相変わらず、報道は武漢コロナの恐怖を煽り続けています。感染者数が減少してきたら、リバウンドが心配とか。医師会を代表とする医療関係者が日本経済を潰そうとしていると感じています。（一部に堅調な業種もあるでしょうが。）検討委員会に出席している専門家の尾身会長も本当に専門家なのかという思いがしてきました。
医師だから、医師会や医療関係者に忖度しているのでしょう。国民が動いてころな感染が広がると病院に患者が来なくなり、儲からないのでしょうね。民間病院もコロナ患者は受け入れないということですし。
今回の緊急宣言の解除でも反対したのは尾身会長なのでしょう。１週間遅れたからといって経済に大きな影響はないのではないか発言していましたが、このゆな発言をするのは自分には影響がない人達の言い分でしょう。
しかも、尾身会長自身もリバウンドという言葉を使っていました。おそらく、それを聞いていた人達が、報道のインタビューで緊急事態宣言の解除はまだ早いと答えたのでしょう。
再び増加することはあるでしょう。夏頃に少し上がって、やはり、冬ですよね。季節性で寒くなると広がる傾向にある気がしています。逆にインフルエンザは激減していますが。（ほとんどの報道は取り上げていないですよね。）
私の周りは、ラーメン屋の閉店が相次いでいて、若い人の精神的な変調のほか、業種でいえば飲食、宿泊、娯楽など、資金繰りに窮してきつつあるのではないかと思っています。
それにもかかわらず、国民を嫌な気持ちにさせる報道は、感染者の減少傾向が鈍ったとか、変異ウィルスが広がっているとか、町への人出が増えたとか、恐怖を煽るような報道ばかりしています。
また、医療関係者にエールを送るとかを特集したり、自分たちだけいい顔をして、どうしようもないですね。
報道は、医療のひっ迫状況と問題点を詳しく報道し、都道府県や保健所を設置している地方自治体は厚生労働省や医師会にも働きかけて、体制の強化をさせたらとうなのでしょうか。
外国をよく例にだして、日本は恥ずかしいとか報道していますが、日本ほど優秀な対応はありませんよ。外国は桁違いに感染者や死者数や重傷者が多いのに医療崩壊していませんよ。しているかもしれませんが、できる範囲でしているのでしょう。
先に書きましたが、厚生労働省は５月くらいには年末のインフルエンザとの同時流行を見据えて医療体制の強化を通達しているのですよ。にもかかわらず、地方自治体はしなかったということですよね。
緊急事態宣言を政府に要請した地方自治体は、対応していなかったということですよね。検討すれば、３月にも医療体制のひっ迫があったのですから、問題点はわかっていたはずです。野党も審議拒否とかばかりせずに、この問題の解決に向けた動きをしたらいいですよ。いじめのような質問ばかりで支持しているのは、仲間だけです。
国も医師会の根拠のない発言に振り回されていますが、それを逆手にとって、この際、法律によって、医療体制を国が指導できるようにしたらいいのですよ。
おそらく、国民は、新しい生活様式をしていれば、旅行もできるし、イベントもできると感じ始めているのではないでしょうか。私も、慣れましたよ。Ｊリーグも始まりましたし、野球だってやる方向でしょう。オリンピックを潰そうと外国勢力を含めて日本の左派が動いていますが、負けないでほしいと思います。
