武漢肺炎治療にアビガンの活用を！

武漢肺炎が世界で猛威を奮っていますが、その治療薬として世界がアビガンに注目しています。

もともとアビガンは新型インフルエンザ治癒薬として開発されたようですが、効果が確認できたころにタミフルが販売されたため日の目を見なかったようです。そのため、新型インフルエンザに対し、現在ある薬で対抗できない場合のみ使用するという条件付きで認可されたとのこと。何やら大きな力が裏で働いた結果のように思います。

下の図はインフルエンザに対するマウス実験結果ですが、タミフルは多少効果はあるものの全てのマウスが死ぬ結果に。対してアビガンは全てのマウスが生き残る結果に。正に特効薬という言葉が相応しいですね。

緊急寄稿（2）新型コロナウイルス感染症（COVID-19）治療候補薬アビガンの特徴（白木公康）

 

新型インフルエンザ対応薬としてのアビガンですが、武漢肺炎治療にも効果があるという論文が出てきています。昨日の安倍総理の会見でも治験を開始するとの話がありました。しかし、アビガンはウイルスの増加を抑える薬のため、投与は早ければ早い方が効果があるとのこと。副作用の少ない薬であるため、患者および家族の同意を受けた上で早期に武漢肺炎患者への投与を正式に行うべきです。

この非常事態において、金儲け至上主義の連中や厚生労働省に妨害されることがないようにしなければいけません。

新型コロナにインフル薬「アビガン」、治験と量産開始へ

中国の携帯電話契約者数1400万件減少 1月〜2月 経済下降が原因？それとも中共肺炎のせい？

支那における武漢肺炎の死亡者数は十万人程度かと思っていましたが、支那における１月〜２月の大手３社の携帯電話契約者数が1,447万件減少しているとのニュースを見て、上方修正する必要があると感じました。

支那政府が発表するGDPは嘘っぱちですが、実態に即した値を予測するための李克強指数（鉄道貨物輸送量、銀行融資残高、電力消費）というものがあります。
今回の携帯電話契約件数の減少は、李克強指数のように本当の武漢肺炎死亡者数を推測するための貴重な情報だと思います。
契約件数減少の内訳としては、企業活動の縮小による法人契約の減少、収入が減ったため複数契約をしている個人の解約（もしくは全解約）、今回の武漢肺炎により死亡したため解約等が考えられます。
そのため、1,447万から法人契約の減少数、複数契約の解約数を差し引いた数字が武漢肺炎死亡者数を推定するのに有力な根拠となりそうです。
支那では武漢肺炎で百万〜数百万単位で死亡していると考えた方が良さそうです。

中国の携帯電話契約者数1400万件減少 1月〜2月 経済下降が原因？それとも中共肺炎のせい？

絶対に消費税減税をしない財務省

武漢ウイルスによって世界中が大混乱に陥っていますね。
株式市場は大荒れとなっていて、すでにリーマンショックを上回るものであることは確実です。財務省や日銀は認めたくないようでリーマン級とは言えないなどどほざいています。麻生大臣もリーマンとは異なると発言していますが、この当局の認識の甘さが、さすが平和ボケした日本だと思います。
株式市場はリーマンショックどころか、1929年の世界恐慌並と言った方が良いでしょう。これは当然、現在もそうですがこれから実態経済がとんでもなく落ち込むことを示唆しています。
日本はこれに加えて消費税増税ショック、オリンピック中止ショックも加わることになり、まさにこれまで経験したことがないような不況となる恐れがあります。
そうならないようにするために一番効果的なのは消費税を０％にすることだと思います。自民党の有志からも提案されました。しかしながら財務省は絶対に消費税減税はしないでしょう。断言します。
財務省の対策は令和２年度早々に大型補正予算を組み、給付金やクーポンの配布、何かしらの税金の減税措置、これくらいでしょう。
財務省の悲願であった消費税１０％。これには絶対に手を付けないと予想します。株価がいくら下がろうが、どれだけ不況になろうが、財務官僚にとっては全く関係のない話です。