「自由の鶴作戦」 択捉島への日本国防軍の上陸 北方領土奪還 （ロシア軍の北海道侵攻「ライジングサン作戦」（ストラーチェーニア ヴァスハジェシィイ ソンツェ）の直前）

西暦2023年、令和５年、皇紀2683年、5月17日、ロシア崩壊後の中央ユーラシア同盟（UCEA）は北海道・東北・北陸地方への侵攻を開始した。
ロシア崩壊後の混乱時に、日本国防軍（旧自衛隊）が択捉島に上陸したのが原因だった。

・「自由の鶴作戦」（択捉島奪還作戦）

2023年2月、地方分権派による「ロシアの春」によりロシア連邦は解体。モスクワ暫定政権は国家連合「中央ユーラシア同盟」を発足。
この混乱により、モスクワ暫定政権はクリル諸島および、サハリンはロシア連邦軍が撤退させた。

丹波首相は日本国防軍（旧自衛隊）にクリル諸島（千島列島）の占領を命令。
2個空母機動部隊による国後島・択捉島占領を実行した。
（2023年4月1日、自由の鶴作戦）

モスクワ暫定政府は最初は沈黙していたが、4月2日に日本政府に抗議を発表。
東京政権の行動はロシアへの侵略と、クリルのロシア系住民に対する略奪と侵略であると主張。




日本国防軍の「自由の鶴作戦」は南クリル（北方領土・北方四島）の無血開城という日本軍の軌跡に終わった。
当然、メディアは浮かれ騒ぎ、日本国民の7割はこれを支持、日本各地の駐屯地近くで万歳と叫ぶ国民の姿は珍しくなかった。
総司令官、有村紘一（ありむらこういち）陸軍大将と、現地指揮官で前線を統括した、笹山陸翔（ささやまりくと）空軍少将は神格化され、
国民的英雄となった。
ロシア軍守備隊は最初の５分間だけ、日本軍部隊に高射砲で抵抗したため、「五分間戦争」とも日本メディアでは呼ばれた。


・英米国の日本国支援とモスクワ暫定政権の沈黙

　
モスクワ暫定政権は抗議声明を出したが、イギリス・アメリカ・カナダ政府が、日本政府の行動を容認（つまり事実上の支持）、
ポーランド、ウクライナ政府は積極的に支持した。
地方政府のイニシチアブ争いで混乱するロシアはもはや、破滅のスパイラルにあり抗議声明は圧力を持たなかった。
同月5日はクリミア半島を事実上、放棄。（クリミア臨時政府はウクライナへの再併合には慎重だった）
親ウクライナ政権が立つことを

旧日本帝国 南方領土（旧日帝南部領土）グアム・サイパン・パラオ・ニューカレドニア

旧日本帝国南方領土（きゅう　にほんていこく　なんぽう　りょうど）

Former southern territories of E.o.Japan



旧日本帝国　南方領土とはかつて大日本帝国の太平洋における領域である。
日帝南部領土、単に南方領土とも。
大日本帝国の「南洋群島」よりもさらに広い概念であり、異なる点に注意。

マスコミでは単に、南方領土と呼ばれた。







・2020年代の悲劇の前に



2023年～28年に行われた「太陽の大虐殺（ロシア軍による日本人追放）」により、北海道・青森県・秋田県北西を失った日本政府は、
本格的な軍事力の増強を余儀なくされた。
対中国・対ロシアを想定していた、空母機動艦隊の再配備とアメリカ軍の再編（アジア軽視）により、
当時丹波秦勝（たんば　はたかつ）政権は太平洋中部への生存圏を夢想する。
2029年、中国の脅威を口実に、「未来自由」こと「未来型太平洋安全保障ビジョンと自由海洋の権利ミッション」を虎視眈々と進めていく事に成る。









・南洋地方という新領土

「未来自由」こと「未来型太平洋安全保障ビジョンと自由海洋の権利ミッション」は表向きは新日本国の覇権ではなく、自由志向の同盟国との対中露、法の支配、航海の自由権利の為と発表された。
もちろんそれはカバーストーリーであり、実際には丹波首相の夢、三個艦隊の空母機動部隊の軍事力による新領土獲得だった。
丹波首相は日本会議や神社本庁すら恐れず、在日米軍司令部との交渉も恐れず挑んだ。


