2月27日、日本野球機構（NPB）の中村勝彦事務局長は、オンラインカジノ利用問題について、12球団の調査結果を公表しています。
・プロ野球各球団からの報告について（日本プロフェッショナル野球組織）
全12球団のうち、所属選手、監督・コーチ、スタッフなど球団関係者からの自主申告があった事例は、計7球団14人だったとしています。更に、これは刑法における「単純賭博罪」の公訴時効（3年）にかからない2022年2月以降の案件でということで、今後の対応が気になるところです。
気にはしていましたが、影響が広がってきましたね。
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