天皇財閥 Emperor Coglomerate by 品川寿男 Hisao Shinagawa
エバ ギブン号が離礁した。
荷物の検査があったのかどうかはわからない。
日本で報じられることもないだろう。
ただ、テレビ放送の画面がおかしかったのは違和感がある。
わさわさフェニックスの木陰から、船を写して出発しますと言われても感動がない。
フェニックスで何を遮断したかったか?
昭栄汽船の船が座礁したこの数日間で、国内の造船業の動きが活発だった。
経営再建中の三井e and sホールディングスが29日、防衛省向けの艦艇事業を三菱重工業に譲渡した。
三菱グループは、安倍晋三の兄寛信が三菱パッケージングの社長を務めていたり、後藤田正純が在職してたり、政財界の子弟が電通と同じように多いことで有名である。
三菱重工業は、軍需産業企業であり、防衛省との結びつきは、岸信介に始まる政界プリンスにそのコネは継承されている。
不可解なことに、三菱グループの三菱電機は、防衛装備庁ー国家的事案である航空警備隊のシュミレーションシステムを77円、新型ミサイル探知の調査研究を22円で落札している。
防衛省の通信システムを開発するから、その製品を買え、自衛隊は、安倍、三菱に従え、と言っているような価格設定であるが、岸信夫は、問題ないといっている。
この一族の思考は、すべてが強引で非民主主義的で、全体主義を志向するものである。
それは、背後の支援団体、日本会議に由来するのかもしれない。
日本会議は、生長の家の信者出身者と神社本庁からなり、天皇をあがめたて、明治憲法に怪奇しようという主義を持つ政治団体だと思っている。
安倍晋三の憲法改正の根拠はここにあると思う。
思想信条の自由のある社会である以上、日本会議が、自衛隊を憲法に明記し、交戦権を制定化しようといっても拒否できるもではないが、それが合法化されるのが嫌なものは反対する。
時代が時代だけに、自分としてもそれは必要なのかもしれないと思うが、安倍晋三一族とその閨閥が意図する憲法改正には賛成しかねる。
三菱グループは、韓国に対する強制労働を鼻で笑いながら、中国のそれには謝罪し、賠償金を支払うような偏った思想の企業である。
今回の三井e and sの三菱重工への吸収と同時に、三菱重工は、商船部門で常石造船と資本提携し、建造は、常石造船が、フィリピンや中国の合弁会社に委託する計画であるらしい。
安倍晋三の最側近だった今井尚哉元首相秘書官は、3月、三菱重工業の顧問に迎え入れられている。ジャパンハンドラーから名指しで、親中派の科で排斥された人物である。
ジャパンハンドラー、戦争屋は、中国が台湾、尖閣を早い時期に攻めてくると安倍晋三に憲法改正を急がせている。
彼らには、地政学的な軍事知識から、極東の平和を望んだ指摘だとは思えない。
所詮彼らは戦争屋であり、兵器を浪費する戦争を起こして儲けることが目的であるからだ。
下手をしたらこの三菱重工業の動きというのは、正栄汽船の座礁とは無関係なことではなくて、アメリカ軍需産業―レイセオン、ロッキード、ciaの仕組んだ事件であり、三菱重工業が絡んでいるのではないか。
世界的なエスタブリッシュメントたちが、最後の戦いを画策しているような寒気がしてくる。
世界のかく乱者、国境なき政治家を自称するジョージ ソロスはいまだに健在である。
ミャンマーの市民デモのスポンサーでもあれば、トゥンベリーのそれでもあり、彼らの目的は世界政府ただそれのみ―――――
現人神の正体が時代とともに露出されたとき、真実を覆い隠すのはショック ドクトリンしかない。
三菱、三井、住友、明治時代に官有物を払い下げてもらった財閥は天皇陛下とともに大きくなった。
天皇家の歴史が、ロスチャイルド、イギリス王室、バチカンと不可分な間柄である以上、天皇家が世界の権力であることには異論はないだろう。
三菱重工業の買収、エバギブンの座礁の時期は偶然だとは思えない。
岸信夫は台湾派であるというが、台湾であろうが、中国寄りであろうが、戦争屋は、戦争を起こして儲けるのが仕事である。
昭栄汽船が賠償責任を負うらしい。
リースで借りた車の事故は、リース会社の賠償で足るということか?
理不尽な話である。
ただ、示談交渉の手もあるらしい。
損害賠償の支払いによって、中身は見えてくる。
政府の派遣団がいくら支払うかで結果は見えてくる。
品川寿男
1971年、吉祥寺のグワン堂で音楽活動したのち帰郷。
現在も沖縄で音楽活動を行う。