「・・・・大陸文明、、つまりロシアや中華連盟といった大陸系・遊牧民系の軍事政権には、我が国は海洋文明としての先進性、自由とリベラルの価値観を優先させるべきだ。英米との同盟強化はもちろん、新生日本海軍は我が国の存亡に必須である。・・・・」

「・・・・日本国憲法を変える必要はない。国民にはテレビで楽しませビールでも飲ませておけばいい。
　この国の国民は、複雑な物事や、全体を統合して見る力などないさ。ヒトラーの真似をすればいい。」

「普通の日本人は馬鹿ばっかりだ。俺は国民の個人的幸せなど知ったことではない。日本国民が愛国心を持って行動しないのだから、
　俺は国家の為に国民を裏切る。」

　　　　　　天理党総裁　内閣総理大臣　丹波秦勝




・2030年「新海洋秩序」の発表

2030年は新国家秩序、新海洋秩序、新情報秩序の元年となった。

陸地、海洋、情報空間における、先端技術と人工知能による監視システム、世論誘導、心理戦、国民感情操作は、
丹羽首相の「民主主義的独裁」の強力な柱となった。


東京から近い順に、南洋地方の三県は以下である。


通称グアム県

グアム、サイパンなどマリアナ諸島に設置された、彩帆県。
県庁はグアム島のハガニア市。


カロリン県


パラオ、ミクロネシア、ラバウル（ビスマルク諸島）の加羅林県。


南太平洋の日本

ソロモン諸島、ニューカレドニア島などニュージーランド北部の永夏県。



ロシア軍の北日本侵攻、東京神奈川の大地震での荒廃、東西の日本分割は大きなショックドクトリンとなり、
新生日本海軍の創設と、丹波緊急独裁政権、太平洋中部地域への生存圏確保を可能とした。

これは日本国憲法の改正は一切なくすべて閣議決定で行われたのだ。

日本民主共和国連邦（構想のみ1949～1973）

・日本民主共和国連邦　（社会主義日本国家）

「にっぽん　みんしゅ　きょうわこく　れんぽう」は日本民族解放統一戦線・ソビエト連邦が日本列島に設置する予定だった政権である。






第二次世界大戦後、ソビエト連邦は親ソビエトの社会主義政権、
「北日本人民民主連邦　UPDNN」を成立させた。

クレムリン（ソ連中央政府）及び日本人民革命運動（JPRM）は、関東地方、新潟県南部、北陸（大津・草津以外の滋賀県含む）
に日本民主共和国連邦を成立させ、さらに「大和人民民主共和国」をその東部に設ける計画だった。

（第１段階分割計画）


日本人民軍、郷土防衛軍、民間警察予備隊、海上保安総局が暴力装置として設置される予定だった。
北日本人民民主連邦は一党独裁だが、日本民主共和国連邦は社会主義や共和主義を掲げる政党ならば多党制が認めらる予定だった。



・第二段階分割計画


第二段階においては「北日本・日本・大和」の三つの勢力を、「東側諸国の中でライバル意識を持たせ競わせる」という
計画があった。


北日本人民民主連邦は親ソ連（というよりソビエトの指導下）におき、
日本民主共和国連邦は「日本の中のユーゴスラヴィア的な位置」におき独立させる。
大和人民民主共和国は中国共産党の影響下に置くというものだった。



・第三段階分断計画


第二段階が成熟するならば、第三段階では首都を長野県長野市に置き、日本列島は「日本人民民主共和国」として統一させる。
北海道は「イゾル自治ソビエト社会主義共和国」としてロシア連邦ソビエト社会主義共和国の一部とする。
琉球列島は中華民国に併合。


