ドイツ議会がアジェンダID2020と「ワクチン接種パッケージ」を承認

長いこと更新をお休みしておりましたが、今後もコロナの話題は尽きそうもありませんので、重要と思われる記事は時間の許す限り載せていこうと思います。

主に米国、イタリアのニュース、ブログを掲載予定ですが、自動翻訳機を使っているため、誤りがある場合があります。より正しい情報をを知りたい方は下記海外サイトのリンク先をご自身で翻訳して、ご確認をお願いいたします。



ドイツ議会が「アジェンダID2020」とビル・ゲイツ氏の世界的な人口減少に向けた「ワクチン接種パッケージ」を承認

2021年2月14日（日）イーサン・ハフ





1月29日、ドイツ議会は、武漢コロナウイルス（COVID-19）の「パンデミック」を契機に世界的に展開されている「獣の刻印」の次の段階である「アジェンダID2020」の実施を承認しました。

この集中型総合電子データ収集プログラムは、ドイツのすべての国民をプロファイルし、すべての政府機関、警察、諜報機関、および民間企業へのアクセスを許可します。

このプログラムには、最大で200項目の情報が含まれており、時間の経過とともにさらに増える可能性があります。銀行口座、買い物の習慣、ワクチン接種記録を含む健康記録、政治的傾向、更にはデート習慣さえ含まれます。

もし政府があなたに対してそれを使うことができるなら、ドイツはそれをAgenda ID2020データベースに収容したいと考えています。
これは他ならぬ、億万長者の優生学者ビル・ゲイツ氏が「予防接種パッケージ」の一部として設計されたものです。

このプログラムは、ロックフェラー財団、アクセンチュア、世界経済フォーラム（WEF）、およびワクチンと免疫のためのグローバルアライアンス（GAVI）の支援を受けて、5Gとその後の6G技術を使って遠隔操作できるマイクロチップをすべての人間に注入することを目的としています。

このプログラムの民間パートナーには、ジョンソン＆ジョンソン（J&J）、グラクソ・スミスクライン（GSK）、メルク＆カンパニー、そしてもちろんビル＆メリンダ・ゲイツ財団など、多くの大手製薬会社が名を連ねています。

カナダのグローバルリサーチ誌に寄稿したピーター・ケーニッヒ氏によると、ID2020は「ワクチンを移植」し、「EMを搭載したコンピュータ、ロボット、アルゴリズムによって遠隔地からアクセスできる」ものになるといいます。

「アジェンダID2020の採択には、まだドイツ連邦理事会の承認が必要ですが、理事会がこれを拒否する可能性はほとんどありません」とケーニッヒは説明します。


3月上旬に投票が行われるスイスの「Agenda ID2020 mark of the beast」

近くのスイスでは、3月7日に有権者がスイス版の「アジェンダID2020」を承認する機会があります。このアジェンダID2020は、「国民一人一人のあらゆるものとあらゆるものを結びつける」という、すべて電子化された身分証明システムです。

この法案が可決されると、スイス政府はこのプログラムの管理を民間に委託することを計画しています。つまり、製薬会社、大手銀行、保険会社などが、利益のために人々の個人データを売買することになるのです。

将来的に、このプログラムには、高周波（RF）送信機を内蔵した埋め込み型のチップが組み込まれることになるでしょう。このチップは、人々を追跡するだけでなく、財務を管理したり、人々が売買を続けられるよう仕事に対する支払いクレジットを割り当てたりするのにも使われることになります。

このような技術の初期の実験は、バングラデシュの遠隔地の村で既に行われており、貧しい人々が「ワクチン接種」と称してマイクロチップを注射されていました。

これはまさに、ビル・ゲイツをはじめとする大量殺戮者たちが世界中で導入したいと考えているものです。最終的には全ての人がIDチップと「予防接種」を受けなければならなくなります。
そして、教会の屋上や街灯に設置されている5G/6Gシステムは、この新世界秩序の人間のグローバルな群れをプログラムし、コントロールするために使用されます。

もちろん、中国の病原菌に対して人々を「安全」にするためである。それ以外に「ウイルス」を寄せ付けない方法はない、
とエリートたちは主張しています。

「電磁界と5G / 6G EM波により、体内のデータの入力とアクセスが可能になります。各個人の制御はほぼ完了しています」とケーニッヒは警告します。"ほぼ "というのは、脳波へのアクセスが計画されていることを指しています。

