墓穴を掘り、負のスパラルにハマった中国共産党は
1.第一段階で隠蔽
2.第二段階で無作為
3.第三段階で攻勢に転じた
今、武漢ウィルスの起源をめぐり、従来の自然発生説から人工説へ急展開を始まりました。
ほぼ１０日前のことです。
その背景の根底にあるのが、それぞれの政治の環境の問題があるのだと見えるようです。
世界で300万人以上の人が感染し、死亡したと言われております。
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次のニュースがあります。
米コロナ死者数、第2次世界大戦の米軍死者数超える
【1月21日 AFP】（更新）米ジョンズ・ホプキンス大学Johns Hopkins Universityの集計によると、米国の新型コロナウイルスによる死者は20日夜、40万5400人となり、第2次世界大戦による米軍の死者数を超えた。退役軍人省によると、第2次世界大戦における米軍の死者数は、戦死者と戦闘行動中以外の原因による死者を合わせて40万5339人だった。2021年1月21日 8:42 発信地：ワシントンD.C./米国 AFP
つまり、1月の時点での中共コロナウィルス感染症による死亡者数は、第二次大戦での米軍戦死者者数をこえたということです。
ちなみに、ベトナム戦争米軍戦死者数4,7434人ですので、ザックリ言うなら、第二次大戦の戦死者を越えて、ベトナム戦争の10倍以上の米国人が中共コロナウィルス感染症によって死亡したことを意味します。
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仮に親中派といわれてきた、民主党政権でも、この数字を冷静にDS・ディープステートと共有して、「はい、そーですか」で、記憶に留めるだけでスルーする思考、選択肢はありえないと見るのが普通でしょう。
もともと、民意にそくさない選挙結果で大統領職についた現在のバイデン大統領と、ホワイトハウスの閣僚は、これを国内向けに、分断されたとも言われている国家のリセット方法を模索し、対象国への有る種の力の行使を米国民に訴える時、もっとも有効な根拠にする確率は高いと想像できます。
特に今回は主要国が多国籍軍のような編成になるのは容易だとしても、おそらく国連決議というステップは取れないはずです。
なぜなら、それが国連常任理事国・P５の一国への賠償請求、責任の訴求であり、それを拒否されることを想定した際の軍事的制裁行動だとすれは、件の一国が、拒否権を行使することは火を見るより明らかことですから。。
つまり、機が熟し、国際的非難が沸点に達すれば、軍事的衝突は不可避になります。
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世界中の国は、どこの国でも、多かれ少なけれ復数の社会的、あるいは政治的矛盾や内部対立の火種を抱えているのは普通で、それ故に個々の国の政治や、国民が「制裁という名」の行動を求める時の原動力になる可能性も排除できないでしょう。
まして、今回のウィルス禍・パンデミックの火元はどこであるかを、世界中が共有しております。
そして、米国と英国のそれぞれの諜報機関は、ウィルスの起源解明をそれぞれの政権からオーダーを受けており、米国はデーター解明にスパコンを導入すると言われています。
一方の英国は、ヒューミント情報の収集・分析を精力的行うだろうし、英国インテリジェンスは５カ国インテリジェンス「５I's」を総動員するはずです。
※「５I's」：米国、英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの５カ国をインテルジェンスの総称。 米国以外の４カ国は英連邦構成国
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以上の背景に、先週来のウィルスの起源解明に、約一年半ぶりの環境の大逆転の動きが重なると、状況は一気にある方向に向かうのが、世界史で学習した通りです。
「その時代のエネルギーの衝突」であり、より強力なエネルギーが一方のエネルギーを消耗させて、強力なエネルギー側の歴史が生まれます。
今度のエネルギーはどちらが強力かは一目瞭然ですから、現在進行系のウィルス発症起源の解明に興味が行きます。
バイデン大統領は９０日以内の解明を要求しましたので、遅くとも９月前後には結論がでるものと想像します。
