一日も早くトランプ大統領の復権を待ち望む。これ以上の嘘の既成事実化は危険である。

今、米国で起きている事は明らかにおかしい。世界史的に見ても極めて稀有（けう）な状況である。この Blog では随分前から「常識」で考えれば誰でも分かる事だと言ってきた。分かると言っても「事態の詳細まで正確に分析できる」というのではなく、誰でも「何かおかしい…」と「違和感」を感じ取る事ができるという意味だ。併し、米国でも、日本でも、形こそ違うが、人々の「常識」が知らぬ間に狂わされてしまっていた。主に政治と、教育と、メディアが「常識」を、何者かに都合よく変質させてしまったのである。日本では「明治維新」と「大東亜戦争 」の二つの出来事が外圧によって惹起（じゃっき）され、「大東亜戦争」敗戦後は、植民地経営で富を増やしていた白人国家の人種差別主義者や、共産主義者や、筋違いな私怨を持つ民族によって、日本人と日本という国家そのものが骨抜きに改造されてしまった。何れの出来事も裏の裏には DeepState が潜んでいた。その DeepState が、2020年〜2021年にかけての、米国の大統領選挙に狙いを定めて疫病パンデミックを引き起こし、その機会を捉えて「共産主義革命」が強行された。これらの犯罪行為の裏には中共の浸透工作があり、その裏には DeepState の存在がある事は、真面（まとも）な判断力と自分の頭で考えられる人間には明確な事実と認識できる筈だ。始めこそは、民主党による選挙不正と未知のウイルスによるパンデミックに繋がりがあるとは誰も考えなかったが、時が経ち、様々な情報を付き合わせられる今なら、これらが恣意的（しいてき）に引き起こされた策謀である事は明白である。…ここまでの認識を理解できずに単なる陰謀論と決め付け、現実として受け容れられない人は、この Blog を読んでも時間の無駄になるだけだから、フィクションと割り切って興味本位に読んでみるか、或いはここで読むのを止（や）めた方がいい。「戦後教育」に洗脳され、マスメディアを主たる情報源とする人たちに、ここでの主張を理解する事は不可能に近い。

2019年10月、ジョンズ・ホプキンズ大学の健康安全保障センターのエリック・トナー博士が、このパンデミックにより、18箇月で死者は6,500万人に達する可能性があると発表した。同 健康安全保障センターは、ビル・ゲイツ財団と共にシュミレーション・イベント、「コロナ・インスピラシー」を開催した。当時、大統領候補だったジョー・バイデンは、2019年10月25日のTwitterで「トランプ政権にはパンデミックの準備が全くできていない」と非難している。 選挙中や、晴れて米国大統領を僭称できる立場にいながら、どこだかわからぬ場所に引き篭もり、記者会見すら行なえない抜け殻バイデンも、嘗ては Twitter でトランプ大統領を攻撃していたのだと思うと、今の姿からは想像もできない。まるで別人のようだ。トランプ大統領も、今のバイデンは別人だと発言している。恐らく10年近く前から DeepState 側は、中共ウィルスによるパンデミックが起きると分かっていた。全世界で1億2千万人以上が感染し、米国で50万人以上の死者を出す事を予想していながら一般の米国人に、或いは全世界に広く公表せず、米国内の単なる政争の具としたのなら、正に悪魔の所業と言わざるを得ない。併し時が経てば、今まで公表されている感染者数も死亡者数も、科学的に理解できないまま公表された、事実とかけ離れた数字だったと証明されるだろう。未知のコロナウイルスの存在すら免疫学的に証明した論文一本見つからないというのだから。免疫学の専門家、大橋眞 元 徳島大学名誉教授は、新型コロナウイルスの存在とワクチン接種を否定している。このパンデミックはワクチンを打ちたいが為の嘘だと主張している。（徳島大学はこの件では、大橋眞 元名誉教授の発言との関係性を否定している）。やがては全ての疑問が解かれる時がくるだろうが、今は、真実はフェイクの山に埋もれている。医学的、免疫学的、薬学的な事は素人には分からない。実際に米国では第二次世界大戦より多くの死亡者を出している現実を軽視してはならない。本当は何が起きているのか、それが分からない。問題は、DeepState の悪巧みという現実を、多くの人々が理解できない程に、社会が彼等によって長い年月を掛けて洗脳されてしまっている事だ。

