五輪出場はおもでたいことです。しかし、今回は、開催国でありながらフィリピンにだけ開催国特権を持っていかれてしまったということがありました。本来であれば4チームの中に1チームはランキング下位のチームをいれるなどの特権があったのでは?三屋氏がFIBAの理事なのにそのような不当な扱いを受けたことは問題です。もしそうであれば、2次リーグ突破で出来たのではないかと思うと残念です。2019年のワールドカップでは開催国の中国は下位のチームと上位のポッドでも一番下のチームが同グループになっています。ホーバスコーチもグループに不満を持っていたという話がありました。
今回フィリピンと同グループのイタリアは10位ですが、ドミニカは23位、アンゴラは41位です。まあ結果としてフィリピンはグループを突破できなかったわけですが、それでも得失点が一番少なく、もし日本も1次リーグで0勝であれば、危ないところであったと思います。それだけに選手やスタッフのがんばりには頭が下がります。
改めて書きますが、FIBAの理事国としてこのような状況でいいのか、なんのための理事なのか、と思います。理念を言えば理事国、開催国といえどもそのような利益誘導はいけないということでしょうけれども、現実にはいろいろな利益誘導が行われている以上、また、多額のお金を負担する以上、開催国の特権は主張すべきであったはずです。それができない理事を出す意味が分かりません。その理事の座を維持するのに会長の規定まで変えています。朝日新聞などは理事職にとどまることは大切なので現行のガバナンスルールで制限するのは不当ではないかという意見まで紹介していました。もちろん国際的な関係を作ることは大切ですが、それは実利あってこそ。個人の名誉や利益のためではないでしょう。個人としては当然FIBA理事というのはいろいろと名誉になるでしょうけど、利益が日本のバスケットボール界、さらには日本国民に還元されて、初めて役割を果たしているというべきです。もっとも日本は国連などの場でもなかなか自国の立場を主張できない場面がありますから、それはバスケットボールだけの問題ではないかもしれません。
また、JBAは現在、その球技のワールドカップの開催国の決定時などに、政治的に未熟であることを露呈させた他の球技団体の人たちによって支配されているわけで、仕方がないのかな、というところもあります。こう考えるとやはりJBAの会長は大切な仕事であるのに、もしかすると、某球技団体というよりは、広告会社のマーケッティング重視で決められてしまうとなんだかなという気もします。もちろんマーケッティングは重要ですがそれはプライベートの企業の利益につながるものではなく、前の会長職と同じく、日本のバスケットボール界の発展や国民に還元される利益じゃないとまずいとおもうのですが。
今回のワールドカップはまだ終わっているわけではありませんが、いろいろな課題も残ったと思います。ぜひともここででてきた問題を継続して考えるような態度を一般紙には求めたいものですが、まあなんだか無理そうなのが残念。本来なら経済的に安定して長期的な取材をできるはずの一般紙の記者が本当に適当で、むしろ、フリーの記者が地道に長年バスケットの発展に寄与してくれていたのも今回の大会で痛感しました。結局ジャーナリズムが育たないと健全な発達はないというのは、政治も社会も経済もバスケットボールも同じということで、前の3つも今は新聞はすぐに、○○氏や○○教授が出てきますので、あまり長期的に腰を据えた専門家を育てようっていう気もないようですね。AIに駆逐されることを待っているのか、、、