今、米国で起きている事は明らかにおかしい。世界史的に見ても極めて稀有（けう）な状況である。この Blog では随分前から「常識」で考えれば誰でも分かる事だと言ってきた。分かると言っても「事態の詳細まで正確に分析できる」というのではなく、誰でも「何かおかしい…」と「違和感」を感じ取る事ができるという意味だ。併し、米国でも、日本でも、形こそ違うが、人々の「常識」が知らぬ間に狂わされてしまっていた。主に政治と、教育と、メディアが「常識」を、何者かに都合よく変質させてしまったのである。日本では「明治維新」と「大東亜戦争 」の二つの出来事が外圧によって惹起（じゃっき）され、「大東亜戦争」敗戦後は、植民地経営で富を増やしていた白人国家の人種差別主義者や、共産主義者や、筋違いな私怨を持つ民族によって、日本人と日本という国家そのものが骨抜きに改造されてしまった。何れの出来事も裏の裏には DeepState が潜んでいた。その DeepState が、2020年〜2021年にかけての、米国の大統領選挙に狙いを定めて疫病パンデミックを引き起こし、その機会を捉えて「共産主義革命」が強行された。これらの犯罪行為の裏には中共の浸透工作があり、その裏には DeepState の存在がある事は、真面（まとも）な判断力と自分の頭で考えられる人間には明確な事実と認識できる筈だ。始めこそは、民主党による選挙不正と未知のウイルスによるパンデミックに繋がりがあるとは誰も考えなかったが、時が経ち、様々な情報を付き合わせられる今なら、これらが恣意的（しいてき）に引き起こされた策謀である事は明白である。…ここまでの認識を理解できずに単なる陰謀論と決め付け、現実として受け容れられない人は、この Blog を読んでも時間の無駄になるだけだから、フィクションと割り切って興味本位に読んでみるか、或いはここで読むのを止（や）めた方がいい。「戦後教育」に洗脳され、マスメディアを主たる情報源とする人たちに、ここでの主張を理解する事は不可能に近い。
2019年10月、ジョンズ・ホプキンズ大学の健康安全保障センターのエリック・トナー博士が、このパンデミックにより、18箇月で死者は6,500万人に達する可能性があると発表した。同 健康安全保障センターは、ビル・ゲイツ財団と共にシュミレーション・イベント、「コロナ・インスピラシー」を開催した。当時、大統領候補だったジョー・バイデンは、2019年10月25日のTwitterで「トランプ政権にはパンデミックの準備が全くできていない」と非難している。 選挙中や、晴れて米国大統領を僭称できる立場にいながら、どこだかわからぬ場所に引き篭もり、記者会見すら行なえない抜け殻バイデンも、嘗ては Twitter でトランプ大統領を攻撃していたのだと思うと、今の姿からは想像もできない。まるで別人のようだ。トランプ大統領も、今のバイデンは別人だと発言している。恐らく10年近く前から DeepState 側は、中共ウィルスによるパンデミックが起きると分かっていた。全世界で1億2千万人以上が感染し、米国で50万人以上の死者を出す事を予想していながら一般の米国人に、或いは全世界に広く公表せず、米国内の単なる政争の具としたのなら、正に悪魔の所業と言わざるを得ない。併し時が経てば、今まで公表されている感染者数も死亡者数も、科学的に理解できないまま公表された、事実とかけ離れた数字だったと証明されるだろう。未知のコロナウイルスの存在すら免疫学的に証明した論文一本見つからないというのだから。免疫学の専門家、大橋眞 元 徳島大学名誉教授は、新型コロナウイルスの存在とワクチン接種を否定している。このパンデミックはワクチンを打ちたいが為の嘘だと主張している。（徳島大学はこの件では、大橋眞 元名誉教授の発言との関係性を否定している）。やがては全ての疑問が解かれる時がくるだろうが、今は、真実はフェイクの山に埋もれている。医学的、免疫学的、薬学的な事は素人には分からない。実際に米国では第二次世界大戦より多くの死亡者を出している現実を軽視してはならない。本当は何が起きているのか、それが分からない。問題は、DeepState の悪巧みという現実を、多くの人々が理解できない程に、社会が彼等によって長い年月を掛けて洗脳されてしまっている事だ。
