再生エネルギーの光と“影”

　テレビで「再エネ神話の結末〜ドイツ・オーストラリアで見た現実〜」（2018.3.25：BSフジ）という番組を見ました。
　世間では「原発は悪、再生エネルギーは善」という論調ですが、この番組は「再エネの影」を検証した内容です。
　問題は、再エネの弱点が克服されていないことだと感じました。
　
１．発電した電気は貯められない。必要なときに必要な量を供給するのが原則。
２．再エネは自然（天気・風）に影響されるので発電量が安定しない。
３．再エネにはバックアップ電力が必須である。

　１については、電気を貯める技術（巨大なバッテリー？）の開発が望まれます。
　２については、曇りで風がないときはソーラー発電も風力発電もほとんど発電できなくなる、逆に嵐の時は風力発電が過剰に稼働し大量の電気が発生するけど送電線に過負荷がかかるとシステム保護のために停止することになっている、などの欠点があります。
　これらの弱点をサポートするために安定したバックアップ電力（原子力、天然ガス、火力）が必須。

　ドイツでは原子力発電をなくすという方針の下、再エネに転換してきましたが、その開発維持費が電気料金に上乗せされるので日本の電気代の2倍（！）と高くなり、国民から悲鳴が聞こえてきています。
　これだけ国民に負担を強いているのに、なぜかCO2削減効果が全く達成されていない。なぜ？
　このカラクリは、CO2発生が少ない原子力と天然ガス発電は減少傾向、しかしCO2発生量が多い褐炭（ドイツ国内で採取される質の悪い石炭）による発電量が減らないためであるとの説明。
　メルケル首相は方針を転換せざるを得なくなりました。
　
　再エネは理想的で夢の発電方法ではありますが、越えなければならない高いハードルがいくつもあることを実感した次第です。
　日本の有利な点は、火山国であるので地熱発電が使えるというところでしょうか。うまく生かして欲しいものです。


＜番組紹介＞
　環境に優しくＣＯ２排出の観点から地球温暖化の対策として注目され世界各国が推進している再生可能エネルギー。
　世界に先駆けて再生可能エネルギーの導入に取り組んでいるドイツとオーストラリアを取材。オーストラリアの広大な大地に所狭しと並んでいる風車とソーラーパネルだが、取材を進めると、農家の男性は「日本人は再エネの導入には気をつけた方が良い」、食品加工業者の男性は「絶対に私たちのマネをしてはいけない。仕事がままならなくなる」、男性政治家は「全く意味はなかった。過去１００年で最も経済を悪化させたのは再エネ推進策だ」という声が出てきた。
　同じくドイツでも、大学教授の男性が「本当に愚かなことだった。絶対にドイツの真似をしてはいけない。完全な失敗だ」と話した。
　オーストラリアでは、州全域で大停電が発生。商工会議所の男性によると、総額４億５千万豪ドル（約３６４億円）の被害があった。オーストラリア首相は「これが（再生可能エネルギーに）依存してきた結果であり、（再生可能エネルギーの）能力の限界だ」と述べた。
　オーストラリア南部の電気料金は世界一高いものとなっている。
　ドイツでは、エネルギー貧困が社会問題となっている。消費者センターの女性は「最終的に消費者はヒーターもない部屋にいることになる」と話した。
　人類は再エネとどう向き合うべきなのか。

　国がエネルギー政策を進めていく上で欠かしてはいけない“３Ｅ”のうち“経済性”（Ｅｃｏｎｏｍｙ）について考える。
　ドイツでは原子力から再エネへのエネルギー転換が宣言されたが、電気料金が払えないエネルギー貧困が発生していた。
　ＦＩＴ固定価格買取制度について解説。
　テューリンゲン州で起きている送電線設置反対運動を紹介。
　２０１７年のドイツの電気料金でマイナスになった時間は１４６時間に上った。
　ドイツは、国民に負担を強いながら、風力や太陽光などの発電施設を増やしてきたが、そこで生み出された電力をカネを支払って引きとってもらっている現実がある。
　そのコストも当然、消費者が負担することになる。
　ドイツ・ノルトラインヴェストファーレン州・消費者センター、テューリンゲン州、ドイツ・ポーランド国境の映像。
　ドイツ・アンゲラメルケル首相、消費者センターエネルギー貧困担当・シュテファニーコスバブ、慈善団体エネルギー貧困担当・マリオマルケスデカーバーロ、マグデブルグ大学・ヨアヒムヴァイマン教授（経済学者）、連邦ネットワーク広報・オラーフペーターオイル、農業保護協同組合・マーティンベルク、クリストフフリードリヒ町長、テューリンゲン州・ビルギットケラー農相、ハンデルスプラット紙・クラウスシュトラートマン記者のコメント。
出典：総務省統計。
　ドイツの時間別電力価格の推移。税金、総予算、原子力発電所、洋上風力発電所、売電に言及。
■再エネ賦課金：ドイツ８．８４円／ｋＷｈ（年３万１３０４円）、日本２．６４円／ｋＷｈ（年８２３２円）。