・計画の廃止

この計画は1973年、いわゆる「ブレジネフ密約」によりソ連軍占領地帯（北海道・留萌釧路ライン）が変換されると
廃止された。

緑ウクライナ共和国（極東ウクライナ移民政府）

ジェリョーナ　ウクライーナ　リスプブリカ
Green Ukraine　republic
緑ウクライナ共和国



　

緑ウクライナ共和国、あるいは、極東ウクライナ移民政府（極東ウクライナ植民地集団）とは、
1920年代から1940年代までに存在していた集団である。
ソ連政府、反ソ派ウクライナ政府も存在を否定し、国際的認証も無かった事から主権国家としては考えられない。
後述（コウジュツ）するように「離散したウクライナ人移民たちの政治運動」と考えられるのがロシアでも一般的である。
ソ連政府、ウクライナ独立派の双方からこの集団は日本のスパイであると敵視・異端視されていた。



「極東ウクライナ」という概念がいつ登場したのかは具体的な資料は乏しく、不明な部分が多いが、
極東ウクライナ人という集団はおおむね、
世俗的には、ロシア帝国やソビエト連邦の圧政から逃れたウクライナ人難民、スターリンの強制移住政策によって、
自由意思で開拓精神から移住した開拓者たちだと信じられている。


シベリア東部（極東ロシア）に離散したウクライナ人達は、モンゴル系ロシア人領域・満州・沿海州・カムチャツカ・樺太（サハリン）などに離散していた。
小規模な移民集団に離散していたウクライナ人達を使って「共和国」を作ろうと企画したのは日本帝国系諜報機関だと信じられている。

この共和国には公式な政府が存在せず、代表者も存在してい無かった。
というよりウクライナ人達の移民集団の長老達の連合体制だった。
正規軍も存在せず、農民や猟師らが個人的に武装していた。


・ユーラシア極東にウクライナ人移民の経過


1930代後半には西はバイカル湖周辺、東は樺太（サハリン）まで、ウクライナ人移民達の生活共同体は集結していく傾向にあった。
1937年7月には「極東ウクライナ人拓殖開拓運動」という政治団体が、日本軍の情報機関（特務機関）の支援で成立した。
この拓殖開拓運動が緑ウクライナ共和国の事実上の政府と見る場合もある。
しかし、日本陸軍はロシア系勢力との関わりが深まり、ウクライナ・ナショナリズムは都合が悪い存在となる。



・日本軍による「処分」と歴史認識問題


1941年、大東亜戦争後半に太平洋戦争がはじまると通称「緑ウクライナ共和国」の処分が秘密裏に行われた。
政府は支援を打ち切り、日本陸軍はソ連軍からの極東ウクライナ人達の保護を放棄した。

1944年9月の満州北部、1945年8月の樺太島（サハリン）で、日本軍により「ソ連のスパイ」とレッテルを張られた極東ウクライナ人が
大量に処刑されたとする流言が飛び交った。
（日本帝国軍による極東ウクライナ人虐殺問題）

ロシア政府やウクライナの民族派右翼・親ソ派は日本軍が主導して極東ウクライナ人虐殺を行ったと主張している。
しかし、日本国の大学教授や歴史家の多くはこれを「荒唐無稽なソ連のプロパガンダ」だとしている。
日本国内ではソ連軍によるウクライナ人虐殺を日本の敗戦に便乗して押し付けた、むしろ日本軍や現地日本人がソ連や共産主義者から
極東ウクライナ人移民を守ったという意見が主流である。


・現在の極東ウクライナ人移民の子孫


2018年、「緑ウクライナ共和国」は完全に過去の物となっており、極東や北方領土のウクライナ系住民でこの事を覚えている人は居ない。
さらに極東ウクライナ人は「ウクライナ民族」なのか、「極東ウクライナ人」という新しいカテゴリーの集団なのかも意見が分かれている。
現ウクライナ共和国は「極東ウクライナ人、緑ウクライナ人はロシア人である」として自国の難民や移民とは認めていない。

管理者Profile

管理者Profile

亀山キヨカズ 1985年生まれ
京都生まれ 三重県住み

京都市四条中学卒業
卒業後は仕事を転々、


好きだったゲーム

FF8
崩壊3rd