長い低迷で有った様子の国内の大手IT関連企業と国内問題としてのIT業界は生き残れるのか、を考えてみたい。
約半世紀以上前に、当時の有望職種としてITとは言わずに、コンピュータとかシステムエンジニア、プログラマーと言われていた、コンピュータも高価で有って、今の様なパソコン(PC)もなく、中型のコンピュータに繋がっていた端末の操作は有ったが、基本紙パンチカードをオペレータに打ってもらい、それを読み込んで（プログラム)使っていた、今の６０代後半から７０代は、全国こんな作業をしていた。
時代の変化と言うか、プログラム効率は年々向上はしていたし、ハードも基盤だらけで動かしていたが、国産コンピュータは熱を持から空調室に入れられていた。連続使用が出来ないから、勤務時間内でも止めていた記憶が有る、この点でIBM製も使っていたが、空調室には入れていたが熱量が低く、止める必要もなかった。これが日米差なのかと技術力には差が有った、多くは米国製が中心で業務に使われていた時代だ。
随分古い話で有るが、半世紀と言う時間スパンでは、当然では差が有ったのは事実だ。今の富士通、NECや日立製作所、沖電気等も有ったが、大手と言われていたのは３社でその後PCも造り中・大型コンピュータも製造していた、が時代の変化でPC事業は各社中国へ製造を移して、国内での製造からは撤退してしまった。
若い頃に英国と米国で暮らした経験が有るので、銀行口座を造ったが英国は、まだ支店間がオンラインではなかったので、手書きで通帳に入金・出金記録をしていた。米国は日本と表面的には同じで有った記憶は有る、その頃にはコンピュータを使う現場は離れていた時期が８年位有った、次に使い始めたのは３０才を過ぎてからで米国の日本支社でマーケティングを業務として働いた。
現在は後期高齢者となっているから、仕事からは離れている、が少しは業界情報が得られる立場にいたので、業界の変化を体験はしていた、新聞は基本毎日は読む、経済関連雑誌は特集記事の場合は購入して読んでいる程度で主には図書館で各誌は読む事にしている、でないと時代の変化とか技術革新に遅れが出るのが気掛かりとなる。
この数年IT関連では米国発が圧倒的に多いのが気掛かりで有ったが、現実でもデータセンター設立も米国系が主となっている、基本箱物は日本の会社が建てるが、大手になると自前で建ててサーバー等の設備も自分たちの業務に適したのを選定している、昨年から来年に掛けて設立が多くなるが、国内では電力不足が心配だ、多くの雇用を産まない、データセンターだからと言って電力不足を手抜きは出来ない、家庭や工場が停電したら業務に支障が発生する、特に昨今はAIが主力となるから、膨大な電力を消費するデータセンターが多くなる、今のままなら不足で運営が出来なくなるで有ろう。最大の心配は進捗が進んで居ない国内でのデジタル社会への対応だ。これはデーターセンターは機器類を集めれば良いが、国内業務はソフトの開発が多くなる。
この為の開発スタッフの養成とか確保が進展してない、lineが言葉としても定着しているが、実は韓国発のサービスだから基本は韓国のネバーに抑えられている、一応ソフトバンクが出資はしているが、これに対して総務省は、完全なる日本への移転を要請しているが、これにネバーは応じる姿勢ではない、今は国内で各自治体がメッセージの送り手として使っている、国内企業に開発出来るスタッフが居なかったのか等で問題有だ。日本はソフトの開発で、まだ未開発国なのかと前途が危ういし、膨大の国内業務をどうするかだ、基幹システムを使う例が１０年位前から有ったが、今や多くの企業が此の基幹システムでもトラブル続きだ、どうするのかと思うのだ、デジタル庁まで造ったが道程は遠い、果たして完成出来るのか、富士通やNEC、日立も今や開発力はない、NTTがどう動くかは注目はしたいが、全般的には遅れが目立つ。