"これは、イーロン・マスクが開発した「ニューロリンク」と呼ばれるブレイン・コンピュータ・インターフェイス（BCI）によって実現することになっています。これは、人間の脳に電子波のインターフェイスを提供するもので、その時には、脳は電磁場（EMF）に変換され、人間の行動に影響を与えるデジタルコマンドを受信したり、グローバルカバルにとって最も都合の良いようにRIPをオフにしたりすることができるようになります。"

武漢コロナウイルス（COVID-19）ワクチン詐欺に関する最新ニュースの詳細は、Pandemic.newsでご覧いただけます。

この記事の出典は次の通りです。
GlobalResearch.ca
NaturalNews.com



海外サイト

German parliament ratifies Agenda ID2020 and Bill Gates' "vaccination package" for global depopulation

On Jan. 29, the German parliament ratified the implementation of Agend...

NaturalNews.com

 

German parliament ratifies Agenda ID2020 and Bill Gates’ “vaccination package” for global depopulation

Sunday, February 14, 2021 by: Ethan Huff

(Natural News) On Jan. 29, the German parliament ratified the implementation of Agenda ID2020, the next phase of the global Mark of the Beast rollout being ushered in on the back of the Wuhan coronavirus (COVID-19) “pandemic.”

This centralized general electronic data collection program will profile every citizen in Germany and grant access to every government agency, police department, and three-letter agency, as well as to the private sector.

Up to 200 points of information, and possibly more as time goes on, will be included in the program. These include people’s bank accounts, shopping habits, health records, including vaccination records, political inclinations, and probably even dating habits.

If the government can use it against you, Germany wants to house it in the Agenda ID2020 database, which was designed by none other than billionaire eugenicist Bill Gates as part of his “vaccination package.”

Backed by the Rockefeller Foundation, Accenture, the World Economic Forum (WEF), and the Global Alliance for Vaccines and Immunization (GAVI), the program aims to inject every human being with microchips that can be remote-accessed using 5G and subsequent 6G technologies.

The program’s private partners include many Big Pharma names such as Johnson & Johnson (J&J), GlaxoSmithKline (GSK), Merck & Co., and of course the Bill & Melinda Gates Foundation.

According to Peter Koenig, writing for Global Research (Canada), ID2020 is shaping up to be “vaccine-implanted” and “remote-accessible by EM-geared computers, robots or algorithms.”

“The adoption of Agenda ID2020 still has to be approved by the German Federal Council, but there is little chance the Council will reject it,” Koenig explains.

Switzerland’s Agenda ID2020 mark of the beast to be voted on in early March

In nearby Switzerland, voters will have the chance on Mar. 7 to approve that country’s version of Agenda ID2020, an all-electronic identification system that will link “everything to everything of each individual citizen.”

Should the measure pass, the Swiss government plans to outsource management of the program to the private sector, meaning drug companies, big banks, and insurance companies will be buying and selling people’s private data for profit.

In the future, the program will likely include an implantable chip with built-in radiofrequency (RF) transmitters that will be used to track people, as well as manage their finances and allot them payment credits for the work they do so they can continue to buy and sell.

Early trials of such technology have already taken place in remote villages of Bangladesh, where poor people were injected with microchips under the guise of being “vaccinated.”

This is exactly the type of thing that Bill Gates and other genocidal maniacs want to see implemented around the world. Every person will eventually have to be ID-chipped and “vaccinated,” and the 5G / 6G systems being installed on every church rooftop and corner lamppost will be used to program and control this global herd of new world order beings.

All of this is for the purpose of keeping people “safe” against Chinese germs, of course. There is simply no other way to keep the “virus” at bay, the elite insist.

“With an electromagnetic field and with 5G / 6G EM-waves allowing inputs and access of data in your body – the control of each individual is almost complete,” Koenig warns. “The ‘almost’ refers to the planned access to your brainwaves.”

“This is supposed to be happening through a Brain Computer Interface (BCI), called Neurolink – developed by Elon Musk. It presents an interface of electronic waves with the human brain which, by then, will have been converted into an electromagnetic field (EMF), so that it can receive digital commands that will influence our behavior, or can be turned off – RIP – as maybe is most convenient for the Global Cabal.”

More of the latest news about the Wuhan coronavirus (COVID-19) vaccine scam can be found at Pandemic.news.

