普段買い物に行って気づくことは、
世の中はデフレだなぁということ。
では、デフレはなぜ起こるのでしょう。
それは、100年に1度の不景気だから!
と思っていたら、
本書にその常識を一気に覆されてしまいました。
本書によると、デフレの減少は、一言でいうと
人口減による、内需の低下です。
統計を見て、ちょっと考えてみればわかる事実を
マスコミはあまり取り上げてこなかった気がします。
人口減の話題は
常に社会保障費の問題が先にありました。
でも、人口減がもっと身近な「消費」に与える影響も大きかったのです。
問題の核心は、単に人口減少ということではなく、
生産年齢人口(16-64歳)の割合の低下です。
この世代が、実社会で働き、自ら所費をする主体となります。
そして、生産年齢人口が減少の中には
いわゆる「就職氷河期」に就職できなかった若者の割合が
多く含まれていることが挙げられていました。
企業が採用を抑え、人件費を削ってきたことは
生産・消費の主体人口を減少させ、内需の低下を招くことになり、
社会全体にとって、大きな傷あとを残したのです。
これは、高度成長期に企業が環境破壊をしてきたことに匹敵するくらいの
社会的ダメージの大きさと同じです。
人件費を削って利益を上げています、と声高々にうたっている企業は
環境に配慮せず利益を上げています、というのと同じくらい恥ずかしいことになる
と述べられていています。
このような人口減少社会の中で
解決策案はいくつか挙げられていましたが、
その中でも特に良案だと思ったのが
「女性の就労と経営参加を当たり前に」ということです。
日本は専業主婦の割合が高いのが特徴です。
働きたと思っている専業主婦が少しの時間でも働けるようになることで
夫に遠慮していた買い物も、できるようになります。
私の感覚では、女性は男性よりも買い物好きですから(笑)
女性の消費を増やせば、企業の利益も上がる。
しかも、福井、島根、山形など女性の就業率が高い県ほど、
出生率も高いという統計もあります。
就労を希望している女性が働きやすい環境に
いち早く世の中が動いてくれることを望みます。
本書の良さは、この記事では書ききれませんでした。
興味のある方は、ダマされたと思って、一度読んでいただければと思います。
世の中はデフレだなぁということ。
では、デフレはなぜ起こるのでしょう。
それは、100年に1度の不景気だから!
と思っていたら、
本書にその常識を一気に覆されてしまいました。
本書によると、デフレの減少は、一言でいうと
人口減による、内需の低下です。
統計を見て、ちょっと考えてみればわかる事実を
マスコミはあまり取り上げてこなかった気がします。
人口減の話題は
常に社会保障費の問題が先にありました。
でも、人口減がもっと身近な「消費」に与える影響も大きかったのです。
問題の核心は、単に人口減少ということではなく、
生産年齢人口(16-64歳)の割合の低下です。
この世代が、実社会で働き、自ら所費をする主体となります。
そして、生産年齢人口が減少の中には
いわゆる「就職氷河期」に就職できなかった若者の割合が
多く含まれていることが挙げられていました。
企業が採用を抑え、人件費を削ってきたことは
生産・消費の主体人口を減少させ、内需の低下を招くことになり、
社会全体にとって、大きな傷あとを残したのです。
これは、高度成長期に企業が環境破壊をしてきたことに匹敵するくらいの
社会的ダメージの大きさと同じです。
人件費を削って利益を上げています、と声高々にうたっている企業は
環境に配慮せず利益を上げています、というのと同じくらい恥ずかしいことになる
と述べられていています。
このような人口減少社会の中で
解決策案はいくつか挙げられていましたが、
その中でも特に良案だと思ったのが
「女性の就労と経営参加を当たり前に」ということです。
日本は専業主婦の割合が高いのが特徴です。
働きたと思っている専業主婦が少しの時間でも働けるようになることで
夫に遠慮していた買い物も、できるようになります。
私の感覚では、女性は男性よりも買い物好きですから(笑)
女性の消費を増やせば、企業の利益も上がる。
しかも、福井、島根、山形など女性の就業率が高い県ほど、
出生率も高いという統計もあります。
就労を希望している女性が働きやすい環境に
いち早く世の中が動いてくれることを望みます。
本書の良さは、この記事では書ききれませんでした。
興味のある方は、ダマされたと思って、一度読んでいただければと思います。
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