実際、米大統領選挙に於いては、到底現実に起きている事とは思えない程の不正の数々の証拠を、ネットを通して世界中の人々が見せられた。そういった名も無き人々こそが歴史の証人なのである。併し、主流メディアも、主要 SNS も、明らかな犯罪行為を是として選挙不正を働いたバイデン陣営を護り通し、犯罪の被害者であるトランプ陣営の抗議の声は徹底的に無視され、封じ込められ、善悪を反転させてトランプ大統領の一期目が始まる前から、トランプ悪魂論を執拗に展開してきた。真実の発信に寄与しようとした新興 SNS は、サーバーから追い出され、銀行により資金を断たれるという徹底的な口封じをされた。「国際金融資本」とか「DeepState」とか言うと、忽（たちま）ち「陰謀論者」だと馬鹿にされる時代が長く続いたが、ネットが普及した現在、このような想像を絶する巨大な陰の力が働いた現実を見せつけられると、「陰謀論」の核心が実は「真実」であったと思い知らされた。何よりの驚きは、DeepState の邪悪な力が司法制度の頂点ともいえる地位に就いている最高裁判所の判事までも、思いのままに操ったという現実である。その後も、現実とは到底受け容れ難い邪悪な犯罪や醜聞が、次々と明らかにされて行ったが、立法も、行政も、司法も、現実から目を背け続け、主流メディアも、主要SNSも、GAFAM も、大手金融機関も、様々な巨大企業も、力のある者は総じて、選挙不正に加担し、歓迎し、国の歪みを正そうとしない。こうして国際社会に知れ渡った犯罪行為を裏で動かし、表面的には無視を決め込み、そのまま時が経てば既成事実化され、嘘偽が真実に、邪悪が正義になるとでも思っているのだろうか？ そのような悪行を国際社会は見逃してはならない。米国の堕落は日本の滅亡に直結しているから、今は日本の諸問題を論じたくても、後回しにして、米国の趨勢を論じる事を優先せざるを得ない状況だと認識している。
この Blog では、先の米大統領選挙に紛れて「共産主義革命」が企図されたと一貫して主張してきたが、どうやら革命は今、未遂の状態で停滞しているようだ。DeepState は最終的には、イデオロギーに関係のない極々一部の富裕層の世襲的な独裁社会、徹底した管理社会を目指している。何と言っても米国は世界一の大国だから、米国に於ける革命の成立は、「世界全体の革命」に繋がる。それが「NEW WORLD ORDER」とか「GREAT RESET」という言葉の意味する事なのだろう。よくよく考えてみれば、歴史観、国家観、宗教観など凡（あら）ゆる価値観が異なり、利害が一致しない別々の国々、別々の民族を隔てる国境を取り払ってしまうなど、無謀極まりない考えである。諍（いさか）いの尽きない社会を統制できるのは、徹底した言論統制による管理社会だけだ。そこを治めるには余程強大な権力が必要となる。結局、カネと力による不幸な支配構造ができあがる。トランプ大統領が唱え、実践してきた「アメリカ・ファースト」は、DeepState 側に立つグローバル大企業や、目先の損得しか見えない民主党極左にしてみれば、何としても取り除かなくてはならない邪魔な理念であり人物であった。ドナルド・トランプが初めて大統領の座に就いた 2017年1月、大統領就任から僅か数分後にワシントンポストは「弾劾が始まる時が来た」という記事を発表した。大統領就任前から用意していた記事である。Amazon の創業者ジェフ・ベゾスは 2013年にワシントンポストを買収して同紙のオーナーであった。GAFAM＋Twitter が反トランプの DeepState 陣営である事は、今回の不正選挙と言論統制で世界中に明らかとなった。2017年の失敗を繰り返すまいと更に汚い手を準備していた DeepState 陣営は、形振（なりふ）り構わず度を越した選挙不正を強行し、不正の証拠を押さえられても逃げ切る為に、司法をも買収、脅迫により操った。これは米国史の汚点であると同時に、世界史的、人類史的に際立つ汚点でもある。後世の人々はトランプ大統領が滅亡させた DeepState の復活を絶対に許さないだろう。
最近は余り見かけないが、日本でも半世紀ほど前から、「世界統一が実現しますように」という白い縦長の地に黒い筆文字のブリキ看板が、電柱やら民家の壁など、そこここに見られた。それが、朝鮮人 文鮮明が興した邪教「統一教会」と、その姉妹教団ともいえる「創価学会」の仕業である事を知っている日本人は少ないだろう。これらの邪教の出自は何れも朝鮮である。「世界統一」なるものが、夢想や観念論の域を出ないならともかく、現実となった場合には、どれほど恐ろしいものか、当時も今も、日本人は知らないし、知ろうともしない。「世界中の人々が仲良くできるなら、それは素晴らしい事だ」程度にしか考えが及ばないのは、国際法に違反してまで押し付けられた「日本国憲法」を、未だに後生大事に推し戴いている能天気な日本人ならではの奴隷根性である。所謂（いわゆる）「戦後教育」は、それほどまでに日本人を自覚なき知的退廃に陥らせてしまった。歴史を顧みると、片や戦勝国、片や敗戦国の違いはあるが、日米両国ともに「共産主義」の種はほぼ同時期に撒かれた事が分かる。「共産主義」は、先ず初めにアカデミズムと教育を汚染する。米国ではフランクフルト学派により最初に赤化思想に汚染されたのが大学教育と、そこに繋がるアカデミズムであった。