小鉄日記

主に株式の信用取引の状況についてのブログは昼間に公開していますが、早ければ30分程度で非公開としています。

「再選挙」これ一択。

2021年01月16日 | 日記

 ジョー・バイデンが大統領職に就けば、ナンシー・ペロシなど民主党の中の狂気に満ちた者どもは、トランプ及びその家族、支持者に襲い掛かって来ることは明らか。かつて、ドナルド・トランプは、故ジョン・マケイン上院議員(共和党、アリゾナ州)を「捕虜になった臆病者だ。ヒーローではない。」と言って批判した。これがトランプの真意ならば、彼は座して死を待つことはない。必ず、目に見えるかたちで反抗に出るはずである(昨年のBLM+アンティファによる暴動鎮圧のため、反乱法を発動し、陸軍を投入しようとしたことがあるので条件が整えば躊躇はないはず。(当時のマーク・エスパー国防長官に止められて断念))。

 1月6日の連邦議会議事堂へのBLM等乱入事件後、トランプ大統領はくどいほどに暴力や破壊活動を諫める発言を繰り返している。これは、暴力行為や破壊活動が認められれば、即反乱法発動を意味するのではないか。

 また、異様とも思えるワシントンD.C.への15,000人以上の州兵配置。一般的にはバイデンの就任式に備えてということとされているが、トランプ大統領の性格、不正による選挙結果からそれはない。むしろ、自分の就任式に備えてという方がすんなりとくる。

 それでは、どのように形勢を逆転するのか。民兵組織連合「Militia Me」が声明のとおり、決起したとしてもトランプ大統領が配置した州兵と撃ち合うことはあり得ない。仮に、衝突が起きて反乱法発動でもバイデン就任の流れは変わらない。

 不正選挙に加担した者どもを一網打尽した上(できる)での自然な流れでのトランプ大統領再選。ジョー・バイデン+カマラ・ハリスの当選を無効化する仕掛け?時間引き延ばし効果しかないバイデン当選を確定した連邦上下院合同会議の無効化では意味がない。ビックテックが情報遮断がバイデン陣営にもトランプ支持者にも煙幕の役割を果たしている。確実に見えないところで動いている。

 だらだらと書いた(いつもの通り推敲していないのでわかりにくく、前後に繋がりがないかもしれない。)が、結局、凡人にはわからない。限界。結論は、ギリギリまで引っ張って、反乱法、戒厳令、大統領令「連邦選挙への外国の干渉に対する制裁(2018年9月12日)」、大統領令「重大な人権侵害及び腐敗に関する国家緊急事態宣言(2020年12月16日に延長)」を総動員して、連邦と州の三権からまずはキーになる邪魔者(反逆者)を排除(当然、BLMやアンティファは大部分拘束)して、軍監視下で大統領選挙のやり直しだな。全州への軍は配置準備は整っているはずであり、アメリカ国民の中の善良な人たちが一番被害が少なく方法、多くの人が納得する方法(多くの国民が選挙に不正があった認識している。)。これ一択。どれだけ選挙の不正を暴くために、労力とお金を使ったのだ。だから、トランプは20日の就任式に出席しない。

 トランプの心の奥底にある反戦主義と平和主義が勝って、何事もなくバイデン就任式だけは御免だ。そこで旅は終わりである。

 

【ジョン・マケイン(2018年8月逝去)】

ジョン・マケインは、海軍のパイロットとしてベトナム戦争に従軍した際に搭乗した軍用機が撃墜され、5年半にわたって捕虜となり、激しい拷問を受けた(その後遺症が残った。)。また、北ベトナムから早期解放を持ちかけられた際には、「自分よりも前に捕虜になった仲間を一緒に解放すべきだ。」として拒否したと伝わっている。このようなことから帰国後、マケインは英雄として数々の勲章を授与され、アメリカの英雄の一人として国民から尊敬された。政治信条はトランプのように真っ直ぐだが、政策は民主党寄りであったことからトランプとは犬猿の仲であった。上記のトランプの「臆病者」発言に対して、激高することなく、トランプに対して「捕虜となった方や遺族の方に謝罪する責任がある。」と諭した。両者とも政治家としては尊敬できる方であるが、人間としての器の大きさには雲泥の差がある。政治家として選ぶならばトランプ、親友とするならマケイン。因みに、トランプ大統領がジーナ・ハスペルをCIA長官に指名しようとした時、マケインは彼女の残虐性を理由に反対した。マケインに人を見る目があると言っているわけではない。あのジョー・バイデンと親交があったのだから。