実際、米大統領選挙に於いては、到底現実に起きている事とは思えない程の不正の数々の証拠を、ネットを通して世界中の人々が見せられた。そういった名も無き人々こそが歴史の証人なのである。併し、主流メディアも、主要 SNS も、明らかな犯罪行為を是として選挙不正を働いたバイデン陣営を護り通し、犯罪の被害者であるトランプ陣営の抗議の声は徹底的に無視され、封じ込められ、善悪を反転させてトランプ大統領の一期目が始まる前から、トランプ悪魂論を執拗に展開してきた。真実の発信に寄与しようとした新興 SNS は、サーバーから追い出され、銀行により資金を断たれるという徹底的な口封じをされた。「国際金融資本」とか「DeepState」とか言うと、忽（たちま）ち「陰謀論者」だと馬鹿にされる時代が長く続いたが、ネットが普及した現在、このような想像を絶する巨大な陰の力が働いた現実を見せつけられると、「陰謀論」の核心が実は「真実」であったと思い知らされた。何よりの驚きは、DeepState の邪悪な力が司法制度の頂点ともいえる地位に就いている最高裁判所の判事までも、思いのままに操ったという現実である。その後も、現実とは到底受け容れ難い邪悪な犯罪や醜聞が、次々と明らかにされて行ったが、立法も、行政も、司法も、現実から目を背け続け、主流メディアも、主要SNSも、GAFAM も、大手金融機関も、様々な巨大企業も、力のある者は総じて、選挙不正に加担し、歓迎し、国の歪みを正そうとしない。こうして国際社会に知れ渡った犯罪行為を裏で動かし、表面的には無視を決め込み、そのまま時が経てば既成事実化され、嘘偽が真実に、邪悪が正義になるとでも思っているのだろうか？　そのような悪行を国際社会は見逃してはならない。米国の堕落は日本の滅亡に直結しているから、今は日本の諸問題を論じたくても、後回しにして、米国の趨勢を論じる事を優先せざるを得ない状況だと認識している。

この Blog では、先の米大統領選挙に紛れて「共産主義革命」が企図されたと一貫して主張してきたが、どうやら革命は今、未遂の状態で停滞しているようだ。DeepState は最終的には、イデオロギーに関係のない極々一部の富裕層の世襲的な独裁社会、徹底した管理社会を目指している。何と言っても米国は世界一の大国だから、米国に於ける革命の成立は、「世界全体の革命」に繋がる。それが「NEW WORLD ORDER」とか「GREAT RESET」という言葉の意味する事なのだろう。よくよく考えてみれば、歴史観、国家観、宗教観など凡（あら）ゆる価値観が異なり、利害が一致しない別々の国々、別々の民族を隔てる国境を取り払ってしまうなど、無謀極まりない考えである。諍（いさか）いの尽きない社会を統制できるのは、徹底した言論統制による管理社会だけだ。そこを治めるには余程強大な権力が必要となる。結局、カネと力による不幸な支配構造ができあがる。トランプ大統領が唱え、実践してきた「アメリカ・ファースト」は、DeepState 側に立つグローバル大企業や、目先の損得しか見えない民主党極左にしてみれば、何としても取り除かなくてはならない邪魔な理念であり人物であった。ドナルド・トランプが初めて大統領の座に就いた 2017年1月、大統領就任から僅か数分後にワシントンポストは「弾劾が始まる時が来た」という記事を発表した。大統領就任前から用意していた記事である。Amazon の創業者ジェフ・ベゾスは 2013年にワシントンポストを買収して同紙のオーナーであった。GAFAM＋Twitter が反トランプの DeepState 陣営である事は、今回の不正選挙と言論統制で世界中に明らかとなった。2017年の失敗を繰り返すまいと更に汚い手を準備していた DeepState 陣営は、形振（なりふ）り構わず度を越した選挙不正を強行し、不正の証拠を押さえられても逃げ切る為に、司法をも買収、脅迫により操った。これは米国史の汚点であると同時に、世界史的、人類史的に際立つ汚点でもある。後世の人々はトランプ大統領が滅亡させた DeepState の復活を絶対に許さないだろう。

最近は余り見かけないが、日本でも半世紀ほど前から、「世界統一が実現しますように」という白い縦長の地に黒い筆文字のブリキ看板が、電柱やら民家の壁など、そこここに見られた。それが、朝鮮人 文鮮明が興した邪教「統一教会」と、その姉妹教団ともいえる「創価学会」の仕業である事を知っている日本人は少ないだろう。これらの邪教の出自は何れも朝鮮である。「世界統一」なるものが、夢想や観念論の域を出ないならともかく、現実となった場合には、どれほど恐ろしいものか、当時も今も、日本人は知らないし、知ろうともしない。「世界中の人々が仲良くできるなら、それは素晴らしい事だ」程度にしか考えが及ばないのは、国際法に違反してまで押し付けられた「日本国憲法」を、未だに後生大事に推し戴いている能天気な日本人ならではの奴隷根性である。所謂（いわゆる）「戦後教育」は、それほどまでに日本人を自覚なき知的退廃に陥らせてしまった。歴史を顧みると、片や戦勝国、片や敗戦国の違いはあるが、日米両国ともに「共産主義」の種はほぼ同時期に撒かれた事が分かる。「共産主義」は、先ず初めにアカデミズムと教育を汚染する。米国ではフランクフルト学派により最初に赤化思想に汚染されたのが大学教育と、そこに繋がるアカデミズムであった。教育機関の汚染は、本来はアカデミズムに対抗する筈のジャーナリズムまでも共産化してしまったから、結果的には共産主義を理想化する若者を生み出し、やがては高学歴の国民の一定数が、自由主義、民主主義の恩恵に浴しながら、自らを育（はぐく）んだ社会を共産主義一党独裁国家へと導いて行こうとする。共産主義は堕落と共に始まる。カネに目が眩んで国を売る者や、性的倒錯を常態化し、悍（おぞ）ましきペドフィリア（小児性愛）が横行する社会に堕するのが第一段階だ。その堕落した社会こそが共産主義の揺り籠となる。共産主義は始めは社会主義を装って、人々が一律の給付金に頼り切るのを待ってから牙を剥く。今の米国と、中共勢力に屈する全世界の社会体制がその餌食となる。売国奴はイデオロギーに共感するのではなく、買収と脅迫に屈した者が殆んどである。親中派、親韓派が蔓延（はびこ）り、ベーシックインカムを実行しようと目論む日本は、DeepState の草刈り場となる寸前にいる。

