAワクチン」を何の迷いもなく接種してしまう。今まで何度挑戦しても成功できなかった「遺伝子ワクチン」が、開発から成功まで三箇月なんて有り得ないとなぜ気付かないのか。普通ならパンデミック前からコロナウイルスに対応したワクチン開発が進められていたのではないかと疑う。「パンデミック、エピデミック」と「ワクチン」は常にセットで開発されてきた。人々は「恐怖」と「言論統制」に惑わされているから真実に気付かない。「世界経済フォーラム（ダボス会議）」や「地球サミット（アジェンダ21を採択）」の内容に興味を持てば、パンデミックが計画的なものだとの推測も容易に成り立つ。大規模な世界的講演会「TED Conference」では、2010年にビル・ゲイツが｢ワクチンで人口削減できる｣と明言し、その必要性を強調した。子宮頚癌ワクチンが不妊ワクチンである事も科学的に証明された。殆んどの人々がこんな事も知らないか、知っていても信じていないかのどちらかだから、何れにせよ人類の大部分は盲目な羊同然の状態に置かれているのだと思わざるを得ない。

普通は有り得ない事だと疑わないのは何故なのか？　「ビルダーバーグ会議」の討議内容は非公開だから推測の域を出ないとしても、通称「ダボス会議」と呼ばれる「世界経済フォーラム」（World Economic Forum=WEF）の年次総会や、「地球サミット」で採択された「アジェンダ21」等を調べようともしないで、警鐘を鳴らす者を「陰謀論者」と決め付けて、テレビの嘘を只管（ひたすら）信じ込んで、我先にとワクチン接種の列に並んでしまう。そうなる前から発せられた警告を「陰謀論」だと退けて耳を貸そうとしなかったのに、ワクチン接種後は「今になってそんな事を言うなんて非常識だ」、「嘘吐きだ」、「気狂いだ」と感情丸出しで怒り出す。これでは手の打ちようがないではないか。前にも「フェレットを使った動物実験」について書いたが「コロナワクチン」を分析した研究者が突き止めた内容のひとつに、この薬剤は動物の性格を変えてしまうというのがあった。公開された動画はすぐに削除されてしまったが、投与されたフェレットは攻撃的になり、投与されないフェレットは穏やかに寄り添っていた。米国の BRIGHTEON.COM の番組で、「人類が正しい道から逸脱するのを見ると、生きる為に残された時間がそれほど長くはないと認識する」というショッキングなナレーションがあった。「プランデミック」や「不要なロックダウンやワクチンを偽装した薬剤接種の強制」、そして「マスク着用の義務化」等に対するアンチ報道だが、日本と異なり欧米先進国では言論統制から漏れた真実が堂々と拡散されている。オーストラリアのメルボルンでは、ジョギングをしていたシモーネという男性が、家族との距離を充分に取っていないと怒った男性に襲われた動画が投稿されていた。これもソーシャル・ディスタンシング強制に反対する動画投稿のひとつである。ネットの普及により、こうした事例はその気になれば幾らでも見付けられるが、「洗脳」と「捏造歴史教育」により常識を歪められた日本人の眼には何も見えていない。普通に生活している人々には伝えられないし、伝えようにもハナから信じようとしない。何しろ、毎日毎日テレビが嘘の報道で「恐怖」を煽り続け、決してテレビの意図に反するものは報道しないから、殆んどの日本人は騙されている事にすら気付かない。

例え素人でも今の社会の在り方に疑問を持ち、自分で調べ、自分の頭で考えれば、この程度の見識に辿り着くのはそう難しい事ではない。全員が社会学者や心理学者や医師になる必要はない。寧ろ、その道の専門家の意見は極端な方向に偏り過ぎる傾向があり、スペシャリストではない者の方が俯瞰的に全体像を理解できる。飽くまでも一般論としてだが、医師とは一般の人より多少 IQ が高く、親の財力に頼って医大に通わせてもらった苦労知らずな人たちだ。勿論、医師免許をとり、研修医としての実績を積むのは確かに苦労と言えなくもないが、一般人や貧困層の生活苦からは縁遠い異質な苦労である。そのように、一般人より恵まれた者は、それ相応の責任を持って生きなければならない。欧米社会に於ける基本的道徳観に「ノブレス・オブリージ（noblesse oblige）」というのがあり、「身分の高い者は、それに応じて果たさなければならない社会的責任がある」という人類普遍の概念がある。医師はそういう宿命を意識的に持たなければならない職業である。職業に貴賎はないというが、現実には賤しい職業もあれば貴い職業もある。医師や教師や裁判官などは間違いなく貴い職業で、人々に奉仕する職業に就いているとの自覚が求められる。学校の成績が多少良くて、親が金持ちなら、皆んな尊敬に値する人間になれるのかと言えば、現実には決してそうではない。問題は「志」と「生きる姿勢」である。この「似非パンデミック騒動」は奇しくも、人々が持つお医者様に対する尊崇の念を粉々に打ち砕く事だろう。少なくとも私が抱（いだ）いていた医師への尊敬の念は地に落ちた。優しげで穏やかな口調で「似非パンデミック」を煽り、私腹を肥やしている実態が暴かれた何とか会の座長、尾身茂が理事長を務める医療法人が、コロナ対策の名目で 130億円以上も支援金を事実上騙し取っていた事が暴かれても、大した問題にもならない。そして尚、人々にワクチンなる薬物接種を推奨して、1〜2回接種して殆んど効果が無かった怪しげな薬剤を、重症化事例もない小児や児童にワクチンと称して接種し、その枠を生後4箇月以上の赤子にまで拡げる算段をしながら、人々に3回目となるブースター接種を始めた。「1日100万回のワクチン接種」のスローガンを掲げた岸田文雄首相やデマ太郎らは地獄に堕ちるべきである。

