大企業50社を実名公開、コロナ不況「生き残る会社・心停止する会社」（現代ビジネスより）

大企業50社を実名公開、コロナ不況「生き残る会社・心停止する会社」

大手企業50社について、今後の資金繰り状況を予測した一般向け記事。

「本誌は、大手企業50社を対象に、コロナ禍における売り上げの減少が、企業の現預金をどれだけの速度で食い潰すのかを試算した。1ヵ月の売上高が30～50％下落したケースを仮定し、下落分の損失が何ヵ月続くと、手持ちのキャッシュがゼロになるかを表にまとめた。

実際には売り上げが8割減や9割減といった業界もあり、30～50％の下落で収まるか不明だが、それでも1年以内に現預金が底を突く可能性がある企業が多い。特にコロナの影響が大きい業界は今後どうなっていくのか。」

自動車、エネルギー、鉄道・航空、百貨店、旅行、といった業種ごとにコメントしています。

たとえば、鉄道業界は．．．

「鉄道はもともと、「不況に強い業界」と言われており、乗客がほとんどいなくなる事態など想定していなかった。

「おおむね鉄道業界は、売り上げに対して現金が非常に少ない傾向にあります。圧倒的な利用者数と収入が、なかば保証されていたため、手元で動かせるキャッシュを用意していなかったと考えられます。

列車の維持費や駅・線路の保守管理費などに加えて、新型コロナによって、大きな収入源だった駅ビルが営業自粛になり、今後テナント料の収入が減る可能性も高い」（公認会計士の川口宏之氏）」

キャッシュがなくなるまでの期間を計算していますが、「おおよその月別売上高が30％、0％、50％減少した場合の金額を求め、その金額で各企業の預貯金を割った」という数値ですから、すごくおおざっぱです。「売上減少額＝キャッシュ流出額」を前提にしていることになりますが、実際は、利益分や、売上減に対応して減少する変動費もあるでしょうし、固定費もキャッシュ流出を伴わないものがあるでしょう。逆に、借入金返済や設備投資があれば、損益とは関係なく、キャッシュはその分減ることになります。もっと会社ごとに詳しく分析したほうがよいでしょうし、さらにいえば、本当のところはその会社にしかわからないのかもしれません。