大統領選挙での敗戦を頑として受け容れないトランプ大統領のお陰で、米国に於ける「共産主義革命」は未だ「未遂」の状態で停滞している。この Blog では、米国では今、軍政が布かれており、真の大統領はバイデンなどではなくドナルド・トランプだと主張してきた。この考えと軌を一にする人々の中には、「世界緊急放送」だとか「NESARA、GESARA の歪曲理解」、果ては「宇宙人の地下帝国」などを信じる者がいるが、私はそういう人たちとは一線を画する。ペドフィリアの蔓延が現実である事が、悍（おぞ）ましき現実であると漸（ようや）く理解できたが、先ず、「全世界に向けての緊急放送」など無い。あるとしたら「全米に向けての真実暴露の放送」を済ませてからの事後発表としての情報公開程度であろう。トランプ大統領は飽くまでも米国を救う為に DeepState と戦っているのであり、その結果として世界が DeepState が目論む「グローバル・デジタル・管理社会」となる最悪の事態を回避できるのだ。飽くまでも「アメリカ・ファースト」なのは当然だ。「NESARA、GESARA の歪曲理解」については、先ず、NESARA=National Economic Security and Recovery Act（国家経済安全保障及び改革法）、GESARA=Global Economic Security and Recovery Act（世界経済安全保障及び改革法）であり、米国は NESARA を発令するかも知れないが、GESARA を発令するとは限らない。恐らく米国復興で手一杯で世界を救う余裕など当分は無いだろう。況（いわ）んや、日本人全員が法外な金額のカネを受け取れるなどという話は、混乱に乗じて欲望を煽るだけで、却って DeepState の陰謀に嵌（は）まってしまう与太話に過ぎない。通貨制度の変革による混乱には備えた方がいい。日本政府は恐らく金本位制に備えて、既に 80トンの金塊を積み増し購入した。何より大切なのは、1%に満たない大金持ちが 99%以上の貧困層を支配する世界を目指す DeepState の策謀に嵌らない事である。日本人は一人たりとも人口削減の対象者になってはならない。我々 日本人の責務は、既に DeepState の策謀に乗ってしまっている感がある日本政府に道を誤らせないよう、ブレーキを掛け、可能な限り建設的な関与に乗り出す事である。今までのように、奴隷の平和に安住して無関心を決め込む生き方から一刻も早く抜け出す事である。

DeepState との戦いと、捕われている大勢の子どもたちの救出を最優先して、ホワイトハウスから去ったトランプ大統領の隙を突いて、偽大統領となったバイデンは「中共ウイルス」という呼称を禁止した。併し、疫学史的に、世界史的に、蔓延した疫病に発症地の名前を付けるのは今まで当たり前に行なわれてきた。バイデンを操るオバマやスーザン・ライスは、単にトランプ憎しでその政策を裏返しているに過ぎない。明治3年に日本の臨床で発症が確認された、コガタアカイエカが媒介する「日本脳炎」（Japanese Encephalitis Virus）や「スペイン風邪」（1918 Flu Pandemic, Spanish Flu…）等々がある。中共で発症が確認されたウイルスだけを例外的に China を付けた呼称を禁じる理由は、バイデン親子やオバマ、クリントン夫妻が中共から買収され、バラされたくない恥ずべき弱味を握られているからというのは、大統領選挙前から知る人ぞ知る常識であった。主流メディアや BigTech による言論統制で未だに一般の米国民の多くが騙されているだけである。マスメディアを盲信する日本人の方が米国人より騙され度合いが大きい。中共武漢の研究所から、うっかりしてか故意にか漏れ出し、当初より「ヒトヒト感染は無い」などと中共政府が隠蔽しなければ、このような世界的なパンデミックは起きなかった。寧ろ、今では武漢研究所から漏れ出てしまったのではなく、計画的に実行されたバイオテロであるという考え方が主流である。これには米国もフランスも関与している。2019年に人民解放軍がウイルスパンデミックを想定した大規模訓練を実施した事も判明しており、DeepState の一員と目されるビル・ゲイツも、この未知の疫病によるパンデミックビジネスに早くから投資してきた。2015年、TED（Technology Entertainment Design=Conference）という公開トークイベントで、「The next outbreak? We’re not ready」…もし次の疫病大流行（アウトブレイク）が来たら、私たちの準備はまだできていない」というスピーチをビル・ゲイツは行なっていた。そのスピーチの内容が、そのまま現在起きている。予言者でもないビル・ゲイツが、トランプが命名した「中共ウイルス」、日本限定の呼称「新型コロナウイルス」、WHOによる後付けの呼称「Covid-19」のパンデミックを 6年以上も前に予言していたのである。

