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アメリカ大統領は「知らねばならない」が、「明かしてもならない」UFO情報 2020.01

2020-01-26 06:55:51 | ニュース

https://the-liberty.com/article.php?item_id=16749

The Liberty Webより(2020/01/26) 

<<本記事のポイント>>

  • 米海軍情報局がUFO目撃事件について回答
  • 民主党の予備選候補者がUFOの質問に回答
  • 大統領選にはUFOの質問はつきもの

 

アメリカが重大なUFO情報を保持していることは公然の秘密だが、そのことを再確認できるようなニュースがあった。

 

以前、本欄でも伝えたことがあるが、2004年11月に米海軍の空母ニミッツが米西海岸のサンディエゴ沖で、白い楕円型のUFO「Tic Tac」を目撃した(2019年6月3日付本欄 アメリカ海軍に毎日のようにつきまとうUFO 危うく戦闘機と衝突も)。

 

大胆に姿を現したUFOは、地球の物理学では説明不可能な動きを見せ、米軍兵士たちを騒然とさせた。米紙ニューヨーク・タイムズが、17年12月にこの事件を暴露すると、大きな話題を呼んだ。

 

この目撃事件をめぐり、このほど明らかになったのは、UFO研究家クリスチャン・ランブライト氏が、情報公開法に基づき情報の開示請求をしたことへの米海軍情報局の回答内容だ。

 

その回答は、「大統領令により、名を明かされていない機関から提出された"トップシークレット"のブリーフィング・スライド(説明用のスライド)は存在するが、これらの情報を公開することは、アメリカの国家安全保障にとって極めて重大なダメージとなるので、今回公開できる情報はない」「"シークレット"のビデオを所有しており、公開してもよいか(関係機関に)照会するため、海軍航空システム・コマンドに転送した」といったものだった。

 

つまり、「UFOに関する重要な情報はあるが、公開できない」ことが分かったのだ。

 

 

民主党予備選候補者がUFOについて回答

アメリカは現在、大統領選の民主党候補者の指名争いに向けた戦いの真っただ中にある。その候補者に対し、UFOについて意見を求める記事が出始めた。

 

例えば、ニューハンプシャー州のコンウェイ・デイリー・サン紙は、民主党候補のエイミー・クロブシャー上院議員(19年12月30日付)とピート・ブーテジェッジ氏(20年1月6日付)に、先述したUFOの目撃事件についての質問をぶつけた。

 

それに対しクロブシャー氏は、「その目撃だけでなく、他にも何が起こっているのかよく分からないのですが、大統領になったらできることの1つは、科学者や軍が知っていることを調査することです」と答えた。

 

一方のブーテジェッジ氏は、「我々は宇宙で孤独ということはないでしょう。しかし、(彼らが地球に飛来しているという)物理的な証拠を見ることなどはあり得ないでしょう。とはいえ、我々の周囲で何が起こっているのか常に見続け、それを説明しようとすべきなのは確かです」と回答している。

 

 

大統領選の陰にUFOあり

ちなみに候補の一人であるバーニー・サンダース上院議員も19年8月、人気ポッドキャストのインタビューで、「大統領になったらUFO情報を公開する」という趣旨の発言を行っている。

 

ところがサンダース氏は16年に、候補者の指名争いでヒラリー・クリントン氏に敗れた際、UFOについては無関心な様子を見せ、話題をそらし、さらには質問することさえ許さなかった。

 

その態度が変わったのは「大統領選の陰にUFOあり」と学んだからだろうか。

 

ただ、今回の情報開示請求で明らかになったように、UFOの情報を公開すると、アメリカの安全保障に「極めて重大なダメージ」を与える可能性がある。

 

「大統領になったらUFOの情報を公開する」と公言しても、本当に公開できるのは無難な情報ばかりだろう。むしろ、トランプ大統領のようにUFOに無関心(?)な態度を示す方が良いのかもしれない。(純)

 


大川隆法総裁、法話で習近平主席の国賓来日に反対 2020.01.05

2020-01-06 07:45:41 | ニュース

大川隆法総裁、法話で習近平主席の国賓来日に反対

 

大川隆法総裁、法話で習近平主席の国賓来日に反対

 

 

大川隆法・幸福の科学総裁は5日、東京都内の教団施設「東京正心館」で、法シリーズ最新刊『鋼鉄の法』を参考書籍とする、「『鋼鉄の法』講義」と題した講演を行った。会場には約1200人がつめかけ、その模様は幸福の科学グループの中継網を通じて全国に中継された。

 

 

アメリカとイランの対立

大川総裁は法話の冒頭、「2020年は結構厳しい年になるかなと思います」と今年を展望。新年早々に起きた米軍によるイランのソレイマニ司令官の殺害に触れ、「ポイントは、結局は考え方のぶつかり合いだと思うんですよ」と述べ、欧米諸国とイスラム教国で対立する考え方を整理したうえで、日本が世界のあるべき姿に向けて努力しなければならないとした。

 

なお法話の中で、昨夜、ソレイマニ司令官の霊言を収録したことを明らかにした。

 

 

