自由・民主主義国の盟主米国が「共産主義革命」の危機を迎えている今、日本は何をやっているのだろうか？ 長らく安倍売国政権の官房長官を務め、親中に狂った自民党幹事長二階俊博の後ろ楯を得て内閣総理大臣の座を射止めた菅義偉が安倍晋三同様に日本国民を裏切る事は眼に見えていたが、どさくさ紛れにたった2時間の審議で日本の農業に大禍根を残す「種子法」を通してしまい、中韓を招き入れてのRCEPに署名してしまったのには呆れてしまったが、中共の外相王毅（おおき）の尖閣に関する暴言に碌（ろく）な反論もせず、従来の日本の立場を繰り返すに留め、笑顔で会談を終えて、然（しか）も「11月中に日中間のビジネス関係者らの往来再開で合意」するとは、茂木外相にも愛想が尽きた。タフネゴシエーターが聞いて呆れる。中共ウイルスの発祥地で感染隠蔽を今も続けている中共が安全な国な訳ないだろうが！ 「RCEPに中共が入るのなら抜ける」と即座に決断したインドの爪の垢でも煎じて内閣全員で回し飲みでもしたらどうかと言いたい。自国の防衛は米国頼みで経済的には親中などという蝙蝠（こうもり）外交がトランプが築き直した米国に通用すると考えるほど日本の政財界は怯懦で知的退廃に陥った甘い妄想に耽（ふけ）っている。RCEPについては、共産主義グローバリストの卑劣な売国メディアであるニューヨークタイムズにまで、「日本は米国を裏切った」などと悪態をつかれる始末である。日本の外交は斯様（かよう）に拙劣なのである。
75年間も独立心を忘れ、押し付け憲法の後ろに隠れて奴隷の平和を謳歌し続けた日本は、日本をこれほど愚かで情けない国にしてしまった米国が健全な自由・民主主義国家であって初めて、こんな日本にもいずれは国家再興に立ち上がるとの、一縷（いちる）の希望に縋（すが）るしかないという現実を忘れて、明らかなる敵国である中共、韓国とRCEPで手を携えるなど、益々滅びの道を突き進んでいる。日本の政財界やマスメディアは、今しも米国で「検閲」が横行し、「言論統制」が敷かれているという異常事態に触れる事もないのはどう言う魂胆か？ 時の政権も多くの日本国民も、こういった切迫した事態には恐らく気付いてすらいないのだろう。日本が単独で国家再興を遂げるのはもはや不可能である。日本はもうとっくの昔に自らの手で国家再興を遂げる事を諦めてしまっているからこそ、米国には健全な自由・民主主義国家の盟主の座に止（とど）まっていて欲しいのだが、米国には今、「社会主義革命の仮面を被った共産主義革命」の嵐が吹き荒れている。革命蜂起とは、蜂起する側もされる側も、双方命懸けの戦争であるから、革命軍側に立つ主要メディアも大手SNSも億万長者のグローバリストどもも、正に人目も憚（はばか）らず、トランプ大統領率いる共和党政権に牙を剥（む）いているのである。トランプが戦っている相手は、世界中に観られているのを承知で、卑劣な裏切りと詐欺、脅迫、そして実際、殺人さえも厭わない邪悪な連中である。米国も日本も共に「共産主義革命」の裏に潜む「DeepState＝DS」の思い通りに国家喪失の淵に立たされている。だからこそ、サンフランシスコ講和条約により、占領軍（GHQ/SCAP）が去って後、68年も、物心共に真の主権回復国家となる決意を棚上げしてきた日本の絶望的な国内事情よりも、日本も末席にいる世界中の自由・民主主義国家の命運を左右する米国の「共産主義革命」の成り行きが気になって仕方がないのである。
