被災者の皆さまに衷心よりお見舞い申し上げます。
また、不幸にしてお亡くなりになりました方々のご家族の皆さまに、謹んでお悔やみ申し上げます。
まだまだ余震が落ち着かない中、放射能被爆の危険性を承知で、命を懸けた放水作業など、現地で活動する自衛隊などの関係機関・関係者の懸命な救出・救援作業に、心から感謝するとともに、関係者の安全を心からお祈りします。
そのような中で、阪神大震災や中越地震の際にとても重要であった通り、被災地以外の地域の経済が正常化することが、中長期の被災地救援・復興につながったことです。
日本波情報連絡会では、日本経済の正常化のため、休止していた概況・サーフチェックエリアの一部を、3月20日（日）から正常に戻させていただきました。
さらに今後、大きな余震や災害など、状況を悪化させる特段の事象が発生しない限り、北海道、日本海北部、東海、湘南、一部を除く千葉についても、3月23日(水)早朝から、波情報を再開させていただくことを決定いたしました。
情報の停止により、ご不便をおかけしましたことについて、心より深くお詫び申し上げます。 と共に、何卒、皆様方の特段のご理解を賜れます様よろしくお願い申し上げます。
なお、計画停電や、ガソリンの節約などを考慮したサーフチェックなどの影響で、更新時刻の遅延等の可能性があることをご了承頂けます様、宜しくお願いいたします。
また、海へ向かう際には、ガソリンの節約などの問題もあり、できるだけの工夫（たとえば、乗り合いや行く回数を控えるなど）をして頂けます様、合わせて宜しくお願い申し上げます。
ただし、まだまだ余震が続き、津波注警報などが出る可能性もございますので、自己責任の下、十分に注意し、また、注意報や警報が発令された際には、自治体や警察、消防などの指示に従う様にして下さい。
最後になりますが、現在、義援金についての検討も始めており、まだ詳細についてのご報告はできませんが、各社、最大限有効な使用につながる手法を検討、模索中であります事もご報告させて頂きます。
2011年3月21日
日本波情報連絡会 より
※日本波情報連絡会とは
インターネット上、あるいは、ドコモ、ａｕ、ソフトバンクなどで運営されている有料波情報において、全国各地に起こりうる問題に対処すべく、情報の適正な取り扱いに関しガイドラインを示し、有料波情報を取り扱う者の遵守すべき事項を定めることにより、各社独自の情報配信の有用性に配慮しつつ、各種サービスによる問題を回避することを目的とする。
また、不幸にしてお亡くなりになりました方々のご家族の皆さまに、謹んでお悔やみ申し上げます。
まだまだ余震が落ち着かない中、放射能被爆の危険性を承知で、命を懸けた放水作業など、現地で活動する自衛隊などの関係機関・関係者の懸命な救出・救援作業に、心から感謝するとともに、関係者の安全を心からお祈りします。
そのような中で、阪神大震災や中越地震の際にとても重要であった通り、被災地以外の地域の経済が正常化することが、中長期の被災地救援・復興につながったことです。
日本波情報連絡会では、日本経済の正常化のため、休止していた概況・サーフチェックエリアの一部を、3月20日（日）から正常に戻させていただきました。
さらに今後、大きな余震や災害など、状況を悪化させる特段の事象が発生しない限り、北海道、日本海北部、東海、湘南、一部を除く千葉についても、3月23日(水)早朝から、波情報を再開させていただくことを決定いたしました。
情報の停止により、ご不便をおかけしましたことについて、心より深くお詫び申し上げます。 と共に、何卒、皆様方の特段のご理解を賜れます様よろしくお願い申し上げます。
なお、計画停電や、ガソリンの節約などを考慮したサーフチェックなどの影響で、更新時刻の遅延等の可能性があることをご了承頂けます様、宜しくお願いいたします。
また、海へ向かう際には、ガソリンの節約などの問題もあり、できるだけの工夫（たとえば、乗り合いや行く回数を控えるなど）をして頂けます様、合わせて宜しくお願い申し上げます。
ただし、まだまだ余震が続き、津波注警報などが出る可能性もございますので、自己責任の下、十分に注意し、また、注意報や警報が発令された際には、自治体や警察、消防などの指示に従う様にして下さい。
最後になりますが、現在、義援金についての検討も始めており、まだ詳細についてのご報告はできませんが、各社、最大限有効な使用につながる手法を検討、模索中であります事もご報告させて頂きます。
2011年3月21日
日本波情報連絡会 より
※日本波情報連絡会とは
インターネット上、あるいは、ドコモ、ａｕ、ソフトバンクなどで運営されている有料波情報において、全国各地に起こりうる問題に対処すべく、情報の適正な取り扱いに関しガイドラインを示し、有料波情報を取り扱う者の遵守すべき事項を定めることにより、各社独自の情報配信の有用性に配慮しつつ、各種サービスによる問題を回避することを目的とする。