米国の DeepState 勢力の関与は更に遡る。2014年、米国国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）所長ファウチ博士（Anthony S Fauci）は、コロナウイルスの新型を研究をしていたが、自国で培養するのは余りにも危険過ぎると考えて、独断で、然（しか）も違法に中共の武漢研修所に、自身が受けた370万ドルの支援金を丸ごと付けて委託したのである。独断と書いたが有力な協力者がいた事は間違いない。その1箇月後にファウチは上院に呼ばれたという。武漢肺炎とも呼ばれ、WHOがパンデミック宣言を出す前に、何故この事実が公表され問題視されなかったのか、米議会上院にファウチが真実を話さなかったのか、議会が知らぬ振りを決め込んだのか、これはこのまま有耶無耶にしてはいけない問題である。武漢研究所にはフランスも出資していたが、管理が杜撰すぎると米に報告した。ファウチは37年間も今のポストに居続けている。ファウチがこのポストに就いてから、エイズ、エボラ、豚インフル、サーズ、マーズ…等々のウイルスが国際問題となった。これらは全て新型コロナウイルスである。これらへの対策方法や治療方法はファウチ自身ではなく、彼の関係者が開発・考案・発見したケースが多いという。ファウチは何の成果も上げていない。2017年1月10日、トランプが大統領に就任する10日前、ジョージタウン大学でコロナ関係の研究者が集まる大規模な会議が開催された。そこでファウチは、トランプ政権下で「サプライズ・アウトブレイク」（新型コロナのパンデミック）が起きると明言した。may be able to ではなく will という単語を使った。この会議で習近平の名は一切出ていない。これが事実なら、いや事実なのだが、中共ウイルスではなく、ファウチ・ウイルス、ファウチ・パンデミックと呼んでもいいのではないか。中共によるコロナウイルス漏洩の報告から一年以上も経て、WHOの調査団が武漢入りしたが、調査団のひとりにピーター・ダスザック博士という人物がいた。彼は嘗て武漢研究所に在籍していたという。ダスザックは武漢研究所の構造的気密性と機密保護体制に太鼓判を押していた人物である。香港大学の博士で後に米国に亡命した イェン・リーモン博士は、「新型コロナウィルスは武漢ウイルス研究所でつくられた人工ウイルス兵器」だと暴露した。

DeepState と中共（人民を除外する共産党政府）は、トランプ大統領排除と米国の管理社会化という目的の一時的一致に於いては共闘する同志の関係だが、最終的な企てに於いて利害相反する。DeepState の目的は、全人口の僅か1%未満に過ぎない自分たち大富豪による 99%以上を占める国民の支配の恒久化と排他的世襲制度の確立と、彼等が信じる人類存続の為の人口削減だが、中共政府は一度（ひとたび）手に入れたバイオ兵器の技術の独り占めと、バイオ兵器を更に進化させて、中国共産党が華人と認める者たち以外の殲滅である。地球上から支那人以外はいなくなってしまう社会の実現である。そういう世界にした上で、やはり共産党大幹部の排他的世襲制度による一党独裁の確立を目論んでいる。どちらの勢力が勝とうとも、この世は地獄と化す運命にある。そうさせない為に、今もドナルド・トランプ大統領は命懸けで戦っている。DeepState と中共との戦いに於いてトランプ大統領が治める米国は最後の砦である。トランプ政権はロスチャイルド系のウィルバー・ロス商務長官や、スティーブン・ムニューシン財務長官を起用したし、娘婿のジャレッド・クシュナー大統領上級顧問は正統派ユダヤ教徒である。不動産王ドナルド・トランプが大統領選挙に出馬する際はロスチャイルド系金融機関がトランプを担ぎ上げたのは事実である。併し、前回の Blog でも述べた通り、組織は大きくなればなるほど一枚岩であり続ける事が困難になる。その意味では DeepState も、民主党も、共和党も、皆 同じである。ロスチャイルド系と手を組んだ経歴があるからと言って、トランプ大統領の愛国心は微塵も揺るがない。トランプに協力する者は味方であり、行手を阻む者は敵である。只それだけの事である。本稿の最後に、二つだけ心配な事があると述べておく。ひとつ目はトランプ大統領がワクチン推進派である事。私は賛同できない。二つ目は、民間組織と比較すれば米軍の愛国心と一体感は飛び抜けているが、米軍内部にもポリティカルコレクトネスに迎合する雰囲気が出てきた事である。戦地に赴く妊婦の為に妊婦専用の軍服が先ごろ発表されたが、バイデン偽政権の既成事実化がこのまま続けば、この傾向は益々進んでしまい、米軍もトランプ支持の一枚岩であり続けられるか心配になってきた。DeepState との戦いと、地下に潜む悪魔どもから子どもたちを全員救い出すのが、遅れれば遅れるほど、米国の復興は困難になる。そのふたつだけが気掛かりである。