日本はかつての誤ちを繰り返すのか

日本については、今春に予定している中国の習近平国家主席の国賓来日に言及。ウイグルなどを弾圧している習主席は、独裁者ヒトラーの罪状を超える寸前になっているとして、「平和を求める諸国民でない国もありますから、そういう国の国家主席はどうか国賓で呼ぶのはやめてください」と述べ、国賓来日に反対。会場から賛同の拍手が起きた。

 

日本はかつて、天安門事件で国際的に孤立した中国に対し、現職の首相や天皇陛下が訪中し、経済制裁の解除に向けた突破口を開いてしまった。ウイグル弾圧や香港問題などで孤立する今の中国を、再び手助けすることはあってならない。

 

大川総裁は、中国は今年尖閣諸島をめぐって威嚇に出る可能性があるとし、憲法9条の抜本的な改正の必要性も指摘した。

 

会場は約1200人が参加し、参加者は熱心に法話を聞き入った。

 

 

消費税を地域で異なった税率に

日本経済は長らく停滞から抜け出せず、昨年の消費増税によって「消費不況」に突入しつつある。2019年10月の景気動向指数は、前回の消費税8%への増税時よりも落ち込んだ。

 

"衰退"する日本について大川総裁は、「日本がただ単に衰退していくだけであってはならない。まだこの国を力強く変えていく方法は残っています」と指摘。消費税を全国一律の税率でとるのではなく、地域の経済事情に合わせて独自に税率を設定する、といったアイデアを提示するなど、減税による景気回復を目指すべきとした。

 

実際アメリカでは、地域ごとに、日本の消費税に当たる付加価値税の税率が異なっている。日本も地方の税率を下げれば、企業の「地方回帰」が起き、地方経済を活性化させることができるだろう。

 

最後に大川総裁は、「神仏が存在し、我々の魂も永遠の転生輪廻の中、この地球を地場として魂修行を続けているという真理のもとに人間社会の発展と、そして神の理想の実現を目指したい」と語り、法話を締めくくった。

 

なお、大川総裁の講演では、他にも、以下のような論点への言及があった。

  • イスラム教改革の方向性とは
  • 台湾で起きた参謀総長の事故死の真相
  • 核開発の再開などを宣言した北朝鮮情勢
  • 来日を示唆するグレタ・トゥーンベリさんが主張する環境問題への考え方
  • アメリカに繁栄をもたらしている経済政策について
  • アベノミクスへの評価

 

この講演やソレイマニ司令官の霊言は、全国・全世界にある幸福の科学の支部、精舎、拠点において拝聴できます。支部や精舎への問い合わせは、以下の連絡先まで。

・幸福の科学サービスセンター Tel:03-5793-1727

 火~金/10:00~20:00 土日祝(月曜を除く)/10:00~18:00

・同グループサイトの支部や精舎へのアクセス

 http://map.happy-science.jp/まで。

 

【関連書籍】

『鋼鉄の法』


2019年エル・カンターレ祭

2019-12-11 21:38:36 | ニュース

2019年エル・カンターレ祭

2019年もあと数週間あまり、

1年間を振り返った時、

どんな想いがよみがえってきますか?

香港デモや、中国とアメリカ合衆国の貿易戦争、

平成から令和へ、消費税では日本だけ世界の潮流から外れるという情けないことなど。

安倍首相もがんばっているのはわかるけど、大手マスコミはもう信用できないし、何を信じたらいいんだろうかと思ってしまいますよね。

ご安心ください!

大川隆法総裁がエル・カンターレ祭で、何が正しくて、何が間違っているのか、指し示してくださいます。

会員でない人でも、どなたでも参加できるので、ぜひ問い合わせてみてくださいね。幸福の科学サービスセンターTEL:03-5793-1727

本会場は予約が必要。飛び入りの場合は、お近くの幸福の科学の支部へ行ってください。ちなみに、質問のある人は、わたしの電話番号を記しますので、可能な範囲でお答えいたします。スミコTEL:03-6205-5072


ファーウェイの次のターゲットはハイクビジョンとDJIか

2019-06-02 07:49:37 | ニュース

https://the-liberty.com/article.php?item_id=15832

 

中国は監視技術の積極的な輸出で専制的な政治体制を世界に広げている。これに対して、日米などの西側諸国は、自由で民主的な政治体制を伝えていくことが大切であり、それが中国に対する本当の「相互主義」となる。価値観の戦いが起きていることを認識し、官民全体で早急な対応が求められる時代に入ってきた。

 

地方選で躍進した幸福実現党が、他党と比べ唯一、政策に掲げていること

2019-05-24 07:53:20 | ニュース

https://the-liberty.com/article.php?item_id=15809

 

《本記事のポイント》

  • 外交・安全保障政策では、中国の覇権主義への備えを大々的に明記
  • 経済政策は、GDP3倍増と所得の倍増を掲げる
  • 宇宙エレベーターの開発や二宮金次郎像の復活などユニークな政策も

 

4月の統一地方選で躍進した幸福実現党。7月の参院選では、初の議席が確保できるかがにわかに注目され始めている。このほどまとめられた同党のマニュフェストを見ると、他党にはない大胆、かつユニークな「未来志向型の政策」が目につく。同党しか訴えていない主な政策をポイントごとに見ていく。


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