政治家も、中央官僚も、自治体の長も、勿論「志」を持って、それこそ「ノブレス・オブリージ」を実践して欲しいものだが、今回はワクチンの危険性についての話しだから、特に医師に焦点を絞って話しを進めたい。何より人を病から救おうとの高い志を持てない者には医師にはなって欲しくない。教育された医学知識には優れていても、日々の研鑽を積まなければ、身に付けた医学知識は磨かれずに時代遅れなものになりかねない。併し、地域の医師会が打ち出した方針に逆らえば、除け者になり、場合によっては医師免許さえ奪われかねないから、この「似非コロナ騒動」をみて、つくづく医師ほど保身に奔（はし）る者はいないと気付かされた。医師会がヒドロキシクロロキンやイベルメクチンを処方してはいけないという方針を打ち出せば、殆んどの医師はそれに従う。正しい知識がないのではなく、知識の更新を怠り、保身を優先させる傾向が強いのである。そうでなければ、有効性と安全性が確認されているヒドロキシクロロキンやイベルメクチンを禁止し、ビッグファーマが推奨するコロナワクチン接種になど協力する筈がない。殆んどの国会議員と有に過半数を超える医師たちもコロナワクチンを接種していないのが実態なのだが、少なからぬ数の医師たちがワクチン接種を済ませているとの報告もある。真実のほどは分からずじまいだが、もし本当なら呆れる他ない。米国では、上院・下院の連邦議会議員の全てとホワイト・ハウスの職員全てが、コロナ・ワクチン接種の対象から外されているという。一方で、GoogleやIBMといったグローバルな大企業はワクチン未接種の職員は解雇するという通達を出した。「人口削減」の手段のひとつとして毒ワクチン接種を推進している側が打たないのは当然と言えば当然である。日本の国会議員のうち約400人がワクチン未接種だという話も聞くが、713人いる衆参両院議員のうち未接種者が僅か400人というのは微妙な数字だ。300人以上の国会議員が真実を知らされていないというのは、日本の立場を考えると理解できるような数字ではある。

医学会の過去の記事を調べてみると、クロロキンという薬剤がSARSコロナウイルス1に効いた事が、2005年の米国ウイルス学会で公表された。SARSコロナウイルス1と2は、新型コロナウイルスと78％が同一だったというから、クロロキンが新型コロナウイルスに効く可能性は高かった。世界中の研究者がクロロキンやヒドロキシクロロキンの効果を研究し効くだろうとの結論に至り、事実 2021年2月時点で中共は党が承認し国が定めた治療ガイドラインで新型コロナウイルスには第一にクロロキンを使用すべきだと公表した。ところが、米国ではヒドロキシクロロキンを患者に処方して患者の命を救ったサイモン・ゴールド医師がヒドロキシクロロキンを処方したという理由で勤務する二つの病院を解雇され、医師免許も剥奪された。現在、訴訟中で裁決は決まっていないが、こういう事件を聞いて不可解だと思わない人がいるのが不思議である。ヒドロキシクロロキンは65年以上、イベルメクチンは30年以上も人に処方されて安全性が確認されている。両薬とも世界中で何10億回も人に投与され続けた実績がある。そうした中、フランスやインドでは更に研究が進められ、インドは国の方針として医療従事者および医療従事者に接触する人々全員にヒドロキシクロロキンの服用を認めた。国家としてイベルメクチンの処方を認めたのもインドが初であり、イベルメクチンを投与し始めた途端に新型コロナウイルス感染症の陽性者数は劇的に低下した。この陽性者数も結果を如何ようにも操作できるから、発明者の故キャリー・マリス博士がウイルス性感染症の判定に使ってはならないと公言していた PCR法で確認された数であるから、新型コロナウイルス感染症の陽性者数とは限らない。当時のインドのPCR法のCt値は36。世界の Ct 値は、40〜45の日本は問題外としても、米国 CDC の推奨値が30、WHO・34、台湾・35、中国・35〜37 であるから、当時としてはインドの36は順当な設定値であった。併し、後に米国の食品医薬品局（FDR） がPCR法による検査の有効性を否定した（後に否定を取り下げた）から、インドの新型コロナ「感染者数」も「感染者数激減」も、今となっては当てにならない数値だったといえる。それにしても Ct値を40〜45と極端に高く操作して、オミクロン風邪の陽性が精々半々程度の確率で疑われる「陽性者数」をわざわざ「感染者数」と言い換えてまで大騒ぎする日本のマスメディアと所謂「専門家」どもの神経はどう考えても狂っている。厚労省は感染者という言葉には神経質なようだが、嘘のテレビ報道を黙認する日本政府も狂っている。EU諸国が若者へのワクチン接種を取りやめてしまった為に、余った8,000万人分のワクチンの在庫処理が日本に回ってきたと言われているから、それを承知で引き受けて在庫処分に加担する日本政府の対応は国民に対する裏切りの重ね塗りであり、正に噴飯物で、決して容認できない「人道に対する極悪犯罪」と言える。

