「日本人が知らないニッポン」 －隠されてきた歴史から読み解く世界の成り立ち－

「ロスチャイルドが悪い」とか「ロックフェラーが悪い」とか言ってますが、両方とも悪いのが事実です。双方役割があって、ロックフェラーは暴力、ロスチャイルドは金融。この両家が潰れないと、世界平和は訪れません。


Unknown (てん茶)2016-02-23 09:00:23おはようございま～す。(＾▽＾)/　朝からスレチですが。

日本を含め世界が、ロスチャイルド家、ロックフェラー家の２大財閥によって、いかにいいように支配されてきたのかがよくわかるサイトです。

THINKER
「日本人が知らないニッポン」　－隠されてきた歴史から読み解く世界の成り立ち－

http://thinker-japan.com/thinkwar.html





＜一部概要＞

お金は世界のすべてに関わっている。

国内の不景気・円高・国家財政赤字・世界の経済不況、戦争。

戦争は一見すると、「政治・民族・宗教・国家間の問題」にみえるが、戦争を始めるには、大量の武器と兵隊を用意するための大量のお金が必要。逆にお金がなければ、戦争をしたくても、戦争そのものが起こせない。

ヨーロッパを代表するロスチャイルド財閥とアメリカを代表するロックフェラー財閥。世界のすべてが、彼ら世界の２大財閥の意向で動いている。ロスチャイルド家の持つ権力の中で一番大きな力が「お金を発行する権利」。

「お金」は国が作っているもので、国の持ち物だと思っているかもしれないが、お金を刷る権利は政府のものではなく、 ロスチャイルド一族のもの。

国には、中央銀行があり、中央銀行は国の通貨を発行し、利子をつけて政府に貸し付ける。

ロスチャイルド一族は、１８１５年にイングランド銀行を支配下に置き、１９１３年には、アメリカ連邦準備制度（ＦＲＢ）、つまり、アメリカの中央銀行をその支配下に置いている。世界の基軸通貨ドルを発行する権利は、ロスチャイルド一族のもの（一部ロックフェラー家・モルガン家が所有）であり、アメリカ政府のものではない。

もちろん日本も大きな影響を受けている。日本の中央銀行である日本銀行は、持ち株の５５％は政府が所有することになっているが、残りの４５％の株式の所有者は非公開となっていて、うちロスチャイルド家が２０％から４０％（それ以上という説もある）は所有していると推測される。

ロスチャイルド一族は、国の中枢である中央銀行を所有し、そこからお金を発行し、政府に貸し付けて支配する。

近代に起きた世界中の戦争はすべて、国際金融権力によって、立案され、計画された。当事国に必要な「資金と武器」の供給にいたるまで全ての支援を受け、意向を受けた政治家が両国に配された。戦争は、用意周到に意図的に起こされてきた。

１９４５年、世界平和のために国際連合が創立された。

国連本部ビルは米・ニューヨークにある。これは、ロックフェラー財閥が寄贈した土地に建てられ、また主要ポストはロスチャイルド財閥の人脈（血縁者）とロックフェラー財閥関係者で占められた。いまでも国連の主要ポストは両財閥の関係者で占められている。

「国際連合」は、世界平和のための公益法人の組織という側面もあるが、現実には、世界約２００か国をまとめて支配するために、一部の財閥が出資してできた私的機関という側面も強いのが現実。





真の世界支配者は、武力による世界征服を進める一方、経済による世界統一も進めている。

その世界統一の前段階にあるのが、「地域統合体」。
地域統合体は地域の国々を一つにまとめるもので、 目標として掲げるのは、地域の「経済発展」であり、具体的に実施することは、以下のとおり。

①国家間での関税（貿易時にかかる税金）の撤廃
②国境の撤廃
③通貨を統一　　
その後に
④法律を統一

よくいえば、経済の発展のための地域統合だが、別の側面から見たら、国を壊して管理しやすいように、お金と法律を統一してひとつの大きな国にしてしまうこと。

これは、すでに世界の各地域で始まっている。

各地域の地域統合体が形成され、安定すると、その後、統合され世界統一政府ができまる。

「平和」という大義名分で戦争し、国際連合が創られたように、現在は「地球環境のため」という大義名分で、この「世界統一政府」の母体が形成されようとしている。
この世界統一政府では、お金も法律もすべて統一管理される、文字通り世界はひとつ！になる。