Sources for this article include:

GlobalResearch.ca

NaturalNews.com

ID2020とは何か？新型コロナとの関連性

日本でのデジタルID普及はまだ先の話かと思っていましたが、大阪府など6者がワクチン開発協定を締結したことで、ID2020の計画も、かなり現実味を帯びてきました。

関連記事
大阪府などワクチン開発協定締結
https://blog.goo.ne.jp/flat_earth/e/3049329f57489ad0d483bedb3baaea63

関連ニュース
ワクチン開発で連携協定‐新型コロナ、大阪府など6者
https://www.yakuji.co.jp/entry78648.html


海外では、ID2020に反対し、ビル・ゲイツのインスタグラムに異論を唱える方も多くいますが、日本ではミスiD2020なるミスコンが行われており（毎年あるようですが）政治に対する無関心さを感じずにはいられません。
国連は「2030年までにすべての人に出生証明を含む法的なアイデンティティーを提供する」という目標を定めていますが、このままでは5G同様、時期早々にID2020計画を実施されてしまうかもしれません。

また国民投票で憲法が改正されることになれば、ワクチンやデジタルIDを拒否することが罪に問われる時代が来るかもしれません。
今後の一人一人の行動次第で、全く違った未来がひらけてくることになりそうです。


TED Talks ：もし次の疫病大流行（アウトブレイク）が来たら？私たちの準備はまだ出来ていない
2015年　ビル・ゲイツ




海外サイト　https://www.money.it/ID2020-identita-digitale-cosa-e-legami-COVID19　を翻訳
（自動翻訳機を使っているため、誤りがある場合があります。原文は下記↓に表示）

＜ここから＞

ID2020：デジタルIDとは何か？COVID-19との関連性


ID2020：すべての市民に独自のデジタルIDを提供することを目的としたプロジェクトとは？（それは多くの人を怖がらせます）



ID2020（デジタルID）は、ビル・ゲイツ氏のマイクロソフトをはじめ、世界有数の財団や企業と、長年協働してきた企業による未来的なプロジェクトです。

ID2020アライアンスは2015年に発足しました。しかし、民間および公的機関が結集し「デジタルID」の開発、普及させることで「すべての市民の生活を改善する」ことを目指すこのグローバル・パートナーシップの使命を知る人はほとんどいません。

しかし、現在ではID2020とは何かという情報を探す人が増えています。なぜなら、レディット（Reddit）プラットフォームの「Ask Me Anything」という講演で、マイクロソフトの創設者で現在は世界第二位の富豪であるビル・ゲイツ氏が、 COVID-19との戦いにおけるデジタルアイデンティティの利点と、今後起こりうるパンデミックについて説明したからです。

デジタルIDはパンデミックと戦いにどのように役立ちますか？この疑問に対する答えは、ID2020アライアンスの計画に暗黙的に含まれています。秘密は何もありません。協会の公式ウェブサイトにアクセスして、メンバーがますます革新的なテクノロジーを使って人々の生活を改善する方法について考えているかを理解してください。


D2020：デジタルアイデンティティ・アライアンスとは？

先に述べたように、デジタルアイデンティティ・アライアンスは、民間および公的機関が、デジタルアイデンティティの発展による生活の質の改善を目標を掲げ、2015年に設立されました。

アライアンスは、国連機関、NGO、政府と協力する企業、世界中の様々な企業によって運営されています。資金調達パートナーリストには、マイクロソフトのビル・ゲイツ氏やロックフェラー財団、GAVIなど多くの企業が名を連ねています。

最初の二つを提示する必要がない場合、GAVIを知っている人はほとんどいませんが、組織内ではGAVIが重要な役割を果たします。（以下でその理由がわかるでしょう）

GAVIは 「ワクチンと予防接種のための世界同盟」 です。世界の最貧国に住む子どもたちのために、新しいワクチンと未使用のワクチンを平等に入手できるようにするという共通の目的の下、官民が一体となって取り組んでいます。
そしてまさにワクチンは、デジタルアイデンティティが確立される中心的な問題です。

ID2020は、地球上のすべての人を対象とする電子IDプログラムです。：一般的なワクチン接種をプラットフォームとして使用するプログラム

これが可能になったのは、このプログラムが出生登録作業（出生届）と既存の予防（ワクチン）接種を活用して、新生児全員に、生体認証で接続されているデジタルIDを提供するからです。


