監査におけるデータアナリティクスの力（新日本監査法人）

監査におけるデータアナリティクスの力

EYにおけるデータアナリティクス利用監査を解説した記事。

「当法人はすでに、この2017年3月期以降の上場企業およそ1,000社との監査契約において、データアナリティクスを監査計画に織り込んでいます。メンバーファームであるEYのデータ処理や、分析機能のテクノロジーとこれらを融合させた監査メソドロジーを活用し、全てのデータの入手とその全てのデータを対象とした分析を重視することで、新しい監査アプローチを追求しています。100％の仕訳データを入手することで残高試算表を独自に作成でき、まずは、クライアントが作成した残高試算表がそれと同一であることを確かめることでデータの信頼性を確保できます。」

「EY Helix」（らせん）という名前がつけられた監査アプローチだそうです。対象データは、「利用するツールなどによっても異なるが、全ての仕訳伝票、またはそれに補助元帳の取引記録を加えた会計記録、さらに不正対応等の専門メンバーと協働して、クライアントのビジネスや分析目的に合致した非財務データを利用することも可能」とのことです。

監査基準委員会報告書で言っている仕訳テスト（どの監査人も5、6年前から適用済みのはず）を高度にしたものというところでしょうか。あるいは、分析的手続を、集計数値ではなく生データを使ってやるというイメージでしょうか。

人工知能（AI）を利用した監査については、「未来の監査へ」という項目で説明しており、すぐに使えるというよりは将来的課題のようです。

筆者の経歴を見ると、「2014年よりEYグローバル（英国）および当法人においてデータアナリティクスの監査業務への展開活動にも従事」とのことなので、この分野の経験は2年程度のようです。この人のせいではありませんが、付け焼き刃感が漂います。もっと経験の長い担当者が大勢いるのであれば話は別ですが。

なお、EYでは、10年前には全ての総勘定元帳データを分析するソフトウェアがあったそうです。

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（補足）

コメントにてリンク誤りをご指摘いただき、修正しました。