■■■アイキャッチは、デービッド・アトキンソン氏
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自分でも気の利いたタイトルではなさそうで（汗）もの。。、というのも、露出した記事は、NIKKEI STYLE 「強みを知るのが出発点 人生100年時代のキャリア形成」で、自分の年齢を考えれば、時間のムダのような記事ですぐにスルーするはずが、その記事に関連したいくつかのリンク先にあったのが、東洋経済の「日本人の｢給料安すぎ問題｣の意外すぎる悪影響」で、その記事の執筆者と挿入されている図表に興味が向いたので取り上げたくなったデス。
ちなみに記事は、一年以上前・2020年6月18日の記事ですの、時間的には旬なものではありません。
記事執筆者は、オックスフォード大学で日本学を専攻、ゴールドマン・サックスで日本経済の「伝説のアナリスト」として名をはせたデービッド・アトキンソン氏で、現在は株式会社小西美術工藝社の代表取締役会長兼社長。
「アトキンソン（氏）」の名前はかすかに記憶に残りますデス。
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記事の２ページ目に登場するのが、上段で紹介した図表。
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なるほど、説得力のある内容に言い返す言葉もない内容ですが、視点を変えれば、日本の潜在力を嫌でも認識する内容になってはいないだろうかということを指摘できそうなので取り上げる次第デス。
つまり各項目の「ネガティブの要素」が１５項目がならび、堂々の全項目の「◯」印は壮観な内容です。
このキーワードは、霞が関の関係する部署では、政策立案の格好のテーマになるべき内容で当事者は大いに参考になるポイントだと疑問の余地は殆どないだけに、説得力がある内容。
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視点を変えると、これだけ「ないないづくし」でかろじて世界第三位にGDPを維持してる現実をまず理解する必要があるのではと思ってしまいます。
つまり、デービッド・アトキンソン氏が指摘された事項を３０％でも、あるいは５０％でも改善できれば、「失われた３０年」は取り戻せると見ます。
小論文である記事は、「所得の問題」と「少子化」に特化されている。
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所得の問題については、岸田政権での「令和版所得倍増」があるので、ここでの言及はスルーし、少子化について一言。
少子化の原因は、ひとえに所得に原因があるはず。
住宅問題、養育、教育費に行きつくのは極めて自然で、その根底にあるのが所得問題だろう。
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余談でが、昨年の米国大統領選関連の情報で、最も核心を報道したのはすべて海外系メディアであったはず。
事実、2008年以来、新唐人・大紀元のコンテンツをウォッチしてき読者の一人としては、同社の情報を経由して、米国、豪、アジア圏、中東、欧州のメディアを検索しチェックする手法をとって来たが、痛感したことは、各地域在留の日本人、日系人の発信は極めて少ないという印象で、逆に各地域在留の中華系人が発信する情報量が圧倒したということです。
40年前には数では少なかったものの、現在の様に、各地域在留の中華系人の発信に中で埋没するような状況はあり得なかったとすれば、それは、海外から情報を発信する日本人が、日系人がレアな存在になった現実があるはずです。
現在の日本人の所得水準からすれば、４大卒で、あるいは大学院卒で、自費留学などは基本的に不可能レベルであり、その意味で、極めて限定的な環境、背景を持つ人の留学が一般的になっているはず。
こうした事情、背景が、日本人の国際機関で就業する機会も少なくなり、若い人は内向きな思考、行動を選択せざる得なくなった事情が見えてきます。
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つまり、経済力、所得の低さが、 「国際化」というククリで見れば、国内においては、インバウンド、外国人労働者受け入れ、大学経営問題解決さくとして過剰な外国人留学生受け入れ制度が国の仕組みに組み込まれてしまった現実があることが指摘されそうだ。
つまり金、所得、経済力が少子化問題を解決し、失われた３０年から抜け出し、日本人子弟の海外で学習、海外コミュニティーでの生活体験機会が増えることにつながりそうに思えてならない。。