四年前のトランプ大統領初当選も、今回のトランプ大統領再選も言い当てたという少数の知識人も全員、今回ばかりは「読み誤った」と自らの浅はかさを吐露して見せたが、早くから相当な覚悟で臨んだトランプ大統領の先見性と義憤、超人的な闘争心、そして米国に根ざした正義と愛国の精神は生き続けており、だからこそ心ある米国民が必死で立ち上がる姿を世界中に見せ付けているのである。一時は「今回は読み誤った」と認めた者たちも、トランプ再選の可能性を言及するに至っている。併し、当Blogは一貫してトランプ再選を信じてきた。所謂ビジネス保守ではないからこその賜物だとの自負心さえ芽生えた。日本の惨状を見兼ねて、しばらくBlog更新をする気力も失せていたが、米国に於けるまさかの「革命勃発」を見せ付けられて、何とかマイペースながら、Blog更新を続けて信念を発信して行きたいとの意欲が蘇った次第である。嘗（かつ）ては、TwitterやFacebookでの発信に注力した時期もあったが、DS寄りの支那人や朝鮮人の密告、そして今ようやく明らかとなったSNS大手二社が元々DS側であった事で、私はとうの昔にSNSをやめてしまった。余りにも理不尽な検閲に次ぐ検閲、事後法もどきの意味不明なアカウント停止という言論統制に嫌気が刺したからだが、米国に於ける「共産主義革命」の伏線がその底流にあった事までは気付かなかった。当時は、「日本の中枢は総て朝鮮人に乗っ取られてしまっている」という、極めて近視眼的な見方しかできず、日本をこんな国にしてしまった「明治維新」と「大東亜戦争敗戦（＝米国だけが悪い）」との思い込みに囚われていた。併し、今は全てがよく理解できる。未だに愚かな知識人どもは「DeepState」を陰謀論と切り捨てるが、現実が見えないにも程があろう。呼び方は何でも良いが「DeepState」は確かに世界を闇で操ってきた実在する勢力である。では世界を操る「DeepState」の正体とはいったい何であろうか？ 首謀者がドイツ系ユダヤ人のロスチャイルド家である事は既に述べたが、18世紀初頭以降、英国を始めとした欧州諸国、ロシア（一時期はソ連）、米国、日本は、彼等が企てる悪徳の歴史に翻弄されてきた。
ロスチャイルド家の後を追うように金融界で大富豪となったユダヤ人の寄せ集めこそが、初期の「DeepState」の支配層である。だがこの世界には「眼に見えぬバランス」というものがある。ユダヤの金融資本家が大儲けをすればするほど、その儲けの分だけ損失を被る者が出る。破産して一家離散してしまったり、失業したり、飢えたり、「DeepState」の富が増えれば増える程、それに比例して貧困が生まれる。世界を操る偽ユダヤ人たちが築き上げた闇の支配者「DeepState」とはそういう邪悪の上に成り立っているのである。「ロシア革命」蜂起の根拠となった「マルクス主義」とは悪魔の思想である。マルクスの伝記「マルクス」を著したロバート・ペイン（独立宣言にも署名した米国の政治家）によれば、「彼（マルクス）の人生は寓話であり、彼は故意に悪魔の代理人を演じていた」。同じく米国の政治哲学者エリック・ボゲリンは「マルクスは自分は造物主であり自分が被造物である事を認めたくなかった。被造物として世界を見詰めるのではなくコインキデンチア・オッポシトールム…つまり神の視点で世界を見たかったのだ。実際、マルクスは詩『ヒューマン・プライド』の中で、神と決別し神と同じ次元に立つ事を宣言している」と記している。その神を名乗る悪魔崇拝のマルクス主義が、レーニン、ボルシェビキが引き起こした「ロシア革命」の思想的支柱であり、彼等をそそのかし資金面で支えたものこそ「DeepState」なのである。史上初の社会主義国家ロシア・ソビエト共和国を樹立し、初代指導者に就任したレーニンは、ユダヤ人の血が四分の一混ざっており、レーニンに次ぐ中央委員会の一員であったトロツキーもユダヤ人であった。元々ロシアに移り住んだユダヤ人だけでなく、世界各国からユダヤ人がロシア・ソビエトに正当に移住したり密入国してきたりして大挙して押し寄せ、ソビエト政府の幹部や末端の村役場に至るまで、ユダヤ人たちが支配するようになった。近現代史研究科で戦史研究の著書を持つ林千勝によれば、帝政ロシアを倒したいユダヤ人勢力がレーニンやトロツキーを利用し、また逆に、彼等もユダヤ人勢力を利用した。