▼従来の新幹線技術は、JR東日本と川重が公然と技術の漏洩を許したと言う背景がある。
記憶が正しければ、JR側で新幹線技術を主導してた企業がJR東日本とJR東海であり、当時中国へ新幹線の売り込みに関して、以下の理由から、JR東海が降りたと言う話があったことを思い出した。
▼盗まれた技術で中国は世界を斡旋し、数年で、中国の主要地域を新幹線網を拡充させたとことは言うまでもない話。
先端技術の商品化では、原発技術も同様で、これは、日本を含めた先進国から流出したことは確実だ。
開発した当事国は、安全第一に、PDCAサイクルのステップを繰り返しすすめるのが常識だが、党員以外の生命財産への配慮をする必要のない国が、技術をパクれば、その商品化時間は驚異的に縮小され、結果市場への拡散は驚くほど簡単だ。
▼おそらく、新幹線製造、インフラ整備に関しては、素材分野のクオリティー以外では日本のメーカーや、施工業者の遥かに上を行くだろうし、その営業距離と、施工距離からの学習経験は、日本の比ではないはず。
▼原発とて、中国は圧倒的な原発輸出大国になった背景も、新幹線のケースと同じ線上にあるといえる。
▼そして今度はリニア新幹線。 日本のバカさ加減を思っきり見せつけられたような気がして不愉快なことスーパーマックスになる。
▼切り口をかえるなら、このリニア技術を応用すれば、超電導利用のカタパルトへの応用は十分に可能だ。 つまり、今はスキージャンプ型の空母で空威張りを続ける中国沿岸海軍が、このカタパルトを導入した空母の配備が可能になれば、米中の海軍格差はかなり縮まるの確実と言われている。
▼二期目のトランプアメリカは、世界が中国と話し合いで秩序を維持できる可能性の限界点はすでに過去ののこととして、完全なシロクロの決着をする自体になるのは必須だ。
▼つまり、伝統的な価値観の社会と、たかだか200年にも及ばない、弁証法を基調として論旨を展開した異型な経済学と哲学を有効に政治に組み合わせた歪な軍産独裁国家との最終戦争は避けられないと予想する。
▼モラル欠如、自然破壊、革命輸出、情報盗用、情報戦争が中国共産党中央統一戦線工作部の計画と指導で統制され、今世界中から批判を浴びている一連の事項の改善、調整は、1975年以降の秩序形勢の基調であった外交努力でなされるとは誰も思っていないはずだ。
▼なぜなら、合意できるポイントを探り合うようなまだらっこしいことでの解決では、失ったすべての問題の解決をはかることは、失ったものの価値が大きすぎる以上、シロクロを決着させるほうがわかり易い、確実だと確信する。