さて、ここで幕末・明治以降の日本を振り返り、いま現在、私たちはどこに位置しているのか、支配者からの視点でみていくと…。

幕末に、日本の端に反乱分子を育て上げ、明治維新で彼らに幕府を転覆させ、支配しやすい明治政府を創設し、次に、その明治政府に資金と武器と提供し、外国と戦わせ、疲弊させる。疲弊しきったところに、直属の国家であるアメリカを侵攻させ、その後、占領統治し、経済国家として繁栄させる。経済が豊かになったところで、金融崩壊（バブル崩壊）を起こし、国家としての国際競争力を削ぎ落す。。この後の計画では、競争力の落ちた日本を中国主導の地域統合体である「アジア連合」へと誘導していく。

そして、今の私たちのいる位置は、「金融崩壊が引き金となって起きる国家破壊」の段階。

国家が破産すると、国連の機関であるＩＭＦ（国際通貨基金）が介入し、、破産した国家に手を差し伸べるという形で、高い金利の付いた融資が行われる。その結果、ＩＭＦに介入された国家の経済は、再建がさらに難しくなる立場に追い込まれる。

国家が破産したらどのような事態が起きるのかを過去の例から予測してみると…。

昭和21年の「金融緊急措置令」が実施されたときには、
・預金封鎖（生活費・会社の事業費以外の銀行預金の払出し禁止）
・手持ちの財産を一定額以上は銀行に強制預金させられる（財産の取り上げ）
・財産税の創設（財産に高率の税金が課せられる）
・国債は紙切れに・・・・・・

さらに、郵便貯金は10年間の引出し禁止、実質戻ってこなかったということがあった。

アメリカ政府内では、日本の国家破産時の対応に関して、「日本経済再建計画」を始めとする報告書がいくつも書かれている。中でも注目すべきは、「ネバダ・レポート」と呼ばれるＩＭＦ（国際通貨基金）の破産処理計画。その内容は、

① 公務員の総数の３０％カットおよび給料の３０％カット。ボーナスはすべてカット。
② 公務員の退職金は１００％すべてカット。
③ 年金は一律３０％カット。
④ 国債の利払いは５～１０年間停止＝事実上無価値にする。
⑤ 消費税を１５％引き上げて２０％へ。
⑥ 課税最低限度の年収１００万円まで引き下げる。
⑦ 資産税を導入する。不動産は公示価格の５％を課税。債券・社債は５～１５％の課税。株式は取得金額の１％を課税。
⑧ 預金は一律、ペイオフを実施するとともに、第２段階は預金額の３０～４０％を財産税として没収する。


彼らはマスメディアのすべてを握り、ありとあらゆるもっともらしい大義名分で人を戦争に駆り立てる。

世界中のニュースは独占され、情報操作されている。
全米を中心に世界１２１カ国を網羅するAP通信は、約5000のテレビ・ラジオ局と約1700の新聞社を含む通信網を持っている。

また世界のニュースを独占する「ロイター通信」（現トムソン・ロイター）は、イギリスに本拠地を置き世界150カ国に支局を持つ世界最大の通信会社で、現在主要マスコミのほとんどはロイターと契約し、そこから情報を得て、一般に流している。

そして、現在このＡＰ通信とロイター通信の２社でほぼ世界のニュースを独占している。いうまでもなくＡＰ通信はロックフェラー財閥の企業であり、ロイターはロスチャイルド財閥の企業。

お金は「無」から生み出され、その「お金」を握っているのは一部の人。

明治時代から、その「お金」に振り回されてきた「日本の歴史」そして、「私たち」。

維新・戦争・不景気・成長・バブル崩壊、そして、今の景気後退。全てのことが、偶然などではなく、支配者の手のひらの上で起きてきたゲームだった。

これまで私たちは、どれほど彼らの操る「お金」と「情報」に振り回されてきただろうか？

お金とニュースに絶対の信用を置き、それらに依存し、生き方を決めてきたのではないだろうか？

これからは、そのような生き方からシフトする時代ではないだろうか？


「国家破産」以後の世界・藤井　厳喜・著　光文社　２００４年１２月刊 より抜粋

最後にあなたを救うのは、守り抜いた財産や資産ではけっしてないのだ。あなたを救うのは「誠」の精神であり、あなたの信用である。それによって築かれた人と人の絆であり、もっと言えば「愛国心」であろう。


最後にガンジーの言葉を 。

世界を変えたければ、
あなた自身が世界に望むような
「変化」とならなければならない

　　　　　　　　　　マハトマ・ガンジー（インド独立の父）

情報有難う御座います。