「電池自動車」 と 「軽自動車」

　長谷川岳参議院議員が心血を注いだ、世界自然遺産の知床岬に太陽光パネル群を設置する「よさこいソーラー祭り」も終わり、一息ついたところですが、「再検討中」なのでまだ安心はできません。

　再生可能なエネルギーとして太陽光や風力を利用し「原始力発電」を推進しているようですが、ソーラパネルは自然を再生しないようですww

　「エントロピー増大の法則」が有る限り、エネルギーが再生する事は無いのですが、どうやら（多くの）文系の人には理解できないようです。エネルギーは使用すると必ず減り（エントロピーは増える）、エネルギーを形質転換して利用すると更にエントロピーが増大し、「時代の進行」を速めます（私論）。

Ｅ＝ＭＣ²

で、「Ｃ（約30万 km/s）」は光の速度です。エネルギー（Ｅ)は、他は一定として時間（s）に注目すると、時間のマイナス二乗（／s²）に比例（s²とＥは反比例）します。つまり、「エネルギーを使用すると時間が短くなる」と云うことです（私論であり、他言すると笑われますww）。

　一般道路を走行できる「車両総重量（定員・最大積載量を含んだ重量）」は２０トンで、道路もこれに堪えられるように出来ているのすが、「軽自動車」は１トン前後（車両重量は６００～１０００Kgくらい）なので道路に対する負荷は無視できる程度です。

　これに対して、電池自動車（電気自動車ではない）の重量は軽タイプでも１０００Kg以上で、普通車タイプは１．５～２．０トンが多いようです。つまり、電池自動車は内燃軽自動車よりも５００Kg程度重く、走行時は当然として製造時にも多くのエネルギーを消費すると言えます。

　電池自動車がエコに見えるのは、単にガソリンよりも「電気料金が安い（自家充電の場合）」だけであり、「ライフサイクル・エネルギー使用量」は寧ろ電池自動車の方が多いとされています。

　この「エコ（経済的）」を「自然にエコ（優しい）」と誤認させることで、人民を地球の破壊に協力させます。更に、道路補修にも余計なエネルギーを必要とするので、破壊が昂進するだけです。

　地震などでの災害地では、スマホの充電にも困る状況なのに、ＥＶの充電は問題外です。ＥＶからのスマホ充電は可能なので役に立つと言う人がいるかもしれませんが、内燃自動車でも同じことが出来るので、決して優位な訳ではありません。

　単に、特定の個人には経済的（エコ）なだけであり、その為の国家予算が注ぎ込まれた結果でしかありません。利権団体に対する財政支出が止まると、確実に個人の負担は増加します。

「国債」 と 「肥溜め」

　私が子供の頃、通学路の近くに「肥溜め」が有って臭い思い出が有るのですが、農家の人は「香り」を嗅いだり、指につけて嘗めたりして熟成度を確認していたようです。積雪が残る初春には、堆肥を撒くことで融雪を早め、肥沃な土地にしたようです。

　肥溜めは「うんこクサイ」のですが、札幌では「春一番」と言えば「馬糞風」だった？ので、違和感は有りませんでした。但し、これが「実体験」なのか、「夢」だったのかの記憶はハッキリしないほど、歳を重ねてしまいましたww

　経済の肥やしと言えば・・・「うん国債」ですねww

　経世済民の結果として資産が生まれるのですが、市中に余った現金を政府が国債を発行することで回収し、財政支出することで経済を回転させます。税金（社会保険料も含む）は防衛費を含む社会保障費に回すのですが、「裏金」を含めて、間接的には経済活動に寄与します。

　「消費税（正しくは、売上税）」は、政府が社会保障費として支出すると言っていて、偶然かも知れませんがww、その後の経過を見ると「消費税」の増加分と「法人税（など）」の減少分がほゞ一致するようです。

　それはさておき、「財政支出（真水部分）」は、「肥溜め」に雨が降り注いで溢れた肥しと同様に、放って置いても周辺の生産性を高めます。これを大きく見せる為に「事業規模」と言って４割ほど膨らまして民間の力を借ります。

　だからと言っても、その資金を税収で賄った場合は「行って来い」となり、「富の再配分」の効果は有っても、税額分を企業がが支出するか政府が支出するかの違いであって、本質的には「ＧＤＰの増加」には寄与しません。あくまでも、国債を発行して「民間に余っているカネを回収し」、財政支出する必要が有ります。使う予定がないから「余っているカネ」です。

　政府は、「プライマリーバランス（ＰＢ：基礎的財政収支）の均衡」を目指しているようですが、経済合理性が無いので達成は不可能です。

　但し、日本が破綻した時にはＰＢが均衡すると思いますww

「活断層地震」 と 「破断地震」

　断層の内、現在もズレやすい状況にある場合を「活断層」と言い、地殻の歪が解消され易いことから「地震源」となる可能性が高くなります。但し「活断層地震」は、活断層が「安全弁」となり巨大地震となる可能性は低く、地震対策を講じている人にとっては「救いの神」と言えます。