教育機関の汚染は、本来はアカデミズムに対抗する筈のジャーナリズムまでも共産化してしまったから、結果的には共産主義を理想化する若者を生み出し、やがては高学歴の国民の一定数が、自由主義、民主主義の恩恵に浴しながら、自らを育（はぐく）んだ社会を共産主義一党独裁国家へと導いて行こうとする。共産主義は堕落と共に始まる。カネに目が眩んで国を売る者や、性的倒錯を常態化し、悍（おぞ）ましきペドフィリア（小児性愛）が横行する社会に堕するのが第一段階だ。その堕落した社会こそが共産主義の揺り籠となる。共産主義は始めは社会主義を装って、人々が一律の給付金に頼り切るのを待ってから牙を剥く。今の米国と、中共勢力に屈する全世界の社会体制がその餌食となる。売国奴はイデオロギーに共感するのではなく、買収と脅迫に屈した者が殆んどである。親中派、親韓派が蔓延（はびこ）り、ベーシックインカムを実行しようと目論む日本は、DeepState の草刈り場となる寸前にいる。
大統領選挙での敗戦を頑として受け容れないトランプ大統領のお陰で、米国に於ける「共産主義革命」は未だ「未遂」の状態で停滞している。この Blog では、米国では今、軍政が布かれており、真の大統領はバイデンなどではなくドナルド・トランプだと主張してきた。この考えと軌を一にする人々の中には、「世界緊急放送」だとか「NESARA、GESARA の歪曲理解」、果ては「宇宙人の地下帝国」などを信じる者がいるが、私はそういう人たちとは一線を画する。ペドフィリアの蔓延が現実である事が、悍（おぞ）ましき現実であると漸（ようや）く理解できたが、先ず、「全世界に向けての緊急放送」など無い。あるとしたら「全米に向けての真実暴露の放送」を済ませてからの事後発表としての情報公開程度であろう。トランプ大統領は飽くまでも米国を救う為に DeepState と戦っているのであり、その結果として世界が DeepState が目論む「グローバル・デジタル・管理社会」となる最悪の事態を回避できるのだ。飽くまでも「アメリカ・ファースト」なのは当然だ。「NESARA、GESARA の歪曲理解」については、先ず、NESARA=National Economic Security and Recovery Act（国家経済安全保障及び改革法）、GESARA=Global Economic Security and Recovery Act（世界経済安全保障及び改革法）であり、米国は NESARA を発令するかも知れないが、GESARA を発令するとは限らない。恐らく米国復興で手一杯で世界を救う余裕など当分は無いだろう。況（いわ）んや、日本人全員が法外な金額のカネを受け取れるなどという話は、混乱に乗じて欲望を煽るだけで、却って DeepState の陰謀に嵌（は）まってしまう与太話に過ぎない。通貨制度の変革による混乱には備えた方がいい。日本政府は恐らく金本位制に備えて、既に 80トンの金塊を積み増し購入した。何より大切なのは、1%に満たない大金持ちが 99%以上の貧困層を支配する世界を目指す DeepState の策謀に嵌らない事である。日本人は一人たりとも人口削減の対象者になってはならない。我々 日本人の責務は、既に DeepState の策謀に乗ってしまっている感がある日本政府に道を誤らせないよう、ブレーキを掛け、可能な限り建設的な関与に乗り出す事である。今までのように、奴隷の平和に安住して無関心を決め込む生き方から一刻も早く抜け出す事である。
DeepState との戦いと、捕われている大勢の子どもたちの救出を最優先して、ホワイトハウスから去ったトランプ大統領の隙を突いて、偽大統領となったバイデンは「中共ウイルス」という呼称を禁止した。併し、疫学史的に、世界史的に、蔓延した疫病に発症地の名前を付けるのは今まで当たり前に行なわれてきた。バイデンを操るオバマやスーザン・ライスは、単にトランプ憎しでその政策を裏返しているに過ぎない。明治3年に日本の臨床で発症が確認された、コガタアカイエカが媒介する「日本脳炎」（Japanese Encephalitis Virus）や「スペイン風邪」（1918 Flu Pandemic, Spanish Flu…）等々がある。中共で発症が確認されたウイルスだけを例外的に China を付けた呼称を禁じる理由は、バイデン親子やオバマ、クリントン夫妻が中共から買収され、バラされたくない恥ずべき弱味を握られているからというのは、大統領選挙前から知る人ぞ知る常識であった。主流メディアや BigTech による言論統制で未だに一般の米国民の多くが騙されているだけである。マスメディアを盲信する日本人の方が米国人より騙され度合いが大きい。中共武漢の研究所から、うっかりしてか故意にか漏れ出し、当初より「ヒトヒト感染は無い」などと中共政府が隠蔽しなければ、このような世界的なパンデミックは起きなかった。寧ろ、今では武漢研究所から漏れ出てしまったのではなく、計画的に実行されたバイオテロであるという考え方が主流である。