 

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嫌な予感。当たらないで欲しいと願う。

2021年01月15日 | 日記

 トランプ大統領は、1月6日以降、国民に対して暴力に訴えることがないよう繰り返し、発言している。

 なぜ?どうして?なぜ?どうして?

 調べなければ良かった。数年前のニュースの記憶が呼び起された。

 目の前が真っ暗になってしまった。嫌な予感。当たらないで欲しいと願う。

 悪いことにあいつらと同い年だった。私の中ではアメリカでも日本でも国の病根と位置付ける世代であ

る。

 多くの部下を抱える私がトランプ司令官の部下として、ともに激戦地に赴くことになった場合、私は一人

でも多くの部下を逃がす方策を予め考えておく。

 もっと早く気付くべぎたったか。1月20日には答えが出ている。

 トランプ側が正で、バイデン側が悪であることは明らかなので、結末は考えずに、引き続きトランプを応

援する。

 

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彼の心の中は正のエネルギーで満ち溢れているに違いない。

2021年01月14日 | 日記

I, DONALD J. TRUMP, President of the United States of America, in order to take additional steps with respect to the national emergency declared in Executive Order 13959 of November 12, 2020 (Addressing the Threat from Securities Investments that Finance Communist Chinese Military Companies), to address the threat posed by the People’s Republic of China’s military-industrial complex, hereby order as follows:

Section 1.  Section 1(b) and (c) of Executive Order 13959 are amended to read as follows:

“(b)  Notwithstanding subsection (a)(i) of this section, any transaction entered into on or before 11:59 p.m. eastern standard time on November 11, 2021, solely to divest, in whole or in part, from securities that any United States person held as of 9:30 a.m. eastern standard time on January 11, 2021, in a Communist Chinese military company as defined in section 4(a)(i) of this order, is permitted.  Effective at 11:59 p.m. eastern standard time on November 11, 2021, possession of any such securities by a United States person is prohibited.

(c)  Notwithstanding subsection (a)(ii) of this section, for a person determined to be a Communist Chinese military company pursuant to section 4(a)(ii) or (iii) of this order, any transaction entered into on or before 365 days from the date of such determination, solely to divest, in whole or in part, from securities that any United States person held in such person, as of the date 60 days from the date of such determination, is permitted.  Effective at 11:59 p.m. eastern standard time on the date 365 days after the date of such determination, possession of any such securities by a United States person is prohibited.”

Sec2.  Subsections (a)(ii) and (iii) of section 4 of Executive Order 13959 are amended to read as follows:

“(ii)   any person that the Secretary of Defense, in consultation with the Secretary of the Treasury, publicly lists as a Communist Chinese military company meeting the criteria in section 1237(b)(4)(B) of Public Law 105-261, as amended by section 1233 of Public Law 106-398 and section 1222 of Public Law 108‑375, and that operates directly or indirectly in the United States or any of its possessions, until such time as the Secretary of Defense removes such person from such list.  This definition shall apply regardless of whether the Secretary of Defense must provide the report described in section 1237(b)(2) of Public Law 105-261, as amended by section 1233 of Public Law 106-398 and section 1222 of Public Law 108-375; or

(iii)  any person that the Secretary of the Treasury publicly lists as meeting the criteria described in section (a)(ii) of this section, or publicly lists as a subsidiary of a person already determined to be a Communist Chinese military company, until the Secretary of the Treasury determines that such person no longer meets that criteria and removes such person from such list.”

Sec3.  Section 4(e) of Executive Order 13959 is amended to read as follows:

“(e)  the term “transaction” means the purchase for value, or sale, of any publicly traded security; and”.

Sec4.  General Provisions.  (a)  Nothing in this order shall be construed to impair or otherwise affect:

(i)   the authority granted by law to an executive department or agency, or the head thereof; or

(ii)  the functions of the Director of the Office of Management and Budget relating to budgetary, administrative, or legislative proposals.