我々は歴史の証人となる栄誉を楽しもう。未来は明るい！

トランプ大統領の復権を信じる少なからぬ人々が期待していた3月4日が何事もなく過ぎ、今度は3月21日に何かが起きるとネット界隈では期待されている。3月21日という期日には根拠があるのだが、トランプ大統領の復権を断言している私も、この期日は懐疑的に観ている。何れにせよ、マスメディアと教育に洗脳されている殆んどの日本人は、先の米国大統領選挙はもう終わってしまった過去の出来事であり、民主党が推した呆け老人が今の大統領であると信じて疑わない。いや、米国の新大統領と報道されているジョー・バイデンが深刻な認知症を患っている事実すら知らない日本人が大多数だろう。誰が見ても偽大統領を演じる能力すら無いバイデンの罷免は民主党内では既定路線と言われているが、カマラ・ハリスとて只の操り人形にしか過ぎないのは本人も充分承知の筈である。国際政治に興味すら持っていない者は米国の正副大統領に成り済ました人物の名前すら知らず、その無知を恥じる事もない。これが愚民化されて…否、自ら愚民となる道を選んだ今の日本人の姿である。米国在住のある日本人の証言によると、米国の所謂ポリティカルコレクトネス（人種・宗教・性別などの違いによる偏見・差別を含まない、中立的な表現や用語を用いようとする立場　…今やそれ自体が際立った社会的に極端な偏向思想と化している）は、もはや行き着く所まで行き着いてしまっているそうだ。オバマが進めた男女平等の名の下での男女共同トイレや更衣室は、今や女性スポーツへの自称女性を主張する生物学的男性の参加をも認めようとしている。この異常政策を見せられても、民主党支持者は選挙の不正について認めず、況（いわ）んやトランプの名を聞くだけで感情的に反発するという。民主党支持者の多くが洗脳の犠牲者なのである。米国の主要メディアも連邦最高裁判所も、あからさまな不正選挙を正そうともせず、寧ろ犯罪行為を既成事実化し、正当化し、「三権（立法・行政・司法）＋主流メディア＋大手SNSの五大権力」も、皆、腐敗し切って「共産主義」という概念では言い表せないほどの歪んだ思想に汚染されており、国家としての危険水域を大幅に超えている。このままでは米国は亡国への道を驀地（まっしぐら）に転がり落ちてしまうだろう。この混沌をつくり出した陰の権力こそが DeepState なのである。DeepState には、従来の右や左と言ったイデオロギーは無く、求めるものは只々「カネと権力の独占とその世襲」である。



トランプ大統領の陣営が（キリスト教）の神を信じている一方で、DeepState とそれに加担する民主党極左の陣営は悪魔教の信者どもで根っからの悪魔崇拝者ある。DeepState の手先の多くがペドフィリア（Pedophilia=小児性愛）という人道に反する犯罪者であり、性的倒錯を他人に押し付けようと企てる異常者である。特に指導的地位にある協力者は「大金や高い地位を与えられるという買収に屈した者、本人と家族の生命に関わる脅迫に屈した者、ハニートラップに嵌められた者、ペドフィリア、或いはペドフィリアと小児殺人の証拠を押さえられた者」等々であり、どんな無理難題にも絶対に逆らえないように仕向けられたとは言え、情状酌量の余地の無い犯罪者、国家反逆者である。そういう悪魔の手先を支持してしまった米国民は、長い年月を掛けて共産主義的思想を植え付けられ、誰もが正面切っては逆らい難いポリティカルコレクトネスに洗脳された本来は善良な国民たちである。ドナルド・トランプは DeepState とその協力者（騙された一般国民を除く）を倒す為に、恐らく国を憂う米軍部の高官たちに抜擢された、カネや脅迫やハニートラップにも屈しない理想的な人格者であった。トランプ大統領個人も偉大だが、国を憂う軍部の高官たちがトランプ大統領を生み出したと言っていい。米国はもとより全人類の敵にして悪魔的な犯罪者集団である DeepState と、道を間違えた極左民主党と、先に述べた五大権力の支配者層を壊滅させるべく、自らと家族の命を賭けて戦いを挑み続け、決して屈せず、恐らくは既に勝利を手中にしたであろうトランプ大統領の復権は遠からず訪れるだろう。併し、世界中に魔手を伸ばし、長年に亘り深く根を張り、悪魔的支配権を行使し続けてきた DeepState の根絶は、米大統領としての最初の四年の任期では短か過ぎ、全てを正常化するには、数年から十数年の歳月を要するだろう。DeepState が及ぼした歴史的悪行の後遺症はそれほどまでに甚大であるという事だ。