ユダヤ人勢力が手に入れた権力を支えた莫大な資金提供者が、米国や英国のユダヤ人勢力、つまり大金融資本家の集合体（DS）である。革命を成功させる為には、戦闘員と資金が重要である。これ無くして如何なる革命も戦争も成り立ちはしない。レーニンやトロツキー等はユダヤ人金融資本家から資金を調達して革命の推進力とした。また、「日露戦争」、「第一次及び第二次世界大戦」「大東亜戦争」、「歴代米大統領の政策」など、世界史に出てくる出来事の隅々に、国際金融資本（DS）の影響と考えられる。
今、米国で猛威を振るっている「社会主義の仮面を被った共産主義革命」の根底に流れる思想は「悪魔崇拝者が生み出したマルクス主義」なのである。バイデンに投票した民主党支持の米国有権者の多くは、決して「共産主義革命」など望んでいないだろうが、若者を中心に「社会主義化の甘い夢」を見ている者たちか、トランプ嫌いのノンポリ層だろう。社会主義が共産主義革命実現の第一段階である事に思い至っていない人々であり、彼等の多くは決して米国の衰退を望んでいる訳ではないだろう。確信犯の悪魔の手先に利用されているだけであろう。バイデン自身は、共産主義のイデオロギーとは無縁の老人である。誰もが警戒心を解いてしまうスリーピー・ジョーは47年間も米上院議員を務めたが、政治家としては何も成果らしきものを上げていない一見人畜無害な老人である。只々選出州であるデラウェア州のタックスヘイブン（租税回避地）としての利権を護り続けて来ただけの強欲な政治屋である。バイデン一族はここで書くのも悍（おぞ）ましい変態犯罪者なのだが、スリーピー・ジョーは政治家としては米国大統領候補になれる筈もない認知症の初期段階に差し掛かった老人である。彼はオバマ政権の副大統領時代に息子と共にエアフォース2（副大統領専用機）で中共を訪れて、親子で中共のハニートラップにかかり、金で買収されてしまった愚かな一族である。バイデンはトランプに代わって「アメリカ・ファースト」を終わらせるべく使命を課された極左のカマラ・ハリスを大統領職に就ける為のトロイの木馬として利用されているだけの惨めで強欲な老人である。カマラ・ハリスの夫は中共相手に、カマラへの迂回収賄役としてボロ儲けしている弁護士である。従って、極左主義で、中共から実質的に買収されているカマラ・ハリスが大統領になれば、米国は中共の手に落ちる。
米国を襲っている「共産主義革命」は、99%以上の確率で失敗に終わるだろうが、とにかくこの革命は異様である。多くの日本人は「共産主義革命」が米国で現実に勃発している事実さえ知らずに、呑気にスポーツ観戦に興じたり、ワイドショーやお笑い番組を観て笑い転げているが、現実は深刻である。この革命は米国を二分してしまったが、現段階では全国的な暴力革命には至っていない。併し、主要メディアが足並み揃えて現職大統領を利する記事を封殺し、テレビ中継していた大統領の談話を途中で中断するなど言語道断の行為が堂々と為されている。Twitter、FacebookなどSNSの検閲による言論封殺は今に始まった事ではないが、大統領選挙中から現在に至るも、その検閲の徹底ぶりはあからさま過ぎる。TwitterもFacebookもリモート参加とは言え各社のCEOは公聴会に召喚され「言論統制の資格無し」とされた後も、公然と「検閲」と「ブロック」を続けている。Googleの反トランプ姿勢もかなりのものだ。トランプ再選が確定すれば、BLMやアンティファにつられて全米で暴動が意図的に起こされるだろう。トランプ大統領とその弁護士チーム、そして無報酬で命がけの戦いに立ち上がったリン・ウッド、シドニー・パウェル弁護士と数名の愛国者以外の全てがバイデン勝利を確信しているようだ。