これには米国もフランスも関与している。2019年に人民解放軍がウイルスパンデミックを想定した大規模訓練を実施した事も判明しており、DeepState の一員と目されるビル・ゲイツも、この未知の疫病によるパンデミックビジネスに早くから投資してきた。2015年、TED（Technology Entertainment Design=Conference）という公開トークイベントで、「The next outbreak? We’re not ready」…もし次の疫病大流行（アウトブレイク）が来たら、私たちの準備はまだできていない」というスピーチをビル・ゲイツは行なっていた。そのスピーチの内容が、そのまま現在起きている。予言者でもないビル・ゲイツが、トランプが命名した「中共ウイルス」、日本限定の呼称「新型コロナウイルス」、WHOによる後付けの呼称「Covid-19」のパンデミックを 6年以上も前に予言していたのである。
米国の DeepState 勢力の関与は更に遡る。2014年、米国国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）所長ファウチ博士（Anthony S Fauci）は、コロナウイルスの新型を研究をしていたが、自国で培養するのは余りにも危険過ぎると考えて、独断で、然（しか）も違法に中共の武漢研修所に、自身が受けた370万ドルの支援金を丸ごと付けて委託したのである。独断と書いたが有力な協力者がいた事は間違いない。その1箇月後にファウチは上院に呼ばれたという。武漢肺炎とも呼ばれ、WHOがパンデミック宣言を出す前に、何故この事実が公表され問題視されなかったのか、米議会上院にファウチが真実を話さなかったのか、議会が知らぬ振りを決め込んだのか、これはこのまま有耶無耶にしてはいけない問題である。武漢研究所にはフランスも出資していたが、管理が杜撰すぎると米に報告した。ファウチは37年間も今のポストに居続けている。ファウチがこのポストに就いてから、エイズ、エボラ、豚インフル、サーズ、マーズ…等々のウイルスが国際問題となった。これらは全て新型コロナウイルスである。これらへの対策方法や治療方法はファウチ自身ではなく、彼の関係者が開発・考案・発見したケースが多いという。ファウチは何の成果も上げていない。2017年1月10日、トランプが大統領に就任する10日前、ジョージタウン大学でコロナ関係の研究者が集まる大規模な会議が開催された。そこでファウチは、トランプ政権下で「サプライズ・アウトブレイク」（新型コロナのパンデミック）が起きると明言した。may be able to ではなく will という単語を使った。この会議で習近平の名は一切出ていない。これが事実なら、いや事実なのだが、中共ウイルスではなく、ファウチ・ウイルス、ファウチ・パンデミックと呼んでもいいのではないか。中共によるコロナウイルス漏洩の報告から一年以上も経て、WHOの調査団が武漢入りしたが、調査団のひとりにピーター・ダスザック博士という人物がいた。彼は嘗て武漢研究所に在籍していたという。ダスザックは武漢研究所の構造的気密性と機密保護体制に太鼓判を押していた人物である。香港大学の博士で後に米国に亡命した イェン・リーモン博士は、「新型コロナウィルスは武漢ウイルス研究所でつくられた人工ウイルス兵器」だと暴露した。
DeepState と中共（人民を除外する共産党政府）は、トランプ大統領排除と米国の管理社会化という目的の一時的一致に於いては共闘する同志の関係だが、最終的な企てに於いて利害相反する。DeepState の目的は、全人口の僅か1%未満に過ぎない自分たち大富豪による 99%以上を占める国民の支配の恒久化と排他的世襲制度の確立と、彼等が信じる人類存続の為の人口削減だが、中共政府は一度（ひとたび）手に入れたバイオ兵器の技術の独り占めと、バイオ兵器を更に進化させて、中国共産党が華人と認める者たち以外の殲滅である。地球上から支那人以外はいなくなってしまう社会の実現である。そういう世界にした上で、やはり共産党大幹部の排他的世襲制度による一党独裁の確立を目論んでいる。どちらの勢力が勝とうとも、この世は地獄と化す運命にある。そうさせない為に、今もドナルド・トランプ大統領は命懸けで戦っている。DeepState と中共との戦いに於いてトランプ大統領が治める米国は最後の砦である。トランプ政権はロスチャイルド系のウィルバー・ロス商務長官や、スティーブン・ムニューシン財務長官を起用したし、娘婿のジャレッド・クシュナー大統領上級顧問は正統派ユダヤ教徒である。不動産王ドナルド・トランプが大統領選挙に出馬する際はロスチャイルド系金融機関がトランプを担ぎ上げたのは事実である。併し、前回の Blog でも述べた通り、組織は大きくなればなるほど一枚岩であり続ける事が困難になる。