井上正康 大阪市立大学名誉教授は、今回の「遺伝子ワクチン」は有効性と安全性が2023年5月までは不明な「第四相臨床試験中の試験薬であり、全ての副反応結果が自己責任となる為に極めて慎重な対応が必要であると言い切られている。
最新の医学論文で、
①新型コロナの本質が血栓症である事
②スパイクが血栓を作る毒蛋白である事（米国ソーク研究所＆Circulation Reseach）→Lippincott Williams＆Wilkinsが発行する隔週の査読付き医学雑誌。米国心臓協会とその基礎心臓血管科学評議会の公式ジャーナル。心血管系のすべての側面に関する研究をカバーする。
③接種後早期死因の多くが血栓～血管病態である事
④mRNAワクチンが肝脾骨髄や卵巣にも集積する事（ファイザー社資料）
⑤抗体の血中半減期が短い為に大半が再感染しうる事
⑥大半の医師はこれらの事実を知らず
⑦有害事象や死者を激増させている試験薬（厚労省）を「コロナリスクが皆無の子どもや生殖世代に接種する事」は狂気の沙汰である！
⑧マトモな医学教育を受けた医師は「自然感染が理想的な免疫力強化作用がある事」を思い出せ！
⑨接種後に辛（つら）い症状が出たら直ぐに”肺のCT画像と血中Dダイマー”を検査し、不幸にも亡くなられた場合は”病理解剖”を強く勧めます！
⑩いい歳の大人は正気に返り、国民の生命と生活を守る為に正しく蜂起しよう！
…との非常に重要な見解を発表されたが、これを伝えるマスメディアは皆無である。悪名高きYouTubeに投稿された井上正康 大阪市立大学名誉教授の講演動画は悉（ことごと）く削除されてしまった。SNS の検閲も依然厳しい。井上正康 大阪市立大学名誉教授の講演動画はニコニコ動画でなら視聴できる。ぜひ多くの人々に拡散していただきたい。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm39620654

9日のロイター通信によると、スウェーデンがコロナ規制をほぼ全面解除で事実上の終息宣言を出し、無料のコロナ検査も打ち切った。英国は自主隔離を撤廃した。対する日本は首相が1日100万人のワクチン接種を掲げ、尾身茂は「最悪の場合はBA.2という亜種が出る」とか「ステルス・オミクロン株で感染者が増える」とか「高止まりが更に上がる事も要警戒」などとのたまわっている。日本各地では更なる「蔓延防止法等特別措置」を県知事が望み、国が承認。憲法上、強制的「ロック・ダウン」が出せない為の「緊急事態宣言」に変わる「蔓延防止法等特別措置」は、日本にとっては事実上の「ロック・ダウン」である。併し、2月1日に発表されたジョンズ・ホプキンス大学のメタ分析では、 “ロックダウンは公衆衛生に殆んど影響を及ぼさない一方で、莫大な経済的・社会的コストを課してきた”と結論付けている。実は、ジョンズホプキンス大外科教授のマーティンマカリー博士（Dr.Martin Makary）によると、「ジョンズホプキンス大学自体はこの研究についてのプレスリリースさえ発表していなかった」という。ロスチャイルド家の資金により設立されたジョンズホプキンス大学はロックダウン政策に疑義を呈する研究結果を当初は隠蔽していたのである。併し、マーティンマカリー博士の内部告発に近い行動で大学側が隠蔽を諦めたという経緯（いきさつ）があった。ロックダウン政策は根拠がなく、パンデミック政策として否定されるべきものであるとし、更に「特定のNPI（ロックダウン対ロックダウン無し、フェイスマスク、重要でない事業の閉鎖、国境閉鎖、学校閉鎖、集会制限）を調べた研究でも、新型コロナ（COVID-19）の死亡率に顕著な効果があるという広義の証拠は発見できていないという。日本政府がこの事実を知らない訳はない。日本政府およびマスメディアとそれに重用される「専門家」どもは確信犯的に人道に悖る自国民殺傷犯罪を犯しているのである。

併し、残念な事に、多くの医師たちはこれを知らない。人に善人と悪人がいて、正直者と詐欺師がいて、無知蒙昧な者と賢者がいるように、医師も善と悪、真実と虚偽を使い分けたり、新型コロナパンデミックについて無知な者、真実を見抜いている者がいる。多くの人たちと同じように保身に奔（はし）る者もいる。これについては今後も分かる範囲で解説していきたいと思う。