市川稔の米(マイ)情報

5%マーケティング

会社というものは


製造業であれ、農業であれ、サービス業であっても



「顧客に商品・サービスを販売」して成り立っている



マーケットは日本全体か世界か、あるいはご近所か



日本全体、国内としましょうか



食品スーパーマーケット


ドラッグストア


コンビニ


ファストフード

ネット通販



ヒトはその時によって消費行動変わります


が、



日常的なモノやコトは収入の範囲内でやりくりしている




だから、大手チェーンはその商圏の出来るだけ多数の消費生活者を相手にしなければやっていかれない




しかし、



中小は大多数の消費生活者を相手にすることは不可能


その能力も売場も商品もない




ならばどうするか?




5%の人相手に商品・サービスを提供すると考えてみたらどうでしょう?




5%の機会の時に提供する商品・サービスでもよい




そこで、



中小というのは店舗販売でいえば商圏が小さい



よくいわれる「ロングテール商品」を扱っているとすれば


ご近所の人相手では全部のマーケットがしれています



だから、


ネット通販でロングテール商品というのはぴったりくるわけです



専門書など典型ですね


それに興味ある人には宝物ですが、興味ない人にはガラクタ



5パーセントマーケティングで組み立ててみるのもひとつの考え方です

ランキングに参加中。クリックして応援お願いします!

コメント一覧

ゆき
初めまして、こちらのブログとは場違いな内容で恐縮ですが、この度は21日開票の参院選において、ブログ主様に今一度この事を思い出して頂きたく、失礼とは存じますが、書き込ませて頂きました。

2009年メディアの世論誘導により誕生した民主党政権について、その3年間は公約をほぼ全て反古にし、1ドル80円株価8千円の超円高を誘導し、企業の倒産が激増、雇用が空洞化し、日本は経済破綻寸前まで追い込まれたのは周知の通りです。

そこから現在、国の収益、株価、求人倍率共にバブル後の最高を記録する等、着実に経済を回復させ、脅威を増す中国や北朝鮮への対応、外交においても各国からの信頼を築いている現政権を失う事は、再び苦境の時代に戻る事を意味します。

今回の老後2千万円問題についても、野党とメディアは印象操作で国民を騙し政権を取った、2007年の再来を狙っていると思われ、報告書は年金制度自体に問題を指摘したものではない事はこちらに詳しく書かれています。
https://ttensan.exblog.jp/27649651/

メディアの偏向報道については、民主党系の不祥事には触れない傾向にあり、辻元氏筆頭に立憲民主党多数議員の支援組織で、反社会勢力である関西生コン事件において、すでに逮捕者が50人以上になった現在でも民主党関連の為かほとんど報道がありません。

一人でも多くの方が野党やメディアの実態を知り、国を守る為に皆様一人一人が報道される情報の真偽を自身の目で正しく見極め、この度ブログ主様や皆様にもその大事な意思を、是非投票によって示して頂きたいと思っております。
突然の書き込み、長文乱文お詫び申し上げます。
名前:
コメント:

※文字化け等の原因になりますので顔文字の投稿はお控えください。

コメント利用規約に同意の上コメント投稿を行ってください。

 

※ブログ作成者から承認されるまでコメントは反映されません。

  • Xでシェアする
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

最新の画像もっと見る

最近の「Weblog」カテゴリーもっと見る

最近の記事
バックナンバー
人気記事