新型コロナウイルスと5Gの関係

武漢、イタリア等、5Gネットワークサービスを開始した街で新型コロナが大流行しています。
5Gは4Gと比較にならないほどの電磁波を発することが海外では問題となっており、一部の国では導入を見送っています。
東京や地方都市でも、5Gサービスが導入され始めましたが、それと比例するようにコロナ感染者が増えています。

新型コロナウイルスと5Gとの関係は？感染拡大の原因？
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公開日：2020年4月1日



新型コロナウイルス感染拡大は5Gが関係しているのではないかという話が出てきています。
にわかには信じがたいですが、なんとなく相関関係もあるように感じます。
最近のウイルスの研究ではウイルス自体は自ら作り出しているものだとか。
それが本当なら5Gとの相関関係も説明できる気がします。
今回は新型コロナウイルスと5Gとの関係は？と題して記事を書いていきます。


新型コロナウイルスと5Gとの関係は？

偶然なのかな？ドコモ5Gのサービスが開始された日あたりから感染者数がぐっと増えてるような…感染者の地域分布図と5Gアンテナ設置場所とを照らし合わせると何か見えてくるかも？新型コロナウイルス 国内感染の状況 https://t.co/NiM1dOL3Fr

— くまさん (QAJF) (@KUMA_Tweet_2019) March 28, 2020

確かに首都である東京が多いですね。5Gも地域を限定してサービスを開始しています。
ただ人口が多いだけという意見もありますし、こればっかりは何とも言えなくないです。
一つ気になるといえば、新型コロナウイルスが発生した武漢は中国のシリコンバレーと呼ばれ、ハイテク産業都市として有名で、5Gの基地局が多くあったそうです。
今感染爆発を起こしているイタリアも2019年7月15日にイタリアの携帯会社TIMがトリノ、ローマに続き、ナポリで5Gネットワークサービスを開始したと発表しています。
イタリアでは日本より先に5Gを導入していたんですね。
アメリカでも5Gはすでに導入していますし、今後どうなるか。
なんだか怖い感じがします。


新型コロナウイルスと5Gの関係についてネットの反応

海外では以前から5Gの危険性を警告する研究者が多数いますが、日本ではそのような発言をする研究者が殆どいないようです。新型コロナウイルスに感染した場合重症化する危険性があります。特にソフトバンクの5Gの電波の質が非常に悪いので人体に悪影響が大きいので要注意。 https://t.co/UadrGcB2zr

— Shigail (@uamwonderworld) March 28, 2020

既に5Gの電磁波は免疫力にも影響を及ぼす事が確認されてんねんドアホ！これから東京都内5G圏内はアカンよ、免疫力低下とコロナの変異でいちころやで、https://t.co/SANrkNUT5P

— ニ仙台四郎 (@VyicBexpaol8Jor) March 27, 2020

4Gでは電磁波の指向性が無いに等しいのですが、5Gになるとスマホ端末を持っているユーザーを特定し、そのユーザーを追跡しつつ電磁波ビームを浴びせられる。そして体内の新型コロナウイルスを活性化し、じわりじわりと死に至らしめることが可能になるのです。なにせスマホ…https://t.co/mUchhMCdYZ

— blue-cle (@bluecle777) February 27, 2020

＜転載ここまで＞

緊急時はロックダウン可能に

3月26日、特措法以上の強制力を持つ政令が改正されました。（感染症法第33条他）
今まで交通の制限、遮断（ロックダウン）が可能なのは、1類感染症が発生した場合のみでした。
きちんとした審議もされないまま、たった1日で改正され、27日から施行されることになりました。

集団感染緊急時は建物封鎖可能に
https://www3.nhk.or.jp/shutoken-news/20200327/1000046189.html
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03月27日　06時42分

新型コロナウイルスの集団感染が発生した建物などについて、都道府県知事は、緊急の必要があると認められた場合に限って封鎖や立ち入りの制限を行うことができるようになりました。

新型コロナウイルスの感染が国内で急速に拡大していることを受けて政府は、２６日、感染症法の政令などを一部改正することを閣議決定しました。
厚生労働省によりますと、商業施設やビルなどで集団感染が確認され、消毒作業が追いつかず、まん延を防ぐために緊急の必要があると認められた場合に限って、都道府県知事は建物の封鎖や立ち入りの制限をできるようになります。
また、建物に入れないよう周辺の道路などを最長で７２時間遮断できるということです。
２７日から施行され、従わなかった場合は５０万円以下の罰金が科されます。
厚生労働省は「感染の封じ込めには消毒作業で対応することが前提で、感染した人が１人見つかったからと言って今回の措置を適用できる訳ではない。あくまで緊急事態に備えた措置で、人権にも関わることから適用は慎重にしたい」としています。

＜転載ここまで＞


【PDF】感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行令の一部を改正する政令等について
https://www.mhlw.go.jp/content/000613829.pdf

変更前
（交通の制限又は遮断）
第33条 　都道府県知事は、一類感染症のまん延を防止するため緊急の必要があると認める場合であって、消毒により難いときは、政令で定める基準に従い、72時間以内の期間を定めて、当該感染症の患者がいる場所その他当該感染症の病原体に汚染され、又は汚染された疑いがある場所の交通を制限し、又は遮断することができる。
　↓
変更後
（交通の制限又は遮断）
第33条 　都道府県知事は、コロナウイルス感染症のまん延を防止するため緊急の必要があると認める場合であって、消毒により難いときは、政令で定める基準に従い、72時間以内の期間を定めて、当該感染症の患者がいる場所その他当該感染症の病原体に汚染され、又は汚染された疑いがある場所の交通を制限し、又は遮断することができる。

関連動画
政府が密かに手に入れていたロックダウン権限を検証する
https://youtu.be/7q4ZldlXy0E