ドナルド・トランプは歴史に名を刻む、米国史上 最も偉大な大統領となるだろうが、通期八年の任期を全うしても、世界中に蔓延る DeepState の完全撲滅とその後遺症から人類を救い出すのは困難であろう。然（しか）も高齢である。肝心なのは暗殺をも恐れずに DeepState 撲滅に挑んだ事である。「アメリカ・ファースト」のスローガンを実践したトランプだが、世界中に蔓延る DeepState の息の根を完全に止めない限り、米国は何度でもDeepState に操られた反米国家の干渉を受け続ける。DeepState が二度と息を吹き返さないような真っ当な国際社会を実現する為にも、トランプの後を受け継ぐ次の大統領の使命は重要である。このように長期戦は避けられないとは言え、今の「気付き」を促すモラトリアムを一年以上も続けていては、米国社会は持ち堪えられずに国家も滅びてしまいかねない。恐らくトランプ大統領と軍部は今年の中頃までには、DeepState と、民主党と共和党の一部による国家反逆罪を暴き、反逆者たちに蔓延する人道に反する悍（おぞ）ましき犯罪に裁きを下すところを国民に知らしめるだろう。主流メディアと大手SNS企業、そしてテクノロジー大企業も自らが犯した罪の裁きからは逃れられない。主流メディアと GAFAM などの解体と再編は必須である。米国は本来、スクラップ・アンド・ビルドの繰り返しにより健全な経済成長を遂げてきた底力のある国である。既存の石油メジャー、大手製薬会社なども例外にしてはならない。ここで勘違いしてはならないのは、米国の「健全さ」は必ずしも日本に対する「善良さ」を意味しないという事である。国防の核心を米国に丸投げしてきた日本は、それを肝に銘じて、自らの意思と行動で一人前の主権国家に返り咲く覚悟を決める必要がある。トランプ大統領の復権無くして日本の未来は無いが、トランプ大統領を神格化してしまってはならない。トランプは飽くまでも米国の大統領であり、日本国を運営するのは日本国民とその付託を受けた日本政府である。ドナルド・トランプは、合衆国にせよ共和国にせよ、米国大統領の地位に必ずや復帰する。トランプ大統領の復権を契機に、その姿を手本にして、今度は日本人の手で日本国を復興させる。これがいちばん肝心である。



民主党による選挙不正の常態化と、その裏に潜む DeepState との戦いの困難さを予期して、政権移行後、60日は大統領権限を維持し続けられるよう予め大統領令を出していたトランプであったが、DeepState と民主党、主流メディア、主要SNS、巨大テック企業らによる形振り構わぬ選挙不正と言論統制、不正の既成事実化・正当化の嵐は想定を超えるしぶとさであった。そして、世界中に拡がるトンネルで繋がった DUMB（地下軍事基地）に於ける、延々と続く子供たちの救出作戦はまだまだ完了していない。従って、3月21日のトランプ大統領の復権は恐らく無理、流石に間に合わないだろう。未だに単なる陰謀論と片付けて、真剣に議論されない、ペドフィリアの実態やアドレナクロムの具体的内容について、一貫して無視し続けるメディアや教育界、そして何より司法の不可解な態度は、無視すればするほど信憑性が高まる事に気付いていない。都合の悪い事は何でも陰謀論で片付けて、そこで思考停止させてしまう意図的な風潮は何とかならないものか。9.11 同時多発テロの真実も陰謀論と思考停止のワンセットで片付けられたまま闇に葬られようとしている。「真実は詮索されないように無視するに限る」と考えている者たちの態度こそ DeepState の手先どもである事の証明となる。詳しい話は別の稿に譲るが、9.11 はアルカイダによるテロなどではない。そもそもアルカイダなど初めから存在しない架空の組織である。軍産複合体が考え出した金儲けの為のつくり話である。DeepState の存在を認めない者たちは、意図的にか、何かを恐れてか、単なる蒙昧ゆえか、思考停止状態からは一生抜けられはしないだろう。今回の前代未聞の不正選挙に対しても DeepState 側は一切反論すらせず無視を決め込んで強行したが、SNS の検閲行為はやがて命取りになるだろう。悪事の既成事実化にはそれなりの効果があると今回の不正選挙で明らかになった。元々無関心な者たちには効果的だが、検閲の被害者たちは無関心な者たちとは全く異なる人々である。検閲行為は明確な言論統制の被害者を出す事で、後々まで禍根を残す羽目となった。