その意味では DeepState も、民主党も、共和党も、皆 同じである。ロスチャイルド系と手を組んだ経歴があるからと言って、トランプ大統領の愛国心は微塵も揺るがない。トランプに協力する者は味方であり、行手を阻む者は敵である。只それだけの事である。本稿の最後に、二つだけ心配な事があると述べておく。ひとつ目はトランプ大統領がワクチン推進派である事。私は賛同できない。二つ目は、民間組織と比較すれば米軍の愛国心と一体感は飛び抜けているが、米軍内部にもポリティカルコレクトネスに迎合する雰囲気が出てきた事である。戦地に赴く妊婦の為に妊婦専用の軍服が先ごろ発表されたが、バイデン偽政権の既成事実化がこのまま続けば、この傾向は益々進んでしまい、米軍もトランプ支持の一枚岩であり続けられるか心配になってきた。DeepState との戦いと、地下に潜む悪魔どもから子どもたちを全員救い出すのが、遅れれば遅れるほど、米国の復興は困難になる。そのふたつだけが気掛かりである。
2019年10月、ジョンズ・ホプキンズ大学の健康安全保障センターのエリック・トナー博士が、このパンデミックにより、18箇月で死者は6,500万人に達する可能性があると発表した。同 健康安全保障センターは、ビル・ゲイツ財団と共にシュミレーション・イベント、「コロナ・インスピラシー」を開催した。当時、大統領候補だったジョー・バイデンは、2019年10月25日のTwitterで「トランプ政権にはパンデミックの準備が全くできていない」と非難している。 選挙中や、晴れて米国大統領を僭称できる立場にいながら、どこだかわからぬ場所に引き篭もり、記者会見すら行なえない抜け殻バイデンも、嘗ては Twitter でトランプ大統領を攻撃していたのだと思うと、今の姿からは想像もできない。まるで別人のようだ。トランプ大統領も、今のバイデンは別人だと発言している。恐らく10年近く前から DeepState 側は、中共ウィルスによるパンデミックが起きると分かっていた。全世界で1億2千万人以上が感染し、米国で50万人以上の死者を出す事を予想していながら一般の米国人に、或いは全世界に広く公表せず、米国内の単なる政争の具としたのなら、正に悪魔の所業と言わざるを得ない。併し時が経てば、今まで公表されている感染者数も死亡者数も、科学的に理解できないまま公表された、事実とかけ離れた数字だったと証明されるだろう。未知のコロナウイルスの存在すら免疫学的に証明した論文一本見つからないというのだから。免疫学の専門家、大橋眞 元 徳島大学名誉教授は、新型コロナウイルスの存在とワクチン接種を否定している。このパンデミックはワクチンを打ちたいが為の嘘だと主張している。（徳島大学はこの件では、大橋眞 元名誉教授の発言との関係性を否定している）。やがては全ての疑問が解かれる時がくるだろうが、今は、真実はフェイクの山に埋もれている。医学的、免疫学的、薬学的な事は素人には分からない。実際に米国では第二次世界大戦より多くの死亡者を出している現実を軽視してはならない。本当は何が起きているのか、それが分からない。問題は、DeepState の悪巧みという現実を、多くの人々が理解できない程に、社会が彼等によって長い年月を掛けて洗脳されてしまっている事だ。
実際、米大統領選挙に於いては、到底現実に起きている事とは思えない程の不正の数々の証拠を、ネットを通して世界中の人々が見せられた。そういった名も無き人々こそが歴史の証人なのである。併し、主流メディアも、主要 SNS も、明らかな犯罪行為を是として選挙不正を働いたバイデン陣営を護り通し、犯罪の被害者であるトランプ陣営の抗議の声は徹底的に無視され、封じ込められ、善悪を反転させてトランプ大統領の一期目が始まる前から、トランプ悪魂論を執拗に展開してきた。真実の発信に寄与しようとした新興 SNS は、サーバーから追い出され、銀行により資金を断たれるという徹底的な口封じをされた。「国際金融資本」とか「DeepState」とか言うと、忽（たちま）ち「陰謀論者」だと馬鹿にされる時代が長く続いたが、ネットが普及した現在、このような想像を絶する巨大な陰の力が働いた現実を見せつけられると、「陰謀論」の核心が実は「真実」であったと思い知らされた。何よりの驚きは、DeepState の邪悪な力が司法制度の頂点ともいえる地位に就いている最高裁判所の判事までも、思いのままに操ったという現実である。その後も、現実とは到底受け容れ難い邪悪な犯罪や醜聞が、次々と明らかにされて行ったが、立法も、行政も、司法も、現実から目を背け続け、主流メディアも、主要SNSも、GAFAM も、大手金融機関も、様々な巨大企業も、力のある者は総じて、選挙不正に加担し、歓迎し、国の歪みを正そうとしない。こうして国際社会に知れ渡った犯罪行為を裏で動かし、表面的には無視を決め込み、そのまま時が経てば既成事実化され、嘘偽が真実に、邪悪が正義になるとでも思っているのだろうか？ そのような悪行を国際社会は見逃してはならない。米国の堕落は日本の滅亡に直結しているから、今は日本の諸問題を論じたくても、後回しにして、米国の趨勢を論じる事を優先せざるを得ない状況だと認識している。