(b)  This order shall be implemented consistent with applicable law and subject to the availability of appropriations.

(c)  This order is not intended to, and does not, create any right or benefit, substantive or procedural, enforceable at law or in equity by any party against the United States, its departments, agencies, or entities, its officers, employees, or agents, or any other person.

DONALD J. TRUMP

THE WHITE HOUSE,
January 13, 2021.

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正の力を信じる。

2021年01月14日 | 日記
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「アメリカ大統領選挙2020トランプ劇場」はどのような結末で終えるのか。

2021年01月14日 | 日記

 10万人以上の元軍人や元警察官など愛国者で構成されるアメリカ民兵組織連合「Militia Me」(「憲法を守り、アメリカの礎を固く守る。」を共同趣旨として、8つ民兵組織から成る。)によるアメリカ大統領選挙2020の結果を正す行動計画については以前のブログで触れた。

 アメリカは国内の腐敗した民主党員と国外の共産勢力とから攻撃を受けており、危機に直面している。

 バイデンの大統領就任が阻止されなければ、1月16日から行動予定。ただし、17日に参加者が15,000人に満たない場合には中止。

 行動名「アメリカを守る愛国者の行動(PAFA)」(連合の存在理由)

 3つの目標の達成を目指して蜂起。ただし、先に武器は使用しない。達成後は停戦する。

  ・目標① トランプ大統領と現政権陣営の安全の確保

  ・目標② 目標①を達成後、民主党全ての反逆者を逮捕し、軍事裁判に掛ける。

  ・目標③ 目標②と同時に腐敗した主要メディア、ラジオ、その他のソーシャルメディア、ウェブサイトを全て閉鎖

 この他に、民兵組織による各州都への圧力も言われている(不確か)。

 最初は、民兵組織連合による単独行動の声明だと考えていたのだが、トランプ陣営と同組織連合との欺瞞工作ではないかと考えるようになった。

 トランプ大統領は11日にワシントンD.C.に緊急事態が存在するとして、1月11日から24日までの間、ワシントンD.C.に非常事態を宣言した。第59回大統領就任式に伴う緊急事態のため、同区の対応を補完するための連邦政府の支援を命じた。対応は国土安全保障省(DHS)と連邦緊急事態管理庁(FEMA)が行い、費用や設備機器などは全て連邦政府が負担する。

 この宣言により、ワシントンD.C.を最大15,000人の州兵を守り、他の州都も同じような動きがあるかもしれない。トランプ陣営は、労せずして「Militia Me」の掲げた目標①を達成した。もし、各州都にも州兵の配置あるいは配置準備が完了しているとすれば、後はトランプ大統領が発動することで目標②、目標③も達せられる。

 発動があるとすれば、比較的国民生活や金融市場に影響が少ない1月16日(土)か17日(日)。個人的には16日土曜日が最適と思う。翌日が日曜日であれば、アメリカ国内のみならず、世界各国もある程度落ち着くことができる。(1/17 あ~。なんて間抜けなことを。18日月曜日は、アメリカではマーティン・ルーサー・キングの誕生日でお休みだった。だから、「Militia Me」は1月17日に15,000人集まらなければ決起中止と言っていたのだ。)

 「トランプ大統領、波が来ている。今こそ波に乗れ!」

 泣いても笑ってもあと数日。「アメリカ大統領選挙2020トランプ劇場」はどのような結末で終えるのか。腹を据えて20日を迎えよう。1月20日以降の続編?それはその時が来てからのお楽しみとして取っておく。

 

 上記のことからトランプ大統領弾劾に関するナンシー・ペロシなどの動きを面白く見ることができる。

 民主党のとち狂ったナンシー・ペロシ下院議長などが、20日にはバイデンが大統領に就くと言われているにもかかわらず、トランプ大統領おろしに躍起となっている。この理由としてトランプ大統領を次の大統領選挙に立候補させないためと挙げられている。民主党はバイデン大統領になってもトランプ大統領の弾劾が可能という憲法解釈をしていると言われている。

 

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