教育課程の編成に学校の裁量権を！

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　「総合的な学習の時間」の扱いをめぐって、2005年2月26日（土）付けの朝日新聞朝刊に掲載された大杉稔氏（滋賀県高島市立今津小学校教諭・日本教育方法学会会員）の主張は注目に値する。
　氏は「総合的な学習の時間」の「週３時間」をどう活用するかを学校現場の裁量に任せることによって、次のような効果が期待できるという。

① カリキュラムづくりを通し、教員が教職の専門性に誇りと責任をもつようになる
② 保護者や地域の要請に応える仕組み（PTA活動など）が充実し、活性化する
③ 学校間に個性が生まれ、学校選択の機会が広がる
④ 他校の成功例を視察するなど、自主研修の我が広がる
⑤ それらにより、学校は再生を果たし、子どもたちの学力（＝生きる力）も向上する

　筆者（私）は、このステップを経て、さらに学習指導要領のガイドライン化、検定教科書の廃止へと向うべきだと考える。しかし過去の実績が不足していて学校や教師、地域の力にたいする評価が定まっていないこともあって、現時点ではそのことに危惧を抱く人も多いだろう。
　学校や地域の教育課程開発能力を高めるには、教育活動を支えるシステムとしての学校図書館の機能を充実し司書教諭の能力開発を行うことが不可欠である。学校図書館（司書教諭）は、異なる観点に立つ多様なメディアを提供し、子どもたちにそれらを評価しながら学ぶ指導を行うとともに、教師のために教育情報の提供や授業支援を行い、教育課程の編成と展開に積極的にも参画するべきであろう。

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