　「活断層」が互いに引っかかってズレにくい場合にも「活断層」と言えるかどうかは判らないのですが、その「安全弁」が効かずに地殻が突然破断した場合は、地震の「初期波（P波による初期微動ではない）」が現れず突然の「巨大地震」となって、通常の地震対策は無効化されるかもしれません。これを、ここでは「破断地震」とします。

　「破断地震」でも、プレート圧力により上昇しようとした岩盤が上層部の対抗プレートにより押え付けられていた場合は、破断とともに跳ね上がり、新しい「（活）断層」が生成する可能性があります。そのため、地震予知連が「今回、未知の活断層が見つかったが、予算の制約で調査不足だった」として、日本海側にも多額の「地震予知予算」がバラ撒かれるかも知れませんww

　圧力釜には安全弁があり、内圧と外圧の差が一定以上になると弁の作用で内圧を定常化し目的の調理をするのですが、同時に釜の破壊も防ぎます。カセットコンロのガスの場合は「安全弁」の有無は判らないのですが、過熱すると突然容器が破裂して同時に漏れたガスに引火し爆発するようです。

　地震対策が講じられた地域の「活断層地震」は、安全対策が講じられ且安全弁が故障していない「圧力釜」に似ていて、人的被害は殆どありません。

　一方、地殻が突然破断する「破断地震」の場合は、熱源のそばに置いたまま失念したカセットガスボンベに似ていて、被害を受けるまで気づかないので防ぐことはできません。

　「能登地震」を「人工地震」と言う人もいますが、これは震源地が直下だった事から「初期微動（初期波とは違う）」が現れなかった事を誤解したからだと思われます。

初期微動；Ｐ波（進行方向と平行に振動する第一波で、岩盤中速度は５～７Km/s）の振動で、Ｓ波（進行方向と直角に振動する第二波で、岩盤中速度は３～４Km/s）が到達するまでの地震波。

　何れにしても、日本海側は兎も角、地震予想図では「３０年以内の、震度６以上の地震確率が８０％以上」で赤く塗られた太平洋側には「活断層」が多いとされ、中等度以下の地震が多発している間は「巨大地震」は起こり難いかも知れません。

「ＣＨ₄」 と 「ＣＯ₂」

　東洋経済の記事（2022/08/01）では、
　
日本人に伝えたい｢稲作が温暖化促進｣の衝撃事実
CO2の25倍の温暖化効果があるメタンを排出
　＜中略＞
「家畜の消化管内発酵（ゲップ）が38.8％。家畜排泄物の管理に6.5％。稲作は9.9％」
　＜後略＞

と書いています。
　
　大気中の「メタン（ＣＨ₄）」の濃度は、2022年は１９２３ppbとされていて、工業化される以前の1750年が７２９ppbなので、２７０年間で２．６倍になったようです。「ppb」は「１／１０億」なので、％にすると約０．０００１９％です。
　
　大気の成分（2022年）は、
　
　　　成分 　　　　　：　　　　 （％）：温暖化係数
　窒素（Ｎ₂）　　　　：７８．０８４　　：　－－
　酸素（Ｏ₂）　　　　：２０．９４７６　：　－－
　アルゴン（Ａr）　　：　０．９３４　　：　－－
　二酸化炭素（ＣＯ₂）：　０．０３２　　：　　１
　メタン（ＣＨ₄）　　：　０．０００１９：　２５
（Ｈ₂Ｏを除いた他成分：　０．００２２１：？？？）　
（Ｈ₂Ｏの温暖化係数　：　－－－－　　　：　約２）
　
で、大気の主成分（９９％）である窒素と酸素が有る事で現在の「大気温」が維持されているのですが、その「温暖化係数」は不明です。若しも酸素と窒素の「温室効果ガス」が無ければ地球には（人間の考える）生命が存在しないので、考える必要は無いのかも知れませんww

　