この Blog では、先の米大統領選挙に紛れて「共産主義革命」が企図されたと一貫して主張してきたが、どうやら革命は今、未遂の状態で停滞しているようだ。DeepState は最終的には、イデオロギーに関係のない極々一部の富裕層の世襲的な独裁社会、徹底した管理社会を目指している。何と言っても米国は世界一の大国だから、米国に於ける革命の成立は、「世界全体の革命」に繋がる。それが「NEW WORLD ORDER」とか「GREAT RESET」という言葉の意味する事なのだろう。よくよく考えてみれば、歴史観、国家観、宗教観など凡（あら）ゆる価値観が異なり、利害が一致しない別々の国々、別々の民族を隔てる国境を取り払ってしまうなど、無謀極まりない考えである。諍（いさか）いの尽きない社会を統制できるのは、徹底した言論統制による管理社会だけだ。そこを治めるには余程強大な権力が必要となる。結局、カネと力による不幸な支配構造ができあがる。トランプ大統領が唱え、実践してきた「アメリカ・ファースト」は、DeepState 側に立つグローバル大企業や、目先の損得しか見えない民主党極左にしてみれば、何としても取り除かなくてはならない邪魔な理念であり人物であった。ドナルド・トランプが初めて大統領の座に就いた 2017年1月、大統領就任から僅か数分後にワシントンポストは「弾劾が始まる時が来た」という記事を発表した。大統領就任前から用意していた記事である。Amazon の創業者ジェフ・ベゾスは 2013年にワシントンポストを買収して同紙のオーナーであった。GAFAM＋Twitter が反トランプの DeepState 陣営である事は、今回の不正選挙と言論統制で世界中に明らかとなった。2017年の失敗を繰り返すまいと更に汚い手を準備していた DeepState 陣営は、形振（なりふ）り構わず度を越した選挙不正を強行し、不正の証拠を押さえられても逃げ切る為に、司法をも買収、脅迫により操った。これは米国史の汚点であると同時に、世界史的、人類史的に際立つ汚点でもある。後世の人々はトランプ大統領が滅亡させた DeepState の復活を絶対に許さないだろう。
最近は余り見かけないが、日本でも半世紀ほど前から、「世界統一が実現しますように」という白い縦長の地に黒い筆文字のブリキ看板が、電柱やら民家の壁など、そこここに見られた。それが、朝鮮人 文鮮明が興した邪教「統一教会」と、その姉妹教団ともいえる「創価学会」の仕業である事を知っている日本人は少ないだろう。これらの邪教の出自は何れも朝鮮である。「世界統一」なるものが、夢想や観念論の域を出ないならともかく、現実となった場合には、どれほど恐ろしいものか、当時も今も、日本人は知らないし、知ろうともしない。「世界中の人々が仲良くできるなら、それは素晴らしい事だ」程度にしか考えが及ばないのは、国際法に違反してまで押し付けられた「日本国憲法」を、未だに後生大事に推し戴いている能天気な日本人ならではの奴隷根性である。所謂（いわゆる）「戦後教育」は、それほどまでに日本人を自覚なき知的退廃に陥らせてしまった。歴史を顧みると、片や戦勝国、片や敗戦国の違いはあるが、日米両国ともに「共産主義」の種はほぼ同時期に撒かれた事が分かる。「共産主義」は、先ず初めにアカデミズムと教育を汚染する。米国ではフランクフルト学派により最初に赤化思想に汚染されたのが大学教育と、そこに繋がるアカデミズムであった。教育機関の汚染は、本来はアカデミズムに対抗する筈のジャーナリズムまでも共産化してしまったから、結果的には共産主義を理想化する若者を生み出し、やがては高学歴の国民の一定数が、自由主義、民主主義の恩恵に浴しながら、自らを育（はぐく）んだ社会を共産主義一党独裁国家へと導いて行こうとする。共産主義は堕落と共に始まる。カネに目が眩んで国を売る者や、性的倒錯を常態化し、悍（おぞ）ましきペドフィリア（小児性愛）が横行する社会に堕するのが第一段階だ。その堕落した社会こそが共産主義の揺り籠となる。共産主義は始めは社会主義を装って、人々が一律の給付金に頼り切るのを待ってから牙を剥く。今の米国と、中共勢力に屈する全世界の社会体制がその餌食となる。売国奴はイデオロギーに共感するのではなく、買収と脅迫に屈した者が殆んどである。親中派、親韓派が蔓延（はびこ）り、ベーシックインカムを実行しようと目論む日本は、DeepState の草刈り場となる寸前にいる。
