中古住宅を購入する際は耐震性が気になりますが、売買契約を結ぶ前に耐震診断を実施するには売主の承諾が必要であり、現実的ではありません。
しかし、一戸建ての中古住宅であれば、築年数や見た目からある程度の耐震性を判断することが可能です。
一戸建ての中古住宅の耐震性をご自分でチェックする方法をご紹介しましょう。
なお、ご紹介するのは簡易的な方法であり、正確な耐震性を確認するためには、やはり専門機関による耐震診断が必要なため注意してください。
築年数は40年以内、または21年以内？
まずは、築年数から一戸建て中古住宅の耐震性を簡易的に判断する方法をご紹介しましょう。
突然ですが、皆さんは建築基準法をご存知でしょうか。
建築基準法とは、建物を新築する際に守るべき最低限の強度などを定めた法律であり、一部例外を除き、住宅が新築される際は建築基準法を遵守しつつ建築されます。
この建築基準法ですが、昭和56年と平成12年に大きく改正され、それまでより耐震性を考慮した住宅のみが新築できることとなりました。
昭和56年に新築された住宅は令和3年の時点において築40年以内などであり、平成12年に新築された住宅は築21年以内などです。
つまり、築40年以内、または築21年以内などの一戸建て中古住宅であれば、一定の耐震性が期待できるというわけです。
なお、建築基準法は昭和56年と平成12年に改正されたとご紹介しましたが、昭和56年以降に新築された中古住宅より、平成12年以降に新築された中古住宅の方が耐震性に優れるため留意してください。
平成12年の建築基準法の改正では、昭和56年の改正より一層の耐震性を有する住宅のみが新築できることとなりました。
増築はない？
築年数が古い中古住宅を見学すると、建物の一部分のみ外壁材が異なることや、不自然な出っ張りがあることがあります。
それらの不自然な箇所は増築された可能性があり、増築された中古住宅は耐震性が劣る場合があります。
増築は既存の建物に新しい建物を接合しつつ行われますが、接合された箇所が地震の揺れに弱く、強い地震が起きると接合部分がもげてしまい、既存の建物も増築された建物も倒壊する虞があります。
よって、増築の有無を見れば、ある程度の中古住宅の耐震性を判断することが可能です。
この他にも、屋根材や基礎の種類を確認したり、ドアや窓の位置、一辺が4メートル以上の吹き抜けの有無、一階と二階のバランスなどを見ることでも一戸建て中古住宅の耐震性をご自身でチェックできます。
一戸建て中古住宅の耐震性をご自身でチェックする方法は、私が運営するサイト「誰でもわかる不動産売買」で公開するコンテンツ「中古住宅の耐震性をセルフチェックする方法」にて詳しくご説明しています。
同コンテンツでは、隣地が田畑である中古住宅が耐震性に劣る可能性があることなどもご紹介中です。
耐震性に優れた一戸建て中古住宅の購入を希望される方がいらっしゃいましたら、是非ご覧ください。それではまた次回の更新でお会いしましょう。「わかりやすく解説 | 不動産のあいうえお」でした。
