このブログで、コロナの検査分野で、着実に利益を上げている企業として、Quidel社を紹介しました。
また、このコロナ騒動で検査に"防疫"の役割が求められていて、それはどんな検査なのだろうということを書きました。
(従来の検査は診断・治療・疫学だけでしたが、コロナにより防疫の概念が加わりました)
今回は、QUIDEL社が、イムノクロマト検査を用いると発症から5日以内であれば、PCRと同じ感度でコロナウイルスを検出できると発表し、添付文書を変更するとのことです。
抗原検査をPCRの代わりに適応するというのは、日本が先行しています。イムノクロマトを用いた抗原検査はPCRと比べて感度が低いとずっと指摘されておりますが、発症後2-9日であれば見逃しも少なく、陰性・陽性を判断してよいとの指針が厚労省より示されています。日本のPCR不足を補う、現実的な取り組みであると私は評価しています(やたら上から目線ですが、、、)。
https://www.m3.com/open/iryoIshin/article/787280/
アメリカのPCR供給の能力に関して、日本ほどの問題があるとは思いません。しかし、先ほどの記事では、US Health & Human Service(HHS)が2000個の装置と、75万の抗原検査をQuidel社から買って、老人ホームを中心に配布するとのことです。どのように使うかは明記されていませんが、”攻めの検査"として、老人ホームで使うのではないでしょうか。
イムノクロマトは確立された技術です。生産も紙を印刷するようなもので大量生産にも優れています。
あきらかな陽性患者を捕まえる(スプレッダーフォーカス)、安価・安価・安価、使いやすいの3つの条件を満たすのは
やはり、PCRのプール検査や、紙PCR検査などではなく、技術として枯れ切ったイムノクロマト検査なのではないでしょうか? 今後の動向に変化があればまた、アップします。