大統領選挙での敗戦を頑として受け容れないトランプ大統領のお陰で、米国に於ける「共産主義革命」は未だ「未遂」の状態で停滞している。この Blog では、米国では今、軍政が布かれており、真の大統領はバイデンなどではなくドナルド・トランプだと主張してきた。この考えと軌を一にする人々の中には、「世界緊急放送」だとか「NESARA、GESARA の歪曲理解」、果ては「宇宙人の地下帝国」などを信じる者がいるが、私はそういう人たちとは一線を画する。ペドフィリアの蔓延が現実である事が、悍（おぞ）ましき現実であると漸（ようや）く理解できたが、先ず、「全世界に向けての緊急放送」など無い。あるとしたら「全米に向けての真実暴露の放送」を済ませてからの事後発表としての情報公開程度であろう。トランプ大統領は飽くまでも米国を救う為に DeepState と戦っているのであり、その結果として世界が DeepState が目論む「グローバル・デジタル・管理社会」となる最悪の事態を回避できるのだ。飽くまでも「アメリカ・ファースト」なのは当然だ。「NESARA、GESARA の歪曲理解」については、先ず、NESARA=National Economic Security and Recovery Act（国家経済安全保障及び改革法）、GESARA=Global Economic Security and Recovery Act（世界経済安全保障及び改革法）であり、米国は NESARA を発令するかも知れないが、GESARA を発令するとは限らない。恐らく米国復興で手一杯で世界を救う余裕など当分は無いだろう。況（いわ）んや、日本人全員が法外な金額のカネを受け取れるなどという話は、混乱に乗じて欲望を煽るだけで、却って DeepState の陰謀に嵌（は）まってしまう与太話に過ぎない。通貨制度の変革による混乱には備えた方がいい。日本政府は恐らく金本位制に備えて、既に 80トンの金塊を積み増し購入した。何より大切なのは、1%に満たない大金持ちが 99%以上の貧困層を支配する世界を目指す DeepState の策謀に嵌らない事である。日本人は一人たりとも人口削減の対象者になってはならない。我々 日本人の責務は、既に DeepState の策謀に乗ってしまっている感がある日本政府に道を誤らせないよう、ブレーキを掛け、可能な限り建設的な関与に乗り出す事である。今までのように、奴隷の平和に安住して無関心を決め込む生き方から一刻も早く抜け出す事である。
DeepState との戦いと、捕われている大勢の子どもたちの救出を最優先して、ホワイトハウスから去ったトランプ大統領の隙を突いて、偽大統領となったバイデンは「中共ウイルス」という呼称を禁止した。併し、疫学史的に、世界史的に、蔓延した疫病に発症地の名前を付けるのは今まで当たり前に行なわれてきた。バイデンを操るオバマやスーザン・ライスは、単にトランプ憎しでその政策を裏返しているに過ぎない。明治3年に日本の臨床で発症が確認された、コガタアカイエカが媒介する「日本脳炎」（Japanese Encephalitis Virus）や「スペイン風邪」（1918 Flu Pandemic, Spanish Flu…）等々がある。中共で発症が確認されたウイルスだけを例外的に China を付けた呼称を禁じる理由は、バイデン親子やオバマ、クリントン夫妻が中共から買収され、バラされたくない恥ずべき弱味を握られているからというのは、大統領選挙前から知る人ぞ知る常識であった。主流メディアや BigTech による言論統制で未だに一般の米国民の多くが騙されているだけである。マスメディアを盲信する日本人の方が米国人より騙され度合いが大きい。中共武漢の研究所から、うっかりしてか故意にか漏れ出し、当初より「ヒトヒト感染は無い」などと中共政府が隠蔽しなければ、このような世界的なパンデミックは起きなかった。寧ろ、今では武漢研究所から漏れ出てしまったのではなく、計画的に実行されたバイオテロであるという考え方が主流である。これには米国もフランスも関与している。2019年に人民解放軍がウイルスパンデミックを想定した大規模訓練を実施した事も判明しており、DeepState の一員と目されるビル・ゲイツも、この未知の疫病によるパンデミックビジネスに早くから投資してきた。2015年、TED（Technology Entertainment Design=Conference）という公開トークイベントで、「The next outbreak? We’re not ready」…もし次の疫病大流行（アウトブレイク）が来たら、私たちの準備はまだできていない」というスピーチをビル・ゲイツは行なっていた。そのスピーチの内容が、そのまま現在起きている。予言者でもないビル・ゲイツが、トランプが命名した「中共ウイルス」、日本限定の呼称「新型コロナウイルス」、WHOによる後付けの呼称「Covid-19」のパンデミックを 6年以上も前に予言していたのである。