AppleやMicrosoftも皆バイデンに加担するその「共産主義革命」側の揺るぎない団結ぶりは凄まじいばかりで我が眼を疑う。（ビル・ゲイツは十数年前から「DeepState」の代理人と言われていた。）現実に起きている事とは到底信じ難い。米国中のメディアや巨大IT企業やウォール街全体が「共産主義革命」に加担している様は今を生きる人類が初めて観る、新しい革命の手法であり、これは極めて貴重な体験である。トランプ大統領再選は、ほぼ決まったと思えるが、拙速に偽の米大統領に祝意を送り、電話会談などしてしまった日本の菅首相や主要国のトップは、二期目を迎えるトランプ大統領とこれからどうやって付き合っていくのだろうか？ バックに控える「DeepState」の底力に怯えたとか、愚昧だったとか、理由はまちまちだろうが、自由・民主主義陣営の救世主の使命を成し遂げた歴史的に偉大なドナルド・トランプ米国大統領と今後の外交交渉をする上では、バイデン偽大統領に擦り寄った国のトップや外相、外務官僚には辛（つら）い四年間が待ち構えているだろう。
マスメディアなど信じずに、そして従来より散々「検閲」を実行してきたSNSなどからの偽情報に踊らされずに、自ら能動的に情報を取得すれば、自ずとトランプ再選は見通せた筈である。改めて「正式に決まるまで静観する」という姿勢を貫いた、ロシア、メキシコ、ブラジルの大統領の判断は立派であった。以前から不正選挙はあったらしいが、客観的に眺めれば、今回の米大統領選挙の不正の横行は誰の眼にも許されざるものであった。正邪善悪を見極めるよりも、成り行きに任せたり、「DeepState」に怯えたり、血に染まった中共のサプライチェーンの成り立ちや、傲慢な中共に利する規制だらけの幻の巨大マーケット、要するに正義を押し退け、力の強さや欲得が勝る世界など存続させてはならないのは言うまでもない。不正・イカサマが第一段階で、第二段階は暴力沙汰に切り替える恐れは大いにあるが、米国での「共産主義革命」は失敗に終わる。オバマやヒラリーなどの「DeepState」の代理人たちのTwitterの写真が一斉にモノクロに変わったのが、暴力革命へのサインでない事を祈るばかりだ。実際、姿を消したドミニオン社一味の中には、秘密を守る為に消された者がいないとも限らない。一時はフェイクだと一笑に付されたドイツのサーバー襲撃事件は実際に起きていた。ドイツのフランクフルトでドミニオンのサーバーを操作、管理していたのはCIAであり、事前にドイツ政府の了解を得た上で米国防総省の特殊部隊が急襲して、ドミニオンのサーバーを入手したと言う。これを米空軍中将が証言した。その際、米特殊部隊（デルタフォース）とCIAの双方に死傷者が出たというが、この情報が事実か、事実であっても一般に公開されるかどうかも、現段階では定かではない。それでも、凡（あら）ゆる情報から総合判断すれば、トランプ再選は確定的である。それにしても、バイデンの息子の犯罪が記録されたハードディスクを受け取ったまま一年も放置して捜査しなかったFBIといい、不正選挙に加担したCIAといい、米国に根を張る病根の根深さには驚きを禁じ得ない。
不正選挙の動かぬ証拠のひとつとして、非常に興味深い例を挙げる。統計手法に「ベンフォードの法則」と言うのがある。本来は会計で粉飾決算を見破る法則なのだが、これはまた自然界に於ける凡ゆる集合数字でも、先頭が1になる出現確率が30%、2は18%、3は13%、4は10%であるという理論である。1・2・3を合わせると60%以上にもなる。自然界に当て嵌められるなら、これは米国の各州毎、各郡毎の人口数量的首位数、各国の領土面積首位数などにも当て嵌まると言うから面白い。人為的に操作しない限り、全てがこの法則に準じると言う。棒グラフなどに表すと「ベンフォードの法則」が示す理論値の曲線は見た目はほぼ全て一致するという。この「ベンフォードの法則」を今般の米国大統領選挙の得票数判定に用いたのが鈴木貴博（百年コンサルティング代表）である。激戦5州（ジョージア州、ノースカロライナ州、ペンシルベニア州、ネバダ州、アリゾナ州）の民主党の大統領候補バイデンの得票数だけが極めて不自然な結果となった。
