ケム散布機『E-6』のミッションを探る ⑥

●日本列島を網羅する電磁兵器ネットワーク？

ケムトレイルの目的は多種多様であることは過去記事にも書いた。今わが国で頻繁に行われているケムトレイルの目的が何であるかは、首謀者のみの知るところであり、我々は少ない状況証拠で推測するしか手段をもたない。私が目撃したE-6が遂行しているミッションが持つ意味をもう少々推測してみることにする。

E-6は様々な最新電子通信システムを搭載していることから、ある種の電磁波の測定・解析任務をおっているのではないかというのが前回までの推測である。電磁波の測定とはつまり、電磁兵器（あるいはプラズマ兵器）の効果測定あるいは探査ではなかろうか。

アメリカが過去に開発を完了し、全米ネットを完成させたGWEN（地上波緊急ネットワーク）はかなり以前から日本国内にも設置されていることは疑いようのない事実であろう。アメリカ国内おいてはGWENタワーは200マイル（320km）間隔に設置されているという。全長2000ｋｍあまりの日本列島をカバーするには10基前後の施設で充分であろう。GWENはそもそもの主要機能が通信システムである。設置場所も日本全国に点在する、レーダーサイトや通信施設などの米軍施設で充分に賄える数である。

アメリカが今、開発と配備に最も力を注いでいる兵器はHAARPに代表される電磁兵器（無実体プラズマ兵器）であることは間違いない。HAARPは気象操作、マインドコントロール、通信システムの破壊、ミサイルと航空機の破壊と錯乱、地震兵器、プラズマによる大量破壊兵器など、多目的用途に対応できる機能を備えているとされている。また基本システムはほぼ完成しているが、細部の調整と精度を上げて行くことが現在の課題とも言われている。またGWENなどの地上施設とのシステムマッチングなど、最終システムの完成までには時間がかかるのではないだろうか。

無実体プラズマ兵器の概略をもう一度紹介しておこう。詳細は過去ログ「プラズマ兵器」を参照していただきたい。

★無実体プラズマ兵器
http://blog.goo.ne.jp/photon1122/e/3a75c80c25e8593374f3b7ba453d66ac
「基本的にプラズマを発生させる照射装置は3基を原則とし、うち1基は事故に備える安全措置の意味を持つ。拡散性のある電波は、衛星通信と同じリレーシステムで目的地上空に送られ、そこで交差させて超高熱プラズマを発生させる。それに複数以上のパラボラアンテナを並べた軍事衛星を用いれば、広域範囲の攻撃に適した兵器システムとなり、軍事施設群を瞬時に消減させたり、広域戦闘行動中の敵戦闘車両群と兵団を消去する場合に用いられる。」


●S,Gの電磁兵器による対日戦略

気になることに、日本国内にHAARP施設が完成しているという情報がある。地政学的にみても日本は東アジアの重要拠点である。アメリカが仮想敵国とする対中国戦略上、日本にHAARP施設を設置すれば、攻撃精度が格段に向上することは想像に難くない。またアメリカにとって経済的最重要国である日本を、その支配化におく為にも最適である。

アメリカとその背後に君臨するシークレットガバメントの世界征服戦略にとって、潤沢なジャパンマネーは頼みの綱である。国家経済的には既に破綻しているといわれるアメリカが、破綻もせずに延命してきたこと。巨額の戦費を必要とする数々の侵略戦争を遂行できたのも、潤沢なジャパンマネーがあったからである。バブル崩壊では巨額の日本の資産がユダヤ金融資本に収奪された、その後の日銀の低金利政策によって、ますますジャパンマネーはアメリカに流れ込んだ。さらに追い討ちをかけるかのように愚かな民営化政策によって、ユダヤ金融資本の飽くなき収奪が継続されている。アメリカとシークレットガバメントにとって日本は「金の卵を産み続ける鶏」と言える。

利用できるうちに利用し、もう利用すべき価値がなくなった時、あるいは彼らが信ずるハルマゲドンの時期が来た時には、これらの電磁兵器によって、列島ごと始末される可能性もある。しかし、その鶏を即座に殺して食べることは当面の本意ではないと推測できる。様々な脅しをかけ続けながら、軍事同盟の強化を図り、ジャパンマネーを貢ぎ続けさせることが、彼らの対日戦略である。

この視点から考察すると、ケムトレイルに関連する細菌兵器と気象操作はミッション・プライオリティが低いと考えられないだろうか。命の綱であるジャパンマネーを生み出す、勤勉で優秀な日本国民を細菌兵器で抹殺することは得策ではない。また気象操作の主たる目的は、旱魃等の発生による植物の生育を妨げ、食糧不足を生み出すことにある。食料自給率が極端に低く、食料の大半を輸入に頼る日本であれば、気象操作を行うことよりも輸入元を断てば良いだけである。これは彼らにとって最も得意とする戦術である。さらに南北に細長く、平野部が狭小で、高山が列島中央部に走る日本列島は、気象操作を行うには手間にたいしての効果が薄いのではないだろうか。

そこで最も注意しなければならないのは地震兵器である。地震兵器はプラズマを活断層に打ち込むことによって地震を発生させることが可能であると言われている。私達の記憶にも新しい、インドネシア、スマトラ島沖で2004年と2005年に発生した超巨大地震。さらに2004年の新潟県中越地震、200７年の新潟県中越沖地震などもアメリカの地震兵器によって起こされたと、単なる推測に留まることなく、様々な状況証拠が挙げられている。最近、竹中前大臣の側近からの証言としてアメリカが地震を起こすと脅迫して、民営化を推進したという情報もある。また川崎や千葉など東京周辺地域に地震を起こすと日本政府が脅迫されたという情報も飛び交っている。

安倍前総理がオーストラリアのサミットに出席し、イラク給油法案の通過を全政治生命をかけて通過させると表明。その後野党の猛烈な反発をくらって、突然辞任するという、前代未聞の事件は覚えていらっしゃるであろう。あの事件の真相こそはイラク給油法案の延長などではなく、郵政自由化を成立させよとのアメリカの強力なプレッシャーがあったに違いない。そのプレッシャーこそが、おそらく「言うことを聞かねば、日本列島に東海大地震、南海大地震を起こすぞ」との脅迫であっただろう。

安倍前首相の帰国後の狼狽振りと体調を崩すほどの心労の原因はこれであったに違いない。安倍前首相の辞任劇で、国会は空転し最後の郵政民営化阻止の動きなどは雲散霧消となり、翌月1日からの郵政民営化は実施された。その数日前、アメリカ軍部は国会にイラク戦争の戦費予算の大幅増額案を提出したのであった。まことに無様な形ではあったが、安倍前首相は文字通り政治生命をかけて、アメリカの要求(脅迫)に答えたわけである。

恐るべきことに、電磁兵器は地下の軍事施設や鉱物資源の鉱床など、地下の構造を探ることも可能である。日本列島はいたるところに活断層が存在し、主要都市の地下も例外ではない。その活断層や火山脈の詳細な探査を行うことによって、意図する地域に意図するだけの規模の地震災害や火山災害を起こすシステムを完成させる。これこそが、日本を従属支配するための、最もプライオリティの高いケムトレイルのミッションではないかと考えるのである。