　それはさておき、大気中の０．０００１９％を占めるメタンガスの主な排出源は、化石燃料の生産・消費や食料廃棄物、酪農・農業活動などらしいです。農地の土壌や水田、家畜の排せつ物や消化管内発酵（ゲップ等）などで排出メタン全体の約２５％（大気全体の約0.00005％）を占めるそうです。
　
　メタンの温暖化係数は二酸化炭素の２５倍ですが、濃度が１／１６８なので、現在のところ単純計算では「実質的なメタンの温暖化効果」は二酸化炭素の０．１５倍になります。
　
　更に、稲作（水田）の排出メタンは全体の約１０％らしいので、稲作による温暖化寄与率は二酸化炭素の０．０１５倍となり、「水田稲作の全廃」と「二酸化炭素の１．５％削減」が、計算上は同じ値になります。
　
　但し「ドルトンの分圧の法則」により、稲作を全廃しメタンの排出量を削減したからと言っても、大気圧の不足分を他の「温暖化ガス」が補う可能性があるので「温暖化防止」に繋がるかどうかは微妙です。
　
　他に、国連気候変動枠組み条約事務局への日本政府の報告によると、
　
2020年度のメタンの排出量は、温室効果を二酸化炭素に換算して年に約3000万トン。1990年度に比べて3分の2ほどに減ったが、近年は削減ペースが落ち、温室効果の2.5％ほどを占める（CO₂が約90％）。
　
最も多いのは、稲作からの排出で42％を占め、家畜の消化管内での発酵（27％）が続く。稲作に伴う排出は90年度と比べてもほとんど変わっておらず、取り組みが急がれている。
　
らしいです。但し、いつ「この報告記事」をメモしたのかは忘れました。
　
　それは兎も角、「地球温暖化問題」では何故か「水（Ｈ₂Ｏガス）」があまり問題視されていません。
　
　電子レンジは、食品に含まれる「電荷分極している水分子」をマイクロ波（2.4GHz）で振動させることで加熱調理します。
　
　無線LAN・WiFiは「2.4GHz・5GHz」、スマホのデータ通信も２～４GHz帯の電磁波を利用していて、当然ながら「Ｈ₂Ｏ」を加熱します。
　
　「地球温暖化」の議論も、「左右に分極した不穏分子」が電磁波の影響を受けて、過熱しているのかも知れませんww

「遺伝子操作」 と 「自然淘汰」

　品種改良された種子から出来た作物の、採取された種を次に撒いても発育しないか、良くても先祖返りをして改良前の性質に戻ります。

　「新型コロナウイルス」は武漢で発生したとされていていて、そこに在る（在った？）武漢研究所ではアメリカからの資金提供で「機能獲得実験」が（中途半端に）成功したとされています。その後、因果関係は不明とされていますが、「武漢風邪パンデミック」が起きました。

　最近では、逆に「カリフォルニア州フレズノ郡」で中共資金による「ウイルス研究？」が行われていたそうです。中国企業のプレステージ・バイオテック社（ネバダ州登記）が「新型コロナウイルス」に感染するように遺伝子組み換えされたネズミを保管（約千匹）していた事から、若しも発見（捜査開始は2022年12月）が遅れていたら、因果関係不明の「フレズノ風邪パンデミック」が起きたかもしれません。

　「コロナウイルス」が（種として）単独でこの世に存在しているかどうかは別にして、私は「大概のウイルスは（宿主）生物由来」ではないかと考えています。つまり、最初から個体の生存維持に必要な「エクソソーム」が、変異や異物混入などによって毒性を持つようになり、且つ、他の宿主に移動（感染）したのが「コロナウイルス（と呼ばれている）」の正体と云う事です。以降、この毒性を持ったエクソソーム由来の物質を「新型ＣＶ」と書きます。

　何れにしても、「新型ＣＶ」は変異遺伝子や異物が含まれているので、感染すると病毒素として影響を及ぼします。「変異遺伝子」は、人工的か自然かは問わず、毒性が強ければ宿主個体が直ちに死滅するので二次感染領域が狭くなり、パンデミックは起こり難くなります。

　「新型ＣＶ」の毒性が小さければ宿主個体が動き回り、と言うよりも、その事実を知っている当局は故意に国外旅行を優遇して宿主個体を移動しやすくし、パンデミックを起こす事が可能になります。但し、自然現象として三次・四次感染と回を重ねるごとに病原性は失われていき、現場ごとに新しい「毒性変異」を起こす必要があるので「毒物接種」が重ねられてきて、日本では七回目を数えるに至りました。

　とは言っても、変異を繰り返す度に「病原性は弱くなる」のも真であり、「新型CVの毒性を弱める為の複数回接種」は犠牲を伴いますが、あながち間違いとも言い切れませんww

　「宿主個体」もバカでは無いので自然淘汰（超過死亡）の結果として耐性を持つ個体が残り、集合全体に対する「毒性」は無効になります。但し、接種による毒物の急性症状を和らげる為に免疫抑制剤が含まれていた場合は、他のウイルスによる感染を容易にします。

　例えば、ヘルペスウイルスなどの「潜伏ウイルス」は、老化など体力が衰えた時など、免疫力が弱くなると帯状疱疹などとして再発するのですが、免疫抑制剤を接種しても同様の現象が起きる可能性が有るようです。腕に国の方針でチクしたのに、頭部が疱疹でチクチクした場合は注意が必要ですww