この「ベンフォードの法則」の理論値は…
「1→30%、2→18%、3→13%、4→8%」
という出現確率なのだが、バイデンの得票数だけが…
「1→27%、2→20%、3→9%、4→14%」
と不自然な数字のずれが見られ、トランプ大統領の得票数は…
「1→31%、2→18%、3→12%、4→6%」と、「ベンフォードの法則」による出現確率と概ね一致している。様々な統計手法により、激戦5州の結果が不自然であると証明できるが、「ベンフォードの法則」に照らしてもバイデンの得票数には何らかの人為的変更が加えられているとしか考えられない不自然さがある。つまり得票数が「不正選挙」の証拠であると統計が示しているのである。「ベンフォードの法則」は、ほんの一例であり、統計による理論値は他にも沢山ある。
ここで当Blogを何回か遡って、そのタイトルを確認していただきたい。2020年11月10日にアップした、『トランプ政権が仕掛けた壮大な罠に嵌（はま）った民主党政権』と言うタイトルだ。これが後々真実であった事がわかるだろう。例えば、ジョージア州知事ブライアン・ケンプ、州務長官・選挙管理委員会委員長ブラッド・ラッフェンスバーガー、この二名は共和党員でありながら、2020年大統領選挙で敵方のバイデンを勝たせる為に、2019年に突然ドミニオン投票システムを大量購入した。ジョージア州選挙管理委員会のメンバー3名もこれに絡んでいるという。彼等は国家反逆罪で訴えられる前に最後のチャンスを与えられたが、不正選挙に加担した事実を否定し通したという。ミシガン州知事グレッチェン・ウィットマー、州務長官ジョスリン・ベンソンも同様に最後の告白チャンスを与えられたが、バイデン勝利を確信して、とうとう告白しなかったという。その結果、シドニー・パウウェル弁護士によって国家反逆罪で提訴された。こうしてトランプ陣営は、犯罪者に重罪を負わせる前にチャンスを与えたのであるが、見方を変えれば、とうに真実を見抜いた上で、今まで犯人たちを泳がせておいたのである。先述したが、リン・ウッド弁護士、シドニー・パウウェル弁護士という高名な弁護士二名は、トランプ陣営から一切報酬は受け取っていない。穿（うが）った見方をすれば、既に全米で十指に数えられる名声を更に不動のものとし、歴史に名を遺す為とも考えられるが、それを差し引いても正義感に駆られて名乗りを挙げたのは確かである。何故、彼等は不動の名声を築けたのか？ それは勝ち戦をかぎ分けられる能力を備え持っているからである。勝ち目がなければ彼・彼女らが無報酬でこれほど危険で困難な仕事を請け負う訳がない。私がトランプ勝利を確信する根拠のひとつである。もうしばらくすると、世界中にトランプ再選という衝撃的ニュースが駆け巡るだろう。心配なのはこれほどの全世界的かつ歴史的な陰謀を実行する「DeepState」がこのまま大人しく引き下がるとは思えない事である。トランプ大統領とパウウェル弁護士の身辺警護を怠ってはならない。「DS」とは「暗殺」をも辞さない悪魔の集団だからである。