ワシントンD.C.で連邦議会議事堂やホワイトハウスを鉄柵で囲んで警備している州兵は5月23日まで警備を解かないと公表された。事と次第によっては更なる期間延長も視野に入れている筈だ。当初は民主党陣営が後ろめたさ故に、国民の暴動を恐れて州兵に警備させたとも考えたが、やはり民主党やバイデン偽政権に軍を動かす力は無いようだ。軍部の信任を得ずして何故、ハリスとバイデンは政権を担っているふりをしているのだろうか？　嘘報で有名な朝日新聞のデジタル版の2020年9月25日の記事によれば、「トランプ米政権の軍高官を含む安全保障関係の元政府高官ら489人が24日、公開書簡を公表し、民主党のバイデン候補支持を表明した」とある。トランプ政権で制服組ナンバー2の統合参謀本部 副議長のセルバ退役空軍大将、オバマ政権のカーター、ヘーゲル両 元国防長官、ブッシュJr.政権のエーデルマン国防次官らが名を連ねたという。皆、DeepState の手先である。今の軍部にも反トランプが居ても決しておかしくはない。組織というものは大きくなればなるほど一枚岩であるのが困難になるものである。民主党も共和党も、そして内心に限れば軍人の集合体である軍隊といえども 100%の一枚岩である方がおかしい。そういった異なる見解を持つ個人をまとめるのがリーダーシップであり、軍隊のリーダーシップが一般の組織より強靭なのは当然である。司法の要である連邦最高裁判事までも買収、若しくは脅迫されて単なる傀儡と化した今、トランプ陣営にとって信じられるのは軍部だけである。



実業家であったドナルド・トランプを DeepState を壊滅させるべくリクルートしたのが米軍の高官たちだったという説もある。軍人ひとり一人の異なる見解や立場など、大義の前に無視されて然るべきである。軍隊とはそういう組織であるからこそ強いのだ。だから、私の見解は従来主張してきた通り「今の米国は軍政下にある」というもので微塵も動かない。軍政下では一時的に憲法は停止される。トランプ大統領が先を読み、周到に計画して大統領令を出しておいた政権移行期間は守られるに越した事はないが、例え計画通りに行かなくても、民主党が盗んだ大統領の座は必ず正統なドナルド・トランプ大統領が取り戻し、二期目の4年間の任期を全うするだろう。DeepState の走狗となって、徹底的に米国民をミスリードし、既成事実化を推進した米主流メディアに重大な態度変容が見られたのは今年（2021年）の2月21日である。ABC、NBC、CBS、FOX の各局キャスターが「選挙が盗まれました」と一言一句 同じ言葉を言わされたのである。期日と時間と台詞（セリフ）までもが同じというのは、各テレビ局の意思、キャスター各々（おのおの）の意思ではなく、誰かに言わされたと見るべきである。卑怯者に信念など無いから、強い者に便乗する行為に恥など感じない。この時点で、DeepState 陣営が大ダメージを受け、トランプ大統領陣営が勝利へと一歩近付いたのを主流メディアが感じ取ったのだろう。



今、米国で起きている大事件は世界史的に観て初めて起きている「些か不可思議に見えるが実に奥深い未曾有の大変革」である。日本人は愚か当の米国人さえも、その大部分がバイデンが大統領選挙で勝利したと信じ込まされている。詐欺師に騙された被害者が中々現実を受け容れられないように、本当に民主党に一票を投じた有権者が、未だに騙された事に気付かず、反対意見に過剰反応してしまうのも分からぬではない。3月21日に何も起きなければ、トランプ支持者は大いに落胆するだろう。今までの現実の表層がそう見えてしまうから、トランプ待望論者さえも今回ばかりは諦めムードに飲み込まれてしまうのも致し方ない。併し、見逃してならないのは、民主党支持者か共和党支持者かに関わりなく、米国人か日本人かさえにも関わりなく、多くの人々が感じている違和感である。選挙不正の実態はTwitter や YouTube などで数え切れないほど明らかにされているから、ここでは繰り返さない。一例だけ挙げれば、米メディア Judicial Watch が、2020年9月の調査で米国の353郡の有権者登録者が、登録可能な人数より180万人も多いとあってはならない事実を報道した。有権者登録率が100%を超えた州は、アラスカ、コロラド、メイン、メリーランド、ミシガン、ニュージャージー、ロードアイランド、バーモント、の8州だったという。別の統計では、トランプ大統領が勝利したケンタッキー州でも有権者登録率が101.24%だったという。これらは米国の民主主義の根幹に関わる疑惑であり、このまま放置すれば米国の「統治の正統性」に対する疑念となる。やはりバイデンは偽大統領だという事だ。正統な米国大統領はドナルド・トランプ以外には居ない。