米国の DeepState 勢力の関与は更に遡る。2014年、米国国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）所長ファウチ博士（Anthony S Fauci）は、コロナウイルスの新型を研究をしていたが、自国で培養するのは余りにも危険過ぎると考えて、独断で、然（しか）も違法に中共の武漢研修所に、自身が受けた370万ドルの支援金を丸ごと付けて委託したのである。独断と書いたが有力な協力者がいた事は間違いない。その1箇月後にファウチは上院に呼ばれたという。武漢肺炎とも呼ばれ、WHOがパンデミック宣言を出す前に、何故この事実が公表され問題視されなかったのか、米議会上院にファウチが真実を話さなかったのか、議会が知らぬ振りを決め込んだのか、これはこのまま有耶無耶にしてはいけない問題である。武漢研究所にはフランスも出資していたが、管理が杜撰すぎると米に報告した。ファウチは37年間も今のポストに居続けている。ファウチがこのポストに就いてから、エイズ、エボラ、豚インフル、サーズ、マーズ…等々のウイルスが国際問題となった。これらは全て新型コロナウイルスである。これらへの対策方法や治療方法はファウチ自身ではなく、彼の関係者が開発・考案・発見したケースが多いという。ファウチは何の成果も上げていない。2017年1月10日、トランプが大統領に就任する10日前、ジョージタウン大学でコロナ関係の研究者が集まる大規模な会議が開催された。そこでファウチは、トランプ政権下で「サプライズ・アウトブレイク」（新型コロナのパンデミック）が起きると明言した。may be able to ではなく will という単語を使った。この会議で習近平の名は一切出ていない。これが事実なら、いや事実なのだが、中共ウイルスではなく、ファウチ・ウイルス、ファウチ・パンデミックと呼んでもいいのではないか。中共によるコロナウイルス漏洩の報告から一年以上も経て、WHOの調査団が武漢入りしたが、調査団のひとりにピーター・ダスザック博士という人物がいた。彼は嘗て武漢研究所に在籍していたという。ダスザックは武漢研究所の構造的気密性と機密保護体制に太鼓判を押していた人物である。香港大学の博士で後に米国に亡命した イェン・リーモン博士は、「新型コロナウィルスは武漢ウイルス研究所でつくられた人工ウイルス兵器」だと暴露した。
DeepState と中共（人民を除外する共産党政府）は、トランプ大統領排除と米国の管理社会化という目的の一時的一致に於いては共闘する同志の関係だが、最終的な企てに於いて利害相反する。DeepState の目的は、全人口の僅か1%未満に過ぎない自分たち大富豪による 99%以上を占める国民の支配の恒久化と排他的世襲制度の確立と、彼等が信じる人類存続の為の人口削減だが、中共政府は一度（ひとたび）手に入れたバイオ兵器の技術の独り占めと、バイオ兵器を更に進化させて、中国共産党が華人と認める者たち以外の殲滅である。地球上から支那人以外はいなくなってしまう社会の実現である。そういう世界にした上で、やはり共産党大幹部の排他的世襲制度による一党独裁の確立を目論んでいる。どちらの勢力が勝とうとも、この世は地獄と化す運命にある。そうさせない為に、今もドナルド・トランプ大統領は命懸けで戦っている。DeepState と中共との戦いに於いてトランプ大統領が治める米国は最後の砦である。トランプ政権はロスチャイルド系のウィルバー・ロス商務長官や、スティーブン・ムニューシン財務長官を起用したし、娘婿のジャレッド・クシュナー大統領上級顧問は正統派ユダヤ教徒である。不動産王ドナルド・トランプが大統領選挙に出馬する際はロスチャイルド系金融機関がトランプを担ぎ上げたのは事実である。併し、前回の Blog でも述べた通り、組織は大きくなればなるほど一枚岩であり続ける事が困難になる。その意味では DeepState も、民主党も、共和党も、皆 同じである。ロスチャイルド系と手を組んだ経歴があるからと言って、トランプ大統領の愛国心は微塵も揺るがない。トランプに協力する者は味方であり、行手を阻む者は敵である。只それだけの事である。本稿の最後に、二つだけ心配な事があると述べておく。ひとつ目はトランプ大統領がワクチン推進派である事。私は賛同できない。二つ目は、民間組織と比較すれば米軍の愛国心と一体感は飛び抜けているが、米軍内部にもポリティカルコレクトネスに迎合する雰囲気が出てきた事である。戦地に赴く妊婦の為に妊婦専用の軍服が先ごろ発表されたが、バイデン偽政権の既成事実化がこのまま続けば、この傾向は益々進んでしまい、米軍もトランプ支持の一枚岩であり続けられるか心配になってきた。DeepState との戦いと、地下に潜む悪魔どもから子どもたちを全員救い出すのが、遅れれば遅れるほど、米国の復興は困難になる。そのふたつだけが気掛かりである。