75年間も独立心を忘れ、押し付け憲法の後ろに隠れて奴隷の平和を謳歌し続けた日本は、日本をこれほど愚かで情けない国にしてしまった米国が健全な自由・民主主義国家であって初めて、こんな日本にもいずれは国家再興に立ち上がるとの、一縷（いちる）の希望に縋（すが）るしかないという現実を忘れて、明らかなる敵国である中共、韓国とRCEPで手を携えるなど、益々滅びの道を突き進んでいる。日本の政財界やマスメディアは、今しも米国で「検閲」が横行し、「言論統制」が敷かれているという異常事態に触れる事もないのはどう言う魂胆か？ 時の政権も多くの日本国民も、こういった切迫した事態には恐らく気付いてすらいないのだろう。日本が単独で国家再興を遂げるのはもはや不可能である。日本はもうとっくの昔に自らの手で国家再興を遂げる事を諦めてしまっているからこそ、米国には健全な自由・民主主義国家の盟主の座に止（とど）まっていて欲しいのだが、米国には今、「社会主義革命の仮面を被った共産主義革命」の嵐が吹き荒れている。革命蜂起とは、蜂起する側もされる側も、双方命懸けの戦争であるから、革命軍側に立つ主要メディアも大手SNSも億万長者のグローバリストどもも、正に人目も憚（はばか）らず、トランプ大統領率いる共和党政権に牙を剥（む）いているのである。トランプが戦っている相手は、世界中に観られているのを承知で、卑劣な裏切りと詐欺、脅迫、そして実際、殺人さえも厭わない邪悪な連中である。米国も日本も共に「共産主義革命」の裏に潜む「DeepState＝DS」の思い通りに国家喪失の淵に立たされている。だからこそ、サンフランシスコ講和条約により、占領軍（GHQ/SCAP）が去って後、68年も、物心共に真の主権回復国家となる決意を棚上げしてきた日本の絶望的な国内事情よりも、日本も末席にいる世界中の自由・民主主義国家の命運を左右する米国の「共産主義革命」の成り行きが気になって仕方がないのである。
四年前のトランプ大統領初当選も、今回のトランプ大統領再選も言い当てたという少数の知識人も全員、今回ばかりは「読み誤った」と自らの浅はかさを吐露して見せたが、早くから相当な覚悟で臨んだトランプ大統領の先見性と義憤、超人的な闘争心、そして米国に根ざした正義と愛国の精神は生き続けており、だからこそ心ある米国民が必死で立ち上がる姿を世界中に見せ付けているのである。一時は「今回は読み誤った」と認めた者たちも、トランプ再選の可能性を言及するに至っている。併し、当Blogは一貫してトランプ再選を信じてきた。所謂ビジネス保守ではないからこその賜物だとの自負心さえ芽生えた。日本の惨状を見兼ねて、しばらくBlog更新をする気力も失せていたが、米国に於けるまさかの「革命勃発」を見せ付けられて、何とかマイペースながら、Blog更新を続けて信念を発信して行きたいとの意欲が蘇った次第である。嘗（かつ）ては、TwitterやFacebookでの発信に注力した時期もあったが、DS寄りの支那人や朝鮮人の密告、そして今ようやく明らかとなったSNS大手二社が元々DS側であった事で、私はとうの昔にSNSをやめてしまった。余りにも理不尽な検閲に次ぐ検閲、事後法もどきの意味不明なアカウント停止という言論統制に嫌気が刺したからだが、米国に於ける「共産主義革命」の伏線がその底流にあった事までは気付かなかった。当時は、「日本の中枢は総て朝鮮人に乗っ取られてしまっている」という、極めて近視眼的な見方しかできず、日本をこんな国にしてしまった「明治維新」と「大東亜戦争敗戦（＝米国だけが悪い）」との思い込みに囚われていた。併し、今は全てがよく理解できる。未だに愚かな知識人どもは「DeepState」を陰謀論と切り捨てるが、現実が見えないにも程があろう。呼び方は何でも良いが「DeepState」は確かに世界を闇で操ってきた実在する勢力である。では世界を操る「DeepState」の正体とはいったい何であろうか？ 首謀者がドイツ系ユダヤ人のロスチャイルド家である事は既に述べたが、18世紀初頭以降、英国を始めとした欧州諸国、ロシア（一時期はソ連）、米国、日本は、彼等が企てる悪徳の歴史に翻弄されてきた。