2021年2月28日の CPAC の最終日に演壇に立ったトランプ大統領の後方両端に立てられたアメリカ合衆国国旗の旗竿の先端には、金色の鷲の装飾品が付いていた。これは戦時に米大統領だけが使用を許される「ゴールド・イーグル」（FINIAL）というもので、米陸軍規則 840-10、第8章で定められている。この模様を中継したFOXニュースは「PRESIDENT TRUMP SPEAKS LIVE AT CPAC」と表示していた。The former President （前 或いは元大統領）ではなく、PRESIDENT TRUMP であった。この事実は重く受け止めるべきではないだろうか？　尤（もっと）も確信犯的 国家反逆者ナンシー・ペロシ下院議長の演説時にも「ゴールド・イーグル」が使われていた写真が残されている。いやはや、ペロシは救いようのない確信犯的犯罪者・狂人である。この一事だけでもペロシは重大な罪を犯した罪人である。現段階でトランプ大統領の復権がいつになるのか予想するのは困難である。当たり前だが、秘密裏に展開されているであろう大規模な軍事作戦について、前以って一般人が知り得る事は何も無いと言い切れる。従って、軍事作戦が総て、若しくはほぼ総て終了しても、その結果を発表する日程が事前に漏れる事はない。だから現段階で日程を論じるのは意味がない。DeepState を打ち負かし、大勢の国家反逆者や悍（おぞ）ましき犯罪者を特定し、裁くのには更に数箇月、或いは半年以上か数年間かかってもおかしくはない。総てを正常な状態に戻すまでには10年以上かかってしまうかも知れない。繰り返すが、定められた政権移行期間である60日間は3月20日で満了するが、21日にトランプ政権が復活するという見通しに過大な期待は禁物である。様々な状況証拠を観れば、トランプ大統領の陣営が勝利に近づいているのは、ほぼ間違いないとしても、表面上の裁きも含めて総て完了させる為には、もう暫く時を要する。



米主流メディアと主要SNS の情報が言論統制されているのは、余りにも銘々白々であるから、今はネット上の情報を取捨選択するしかない。取捨選択するのは各個人だから、各々の価値観、歴史観、国家観、社会常識や教養に依る。ある人たちは、闇の勢力と戦う光の勢力には、宇宙人が味方しているとか、既に逮捕された著名人は、大衆の精神的衝撃を緩和する為に、顔にゴムマスクのようなものを被って本人に成り済ましているとか言って楽しんでいる。いや、YouTuber として広告収入を稼いでいるだけかも知れない。トランプ陣営が一般国民や世界中の人々の「気付き」を促す為に、バイデンを演じる役者に大統領を演じさせているのだというチャンネルもある。併し、映画ミッション・インポッシブル並みのゴムマスクは、遠目になら騙せるかもしれないが、近くで観たり、4K や 8K の映像のアップでは直ぐにバレてしまうだろう。独裁国の元首に影武者が居るのは歴史的に観て有り得るが、よくよく観察されれば見抜かれない訳がない。バイデンやオバマ、そして日本人の中にもゴムマスクの成り済ましが居る、という話を面白おかしく主張している YouTuber の方々には私も充分楽しませて貰っている。日本でも成功に造られた初期のアンドロイドの研究者がいるが、どんなに精巧に造っても、顔の細かな表情筋の動きまで再現し、人と同じに見せるのは現段階の技術では不可能なように、無表情なゴムマスクでの成り済ましで人々を騙せる訳がない。併し、CG技術でなら人を騙す事は容易い。ネットワーク対話を模したビデオメッセージなら CG技術で何とでもなるだろうが、リアルタイムでそれが可能かどうかは甚だ疑わしい。何れにせよ、長期間に亘って痴呆症のバイデンを大統領だと押し通すのは無理だろう。だから民主党はバイデン罷免の準備を始めたのだろう。こうなる事は分かり切っていた。



全世界を揺るがし、歴史の一大転換点となるであろう大事件を真面（まとも）に報じない主流メディア、検閲の手を緩めようとしない大手SNS にはフェイクが満ち溢れている。そうして、メディアも SNS も自らの価値を貶めている。あるメディアは潰れて身売りする羽目になり、大手SNS はやがて解体、分社化されるだろう。BigTech とて同じ運命にある。彼等は嘘をつく事を恥と感じる心を失なった報いを受ける。嘘報と検閲の結果はフェイクだらけである。どうせ騙されるなら楽しいフェイクに騙された方がマシだ。私は本気で信じはしないが、レプテリアンなる宇宙人やネサラゲサラなどどうでもいい。言論は統制されているが、頭の中での想像は自由である。そのくらいの余裕を持って、我々は歴史の証人となる栄誉を楽しもうではないか。直近の結果がどうあろうとも、落胆する必要はない。トランプ陣営は必ず勝利して、世界中をあっと言わせる。新たな歴史が刻まれるのを目の当たりにして、それを手本に、今度こそ我が日本を再興させよう。犯罪者は裁かれるべくして裁かれる。そして我々は歴史の証人となる自覚と覚悟を持って、事の顛末を見守ろう。未来は希望に満ち溢れている。とにかく前向きに生きる事だ。