ある信用調査会社のセミナーを取り上げた記事。危ない企業300社を実名で公表していたそうです。
「注目度の高い「危ない企業300社リスト」はA4判10枚つづり。社名や所在地、業種、年商、主力銀行などが記されているほか、リストの右端にはA(支払い悪化)、B(社内人事抗争)、C(放漫経営)、D(取引先撤退)などのアルファベット文字が並び、経営リスクが一目で分かるようになっている。
今回リストアップされた企業をみると、上場企業は84社。・・・」
「東日本にあるマンション分譲会社は「給与遅配」、東証2部上場の不動産開発会社は「経営危機」、西日本の戸建て住宅会社は「明日にでも破綻の可能性あり」などと報告されている。」
「東証1部上場の総合建設会社は「ほぼ経営破綻状態」、西日本の老舗建設会社は「金融機関が破綻懸念先に格下げ」とされ、東証1部上場の中堅建設会社は「大口の焦げ付きが発生」と指摘された。」
「・・・自動車関連からも多くの企業がリスト入りした。東日本の部品メーカーは「資金繰り多忙」といい、東証1部上場の部品メーカーは「株主に反社(反社会勢力)の影あり」と生々しい情報が明らかにされた。」
これが本当なら、(反社は別として)継続企業の前提の疑義に結びつく可能性が高いケースばかりです。たぶんこうした会社の監査人は十分検討していることでしょう。
社名を有名出版社に似せていて、この調査会社自体もなにかあぶない感じがしますが・・・。
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