●毒ガス戦
『毒ガス戦と日本軍』
吉見義明 （2004年発行）
Ⅰ 第1次世界大戦の衝撃 1915―1930
4 霧社事件
催涙ガス弾の使用
また、同日午後2時30分、地上の第1線部隊は「焼討攻撃は爆撃等を以てするは地形上不徹底の虞（おそれ）ある」として、「化学的攻撃方法」をとることを要請した。この日、台湾軍司令部は中央に焼夷弾の送付を要求しているので、これは一見、その使用を要求しているように読める。
海軍の相模海軍工廠跡を訪ねて（2022年4月9日）
日本は海軍も毒ガスを製造し、本土決戦に備えていた！！
略史
昭和 ５年 海軍火薬廠用地の一部割愛を受け、海軍科学研究部化学兵器研究室が平塚出張所を開設
昭和 ８年 平塚出張所に一号・二号・三号特薬兵器の製造実験工場を建設
昭和 ９年 海軍技術研究所化学研究部として独立
昭和１２年 特薬庫、火薬庫、爆発円筒及び特殊化兵研究室などを建設。総敷地面積は１２４，０００平方メートルに
昭和１７年 相模海軍工廠（寒川町）の新設と同時に、化学研究部が相模海軍工廠化学実験部になる
昭和２０年 終戦、廃廠
第一次世界大戦後、日本は化学兵器の調査研究と技術開発に着手、大正１１年に艦政本部内に担当部署が設置され、翌１２年には海軍技術研究所となり化学兵器の研究と技術開発を開始。
相模海軍工廠では士官・常用工・徴用工員・女子挺身隊員・勤労動員学徒等３，５００人余りが従事し、主として化学兵器・火工兵器の研究開発・製造が行われた｡
海軍では毒ガスを攻撃用よりは防御用とすると認識が強く、相模海軍工廠では防毒マスクの生産が主力だった。（相模海軍工廠より）
＊Ａ事案区域とは、環境省が平成 15 年に実施した＜昭和 48 年の「旧軍毒ガス弾等の 全国調査」フォローアップ調査※１＞において終戦時における旧軍の化学兵器に関連する情報を集約した結果を踏まえ設定したＡ事案（毒ガス弾等の存在に関する情報の確実性が高く、かつ、地域も特定されている事案）に該当する区域のことです。具体的には、以下の３区域となります（図１参照）。
①旧相模海軍工廠跡地（神奈川県寒川町内）
②旧相模海軍工廠化学実験部跡地（神奈川県平塚市内）
③ 旧陸軍習志野学校跡地（千葉県習志野市・船橋市内）
・『日本の中国侵略と毒ガス兵器』 歩平著（山邊悠喜子、宮崎教四郎訳
明石書店 1995年発行）
第13章 毒ガスは消えず
隠れた災難はなお消えず
砲弾の発見された地域は、1938年10月に日本軍によって占領されたところで、1945年8月まで、ずっと日本軍の支配下にあった。資料に記載されているところによれば、日本軍はこの地に第21軍をもうけており、そう中には94式迫撃砲を使用する迫撃第20、第21大隊を配した。日本陸軍の規定によれば、こうした迫撃砲大隊は毒ガス砲弾ー「きい弾」ないしあか弾」を発射することができた。このほか、独立山砲10連隊及び20連隊に配備されていた38式野砲、41式野砲、90式野砲も毒ガス砲弾を発射することができた。そして砲弾の発見された貴浦区は、まさに日本の広東における整備部隊（波部隊）の独立歩兵部隊の所在地であり、この部隊の使用した山砲や野砲は、上記規格の砲弾を配備していた。
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加害の歴史」北九州市の毒ガス工場 第二次世界大戦で旧陸軍が使用