ロスチャイルド家の後を追うように金融界で大富豪となったユダヤ人の寄せ集めこそが、初期の「DeepState」の支配層である。だがこの世界には「眼に見えぬバランス」というものがある。ユダヤの金融資本家が大儲けをすればするほど、その儲けの分だけ損失を被る者が出る。破産して一家離散してしまったり、失業したり、飢えたり、「DeepState」の富が増えれば増える程、それに比例して貧困が生まれる。世界を操る偽ユダヤ人たちが築き上げた闇の支配者「DeepState」とはそういう邪悪の上に成り立っているのである。「ロシア革命」蜂起の根拠となった「マルクス主義」とは悪魔の思想である。マルクスの伝記「マルクス」を著したロバート・ペイン（独立宣言にも署名した米国の政治家）によれば、「彼（マルクス）の人生は寓話であり、彼は故意に悪魔の代理人を演じていた」。同じく米国の政治哲学者エリック・ボゲリンは「マルクスは自分は造物主であり自分が被造物である事を認めたくなかった。被造物として世界を見詰めるのではなくコインキデンチア・オッポシトールム…つまり神の視点で世界を見たかったのだ。実際、マルクスは詩『ヒューマン・プライド』の中で、神と決別し神と同じ次元に立つ事を宣言している」と記している。その神を名乗る悪魔崇拝のマルクス主義が、レーニン、ボルシェビキが引き起こした「ロシア革命」の思想的支柱であり、彼等をそそのかし資金面で支えたものこそ「DeepState」なのである。史上初の社会主義国家ロシア・ソビエト共和国を樹立し、初代指導者に就任したレーニンは、ユダヤ人の血が四分の一混ざっており、レーニンに次ぐ中央委員会の一員であったトロツキーもユダヤ人であった。元々ロシアに移り住んだユダヤ人だけでなく、世界各国からユダヤ人がロシア・ソビエトに正当に移住したり密入国してきたりして大挙して押し寄せ、ソビエト政府の幹部や末端の村役場に至るまで、ユダヤ人たちが支配するようになった。近現代史研究科で戦史研究の著書を持つ林千勝によれば、帝政ロシアを倒したいユダヤ人勢力がレーニンやトロツキーを利用し、また逆に、彼等もユダヤ人勢力を利用した。ユダヤ人勢力が手に入れた権力を支えた莫大な資金提供者が、米国や英国のユダヤ人勢力、つまり大金融資本家の集合体（DS）である。革命を成功させる為には、戦闘員と資金が重要である。これ無くして如何なる革命も戦争も成り立ちはしない。レーニンやトロツキー等はユダヤ人金融資本家から資金を調達して革命の推進力とした。また、「日露戦争」、「第一次及び第二次世界大戦」「大東亜戦争」、「歴代米大統領の政策」など、世界史に出てくる出来事の隅々に、国際金融資本（DS）の影響と考えられる。
今、米国で猛威を振るっている「社会主義の仮面を被った共産主義革命」の根底に流れる思想は「悪魔崇拝者が生み出したマルクス主義」なのである。バイデンに投票した民主党支持の米国有権者の多くは、決して「共産主義革命」など望んでいないだろうが、若者を中心に「社会主義化の甘い夢」を見ている者たちか、トランプ嫌いのノンポリ層だろう。社会主義が共産主義革命実現の第一段階である事に思い至っていない人々であり、彼等の多くは決して米国の衰退を望んでいる訳ではないだろう。確信犯の悪魔の手先に利用されているだけであろう。バイデン自身は、共産主義のイデオロギーとは無縁の老人である。誰もが警戒心を解いてしまうスリーピー・ジョーは47年間も米上院議員を務めたが、政治家としては何も成果らしきものを上げていない一見人畜無害な老人である。只々選出州であるデラウェア州のタックスヘイブン（租税回避地）としての利権を護り続けて来ただけの強欲な政治屋である。バイデン一族はここで書くのも悍（おぞ）ましい変態犯罪者なのだが、スリーピー・ジョーは政治家としては米国大統領候補になれる筈もない認知症の初期段階に差し掛かった老人である。彼はオバマ政権の副大統領時代に息子と共にエアフォース2（副大統領専用機）で中共を訪れて、親子で中共のハニートラップにかかり、金で買収されてしまった愚かな一族である。バイデンはトランプに代わって「アメリカ・ファースト」を終わらせるべく使命を課された極左のカマラ・ハリスを大統領職に就ける為のトロイの木馬として利用されているだけの惨めで強欲な老人である。カマラ・ハリスの夫は中共相手に、カマラへの迂回収賄役としてボロ儲けしている弁護士である。従って、極左主義で、中共から実質的に買収されているカマラ・ハリスが大統領になれば、米国は中共の手に落ちる。
米国を襲っている「共産主義革命」は、99%以上の確率で失敗に終わるだろうが、とにかくこの革命は異様である。多くの日本人は「共産主義革命」が米国で現実に勃発している事実さえ知らずに、呑気にスポーツ観戦に興じたり、ワイドショーやお笑い番組を観て笑い転げているが、現実は深刻である。この革命は米国を二分してしまったが、現段階では全国的な暴力革命には至っていない。併し、主要メディアが足並み揃えて現職大統領を利する記事を封殺し、テレビ中継していた大統領の談話を途中で中断するなど言語道断の行為が堂々と為されている。Twitter、FacebookなどSNSの検閲による言論封殺は今に始まった事ではないが、大統領選挙中から現在に至るも、その検閲の徹底ぶりはあからさま過ぎる。TwitterもFacebookもリモート参加とは言え各社のCEOは公聴会に召喚され「言論統制の資格無し」とされた後も、公然と「検閲」と「ブロック」を続けている。Googleの反トランプ姿勢もかなりのものだ。トランプ再選が確定すれば、BLMやアンティファにつられて全米で暴動が意図的に起こされるだろう。トランプ大統領とその弁護士チーム、そして無報酬で命がけの戦いに立ち上がったリン・ウッド、シドニー・パウェル弁護士と数名の愛国者以外の全てがバイデン勝利を確信しているようだ。AppleやMicrosoftも皆バイデンに加担するその「共産主義革命」側の揺るぎない団結ぶりは凄まじいばかりで我が眼を疑う。（ビル・ゲイツは十数年前から「DeepState」の代理人と言われていた。）現実に起きている事とは到底信じ難い。米国中のメディアや巨大IT企業やウォール街全体が「共産主義革命」に加担している様は今を生きる人類が初めて観る、新しい革命の手法であり、これは極めて貴重な体験である。トランプ大統領再選は、ほぼ決まったと思えるが、拙速に偽の米大統領に祝意を送り、電話会談などしてしまった日本の菅首相や主要国のトップは、二期目を迎えるトランプ大統領とこれからどうやって付き合っていくのだろうか？ バックに控える「DeepState」の底力に怯えたとか、愚昧だったとか、理由はまちまちだろうが、自由・民主主義陣営の救世主の使命を成し遂げた歴史的に偉大なドナルド・トランプ米国大統領と今後の外交交渉をする上では、バイデン偽大統領に擦り寄った国のトップや外相、外務官僚には辛（つら）い四年間が待ち構えているだろう。
マスメディアなど信じずに、そして従来より散々「検閲」を実行してきたSNSなどからの偽情報に踊らされずに、自ら能動的に情報を取得すれば、自ずとトランプ再選は見通せた筈である。改めて「正式に決まるまで静観する」という姿勢を貫いた、ロシア、メキシコ、ブラジルの大統領の判断は立派であった。以前から不正選挙はあったらしいが、客観的に眺めれば、今回の米大統領選挙の不正の横行は誰の眼にも許されざるものであった。正邪善悪を見極めるよりも、成り行きに任せたり、「DeepState」に怯えたり、血に染まった中共のサプライチェーンの成り立ちや、傲慢な中共に利する規制だらけの幻の巨大マーケット、要するに正義を押し退け、力の強さや欲得が勝る世界など存続させてはならないのは言うまでもない。不正・イカサマが第一段階で、第二段階は暴力沙汰に切り替える恐れは大いにあるが、米国での「共産主義革命」は失敗に終わる。オバマやヒラリーなどの「DeