オール・ニッポン・エンターテイメント・ワークス
グランドキャノンで突破口を拓（ひら）くとは？
異星人大艦隊の襲来に備え、広域迎撃兵器として建造された超大口径エネルギー砲。
地下に深さ6kmの縦穴を掘削してこれを砲身とし、惑星の重力場をエネルギー源とする。
その形状（地上から掘り下げ、その穴の内側が砲身そのものという構造上の制約）から、ある程度の力場による偏向照射は可能なものの、北極上空の敵に対してしか撃つことが出来ない。
発射システムにはASS-1の主砲のオーバーテクノロジー理論を応用している。
マクロス他で構成される宇宙艦隊構想と平行して地球各地と月面で建造に着手。
予定どおり5号基まで完成すれば、ほぼ地球圏全域をカバーでき、月軌道内の防衛力は飛躍的に上昇するはずだった。
しかし、建設規模の巨大さと、反統合同盟勢力の妨害工作による遅延が影響して、第一次星間大戦中に稼動したのはアラスカ統合軍総司令部に併設された1号基（「グランドキャノン I 」）のみである。
2009年2月、1号基機は地球宙域に出現したゼントラーディ軍第118基幹艦隊（ボドル基幹艦隊）約400万隻に対し120度の射撃角偏向を40秒間行い、約80万隻のゼントラーディ軍の艦艇を轟沈させる。
続けて第2射の準備に移るが、所在を察知した基幹艦隊の集中爆撃により総司令部は壊滅、グランドキャノンも機能を停止する。
しかし、第1射の戦果によって基幹艦隊の陣営の一角は大きく崩壊し、そこを突入口としてマクロス・ブリタイ同盟艦隊は基幹艦隊中枢への到達に成功する。
また、建造中の3号機と5号機内部に設置された地下シェルターに避難・収容された人々がおり、その一部は戦後奇跡的に地上への生還を成し遂げている。
一覧
| 1号基 | グランドキャノン I | アラスカにて2000年5月着工、2009年11月頃完成。 |
| 2号基 | グランドキャノン II | オーストラリアにて2004年3月着工、 2005年11月、反統合同盟により爆破。 |
| 3号基 | グランドキャノン III | アフリカ・ビクトリア自治区にて2004年10月着工。 |
| 4号基 | グランドキャノン IV | 月（アポロ基地併設？）にて2006年3月着工。 |
| 5号基 | グランドキャノン V | ブラジルにて2007年5月着工。 |
政府が出資する国策会社が映画産業で成功した例は少ないですが、以前提案された『国策巨大漫画喫茶』と何処が違うのか述べます！
虎は死んでも皮を残す
国策巨大『漫画喫茶』は文化【デカルチャ】を生み出す事は出来ない
しかし、日本政府の国策会社ならば、『ビックウエスト』とタツノコ・プロダクション＆ハーモニーゴールド USA間巨人たちの50万年の終わりなき永久戦争にリン・ミンメイの歌を届けて、巨人たちに東西クロスオーバー文化を目覚めさせ、和平への道を拓【ひら】く可能性が啓かれる
そういう意味ならば巨費を投じた国策会社がきちんと仕事をするなら、税金を払う価値はあるでしょう
資源に乏しい「ジオン公国」【日本国】、高い技術力にも人件費や、高齢化によ社会保障費用増大で陰りがある今、未来を見据える長期戦略論に関して「人は城、人は石垣、人は堀。情けは味方、仇は敵なり 出典:*1」の映画産業（広義ではコンテンツ産業自体の旗艦【フラフシップ】と位置づけ）は有望です。
国策企業（アニメ産業の一部国有管理化）には弊害のみ市民から指摘されると思われがちです。
しかし、強大な国家権力により、商標権で問題を起こし、作品が事実上死にかかっている場合、
例えば
| 「キャンディ・キャンディ」（拙著キャンディ・キャンディと複葉機）参照 |
| ロボテック・シリーズ | 機甲創世記モスピーダ・超時空騎団サザンクロス・影の年代記（シャドウ・クロニクル）・愛・生・希望【Love, Live, Alive】含む |
| マクロスシリーズ | 拙著マクロスとロボテック、歴史的和解へ ・歴史的和解への道程参照 |
国際商標権問題に突破口を開く為には、各国企業の利害を超えた「自社の利益に惑わされず、公共の福祉の原理で動く」国策企業は、うまく誘導すれば、逆に民間企業間では自社のエゴに惑わされて解決不可能な問題を解決する仲裁役、言い換えれば裁判官としての役割を期待できます。
またせっかく投入する税金を有効に活用する為にも、是非とも彼らには有能な人材を送り込み、調停人（ネゴジエイター）として働いてもらわねばならないと云えるでしょう。
今後の日本の経済成長を支える戦略分野と位置づけ、「文化産業の従事者」と「ビジネス事業者」をつなぐ支援策や資金繰り策を練る。政府、ハリウッドにアニメ・玩具セールス 国策会社設立
記事本文
日本政府が９割を出資するファンド「産業革新機構」が６０億円を出資して１０月に設立した新会社が日本に利益をもたらすため、ハリウッドに素材を売り込む。
新会社は「オール・ニッポン・エンターテイメント・ワークス」。
All Nippon Entertainment Works
映画のヒットにより、書籍やゲームなど関連商品を含めて巨額の利益を生み出すのが目的。
まず、映画化を目指す日本の素材の権利を取得したうえで、米国のプロデューサーらと脚本作りや監督、俳優の選定などを進める。
当初３年で権利１０件、３０億円の投資を見込んでいる。関連記事
まずは、新たなアニメ作品などを作る企業の公募を、１７日から２８日まで受け付ける。関連記事URL 【2011年10月15日 19時28分】
関連記事
経済産業省による文化産業の海外市場開拓を後押しする「クール・ジャパン戦略」の一環。電通と豊田通商などがシンガポールに「クール・ジャパン・プラットフォーム」の事務局を設け、アニメ製作会社やアーティスト所属事務所などの中小コンテンツ企業を公募。トヨタやキヤノン、パナソニックなどの日系企業や現地メディア、流通業者などと結びつける。
電通によると、日系企業のイベントに日本のアイドルを招いたり、広告にキャラクターを起用したりする。コンテンツ関連商品を扱うセレクトショップを開くほか、路線バスへのラッピング広告も計画中だ。
「人は城、人は石垣、人は堀。情けは味方、仇は敵なり（どれだけ城を堅固にしても、人の心が離れてしまったら世を治めることはできない。情けは人をつなぎとめ、結果として国を栄えさせるが、仇を増やせば国は滅びる）」