ID2020：体内のマイクロチップ？

この時点で、多くの皆さんが、このデジタルIDがどのようにして個人に「生体認証リンクできるのか疑問に思っていると思います。

その答えは、量子ドットタトゥー、すなわち溶解可能な糖をベースにしたマイクロニードルを応用した量子ドットタトゥーです。これらは2つの部分で構成されています。病気に対するワクチンと、ミクロン規模の生体適合性カプセルに組み込まれた銅をベースとした蛍光量子ドットです。後者は皮膚の下で溶解する、量子ドットを放出します。そのパターンを将来読み取って、どのワクチンが投与されているかを特定することができます。


ID2020：COVID-19とリンクするもの

マサチューセッツ工科大学 (MIT)とライス大学の研究者が量子ドットタトゥーに取り組んでいます。
ビル・ゲイツが言うように、これらはCOVID-19や将来のパンデミックの制御において、重要な役割を果たすことができました。

マイクロソフトの創設者（私たちが覚えているのは、ウイルスが世界的に広がる可能性を予期していた人たちの1人であったことです）によると、病気から回復して免疫があることを証明するデジタル証明書が発行される時代が来るということです。

デジタル証明書により、誰がワクチンを接種受けたか確認できます。(ワクチンの準備ができたら)


ID2020：デジタルアイデンティティ（デジタル身分証明書）の目的は何ですか?

デジタル証明書は、一種の予防（ワクチン）接種記録を維持するために使用され、ID2020プロジェクト全体の不可欠な部分となります。

このプロジェクトには、他のデータや情報も含まれているようです。マイクロチップを埋め込むことで、個人の身元確認(身分証明書の代替等)だけでなく、銀行の情報共有もできます。(マイクロチップを使って支払うこともできます)

今のところまだ仮説の段階ですが、デジタルアイデンティティ・アライアンスはこの問題に取り組んでおり、その情報は隠されていません。目的は財団のウェブサイト上で全て白黒はっきりしています。例えば、このツールは、基本的かつ普遍的な人権である「自分が何者であるかを証明する」「物理的な世界でもオンラインの世界でも信頼性の高める」ことを可能にします。

しかし、なぜ自分自身のデジタル身分証明書を持つことが緊急に必要なのでしょうか？このアライアンスの目的は、すべての個人がIDにアクセスできるようにすることです。これにより、出生から死亡に至るまで、国内的にも国際的にも自分が何者であるかを証明することができます。

一人一人が、この個人情報がどのように収集、使用、共有されるのか管理するのは当然のことです。これまで、約10億人の人たちにとって、商品やサービスへのアクセスが特に複雑であったことを仮定すれば十分です。これは認識された身元がないためです。ID2020アライアンスの見解では、 「優れた」デジタルIDが存在する場合、そのIDを持っている個人は、様々な機関で認証情報を利用し、多くのサービスにアクセスできるため、この問題は存在しなくなります。

これらは全て、情報を管理するのは個人であるため、「プライバシーとセキュリティの最大限の尊重」においてアライアンスが保証されます。


ID 2020：支持していない人が多い理由

逆説的に、多くの人々がデジタルIDプロジェクトに強く反対する理由は、正にこのアライアンスが基盤としている原則、すなわちプライバシーの原則に関連しています。

もしこのプロジェクトが世界規模で開始され、マイクロチップを自らの体内に実装することが義務付けられた場合、プライバシーにどのような影響があるのかという疑問が生じます。

オーウェルのビッグブラザーをモデルに作られた社会のリスクがあるかもしれないと信じている人たちがいます。マイクロチップにより、いつでもどこでもコントロール（制御）されているという(そしてそれだけではない)感覚で生きることになるでしょう。

ID2020アライアンスとそのすべてのパートナーを必然的に獲得するグローバルな力を考えると、マイクロソフトとの間に生じる利害の対立もあります。大手製薬会社からもたらされる力です。これは、ワクチンの研究と管理に携わるすべての製薬企業を対象としています。

したがって、デジタルIDが正当な個人の自由を制限する恐れがあります。さてここで仮定の尺度がありますが、これが義務化され誰かが移植を拒否したらどうなるか考えてみましょう。IDを持つことは、仕事を見つけること、信用を得ることだけでなく、学校に通うことにも不可欠なので、社会生活の円滑な運営が損なわれることになるでしょう。

ID2020アライアンスは、この新技術の倫理的利用を約束することを改めて表明していますが、個人が遠隔操作される社会になってしまうことへの恐怖は、多くの人たちを不安にさせます。

＜ここまで＞



海外ニュース

ID2020: cos’è l’identità digitale e (possibili) legami con COVID-19
https://www.money.it/ID2020-identita-digitale-cosa-e-legami-COVID19

ID2020: in cosa consiste il progetto che mira a dotare tutti i cittadini di una propria identità digitale (e che spaventa molti).

ID2020, ovvero l’identità digitale, è un progetto futuristico di società al quale da anni lavorano alcune delle più importanti fondazioni e aziende mondiali, compresa la Microsoft di Bill Gates.

L’ID2020 Alliance è nata nel 2015 ma solo poche persone conoscono la mission di questa partnership globale che riunisce organizzazioni pubbliche e private con lo scopo di “migliorare la vita di tutti i cittadini” tramite lo sviluppo e la diffusione dell’“identità digitale”.

In questi giorni però sempre più persone stanno cercando informazioni su cos’è l’ID2020; questo perché in un recente intervento su “Ask Me Anything” della piattaforma Reddit, Bill Gates - fondatore della Microsoft nonché attualmente secondo uomo più ricco al mondo - ha spiegato i vantaggi dell’identità digitale nella battaglia al COVID-19 e alle eventuali pandemie future.

Come può un’identità digitale aiutarci nella lotta ad una pandemia? La risposta a questa domanda è implicita nella mission dell’ID2020 Alliance; nulla di segreto, basta andare sul sito ufficiale di questa associazione per farsi un’idea di come chi ne fa parte vorrebbe migliorare la vita delle persone utilizzando tecnologie sempre più innovative.
ID2020: cos’è l’Alleanza per l’identità digitale

Come anticipato, l’Alleanza per l’identità digitale è nata nel 2015 quando organizzazioni private e pubbliche si sono riunite con l’obiettivo dichiarato di migliorare la qualità della vita tramite lo sviluppo dell’identità digitale.

L’Alleanza è gestita da una corporation che collabora con varie agenzie delle Nazioni Unite, di ONG, nonché con Governi e imprese di tutto il mondo. Nella lista dei partner finanziatori troviamo, tra i tanti, Bill Gates con la Microsoft, come pure la Rockefeller Foundation e la GAVI.

Se le prime due non hanno bisogno di presentazione, in pochi probabilmente conoscono la GAVI, tuttavia questa svolge un ruolo primario all’interno dell’organizzazione (e di seguito capirete il perché).

Ebbene, la GAVI è una “Vaccine Alliance” che riunisce settori pubblici e privati con l’obiettivo comune di creare pari accesso a vaccini nuovi e poco utilizzati per quei bambini che vivono nei Paesi più poveri del mondo. E proprio quello dei vaccini è un tema centrale sul quale si fonda l’identità digitale.

L’ID2020, infatti, è un programma di identificazione elettronica che punta ad includere ogni persona sulla terra; un programma che come piattaforma andrebbe ad utilizzare la vaccinazione generalizzata.

Ciò è possibile perché il programma andrebbe a sfruttare le operazioni di registrazione delle nascite, nonché delle vaccinazioni già esistenti, per andare a fornire ogni neonato di un’identità digitale portatile collegata biometricamente.
ID2020: microchip all’interno dell’organismo?

A questo punto immaginiamo che molti di voi si staranno chiedendo in che modo questa identità digitale potrebbe essere “collegata biometricamente” al singolo individuo.

La risposta è: tramite i Quantum Dot Tattoos, ovvero tatuaggi a punti quantici che implicano l’applicazione di microneedle a base di zucchero dissolvibili. Questi sono composti di due parti: il vaccino contro la malattia e dei punti quantici a base di rame fluorescente incorporati all’interno di capsule biocompatibili su scala micron. Quest’ultimi - che si dissolvono sotto la pelle - rilasciano dei punti quantici i cui schemi possono essere letti in futuro per identificare qual è il vaccino somministrato.
ID2020: quali legami con il COVID-19

Ai Quantum Dot Tattoos stanno lavorando i ricercatori del MIT e della Rice University e questi potrebbero avere, parola di Bill Gates, un ruolo fondamentale nella lotta dal COVID-19 e di eventuali pandemie future.

Secondo il fondatore della Microsoft (che ricordiamo è stato tra coloro che hanno anticipato il rischio di una possibile diffusione globale di un virus), infatti, ci sarà un momento in cui avremo dei certificati digitali per mostrare coloro che si sono ripresi e quindi sono immuni dalla malattia.

Certificati digitali dove si potrà anche capire chi si è sottoposto al vaccino (una volta che questo sarà pronto).
ID2020: qual è l’obiettivo dell’Alleanza per l’identità Digitale

Certificati digitali che serviranno, quindi, per tenere una sorta di registro delle vaccinazioni e che saranno parte integrante dell’intero progetto dell’ID2020.

Progetto che sembra comprendere anche altri dati e informazioni. Dei microchip, infatti, potrebbero essere impiantati per la conferma della nostra identità personale (ad esempio in sostituzione dei documenti d’identità), ma anche per la condivisione di informazioni bancarie (potenzialmente, quindi, si potrebbe anche pagare per mezzo di questi microchip).

Ad oggi è ancora tutto ipotetico ma l’Alleanza per l’identità digitale ci sta lavorando e non si nasconde. Gli obiettivi, infatti, sono tutti nero su bianco sul sito Internet della fondazione, dove si legge, ad esempio, che grazie a questo strumento si avrà la capacità di “dimostrare chi sei” - un diritto umano fondamentale e universale - “in maniera affidabile sia nel mondo fisico che online”.

Ma perché questa necessità impellente di avere una propria identità digitale? Obiettivo dell’Alleanza è che tutti gli individui possano avere accesso ad un ID in grado di consentire loro di dimostrare - dalla nascita alla morte - chi sono, sia nei contesti nazionali che internazionali.

È giusto che questi individui possano avere controllo su come queste informazioni personali vengono raccolte, nonché utilizzate e condivise. Basti pensare che ad oggi l’accesso ai beni e ai servizi è particolarmente complicato per circa un miliardo di persone; questo a causa della mancanza di un’identificazione riconosciuta. Un problema che, parere dell’ID2020 Alliance, smetterebbe di esistere in presenza di una “buona” identità digitale, in quanto gli individui che ne sono in possesso potrebbero utilizzare le loro credenziali presso una varietà di istituzioni differenti al fini di avere accesso ad una molteplicità di servizi.

Il tutto, garantisce l’Alliance, nel “massimo rispetto della privacy e della sicurezza”, visto che sarà l’individuo a controllare le proprie informazioni.
ID 2020: perché molti non sono favorevoli

Paradossalmente il motivo per cui molte persone sono fortemente contrarie al progetto dell’identità digitale riguarda proprio un principio sul quale fa leva l’Alleanza, ovvero quello della privacy.

È lecito, infatti, chiedersi quali sarebbero gli effetti e le implicazioni per la privacy qualora il progetto partisse in scala mondiale rendendo obbligatoria l’implementazione di un microchip nel proprio organismo.

C’è chi ritiene ci possa essere il rischio di una società creata sul modello del Grande Fratello di Orwell, dove la presenza del microchip ci farebbe vivere con la sensazione (e forse non solo con quella) di essere controllati in ogni dove e in qualsiasi momento.

Senza dimenticare poi il conflitto di interessi che si verrebbe a creare con la Microsoft visto il potere globale che inevitabilmente acquisirebbe l’ID 2020 Alliance e tutti i suoi partner. Così come pure il potere che ne deriverebbe per la Big Pharma, ovvero per tutte le case farmaceutiche impegnate nella ricerca e nella somministrazione dei vaccini.

C’è chi teme, quindi, che l’Identità Digitale possa andare a limitare la legittima libertà personale. Ovviamente per il momento si ragiona su una scala ipotetica, ma pensiamo a cosa potrebbe succedere qualora diventasse obbligatorio e una persona si rifiutasse di farselo impiantare: verrebbe compromesso il regolare svolgimento della vita sociale, visto che avere un ID potrebbe essere fondamentale per la ricerca di un lavoro, per l’accesso al credito, ma anche per andare a scuola.

Ribadiamo che l’ID2020 Alliance promette un utilizzo etico di questa nuova tecnologia, ma il timore di finire in una società dove l’individuo potrebbe essere controllato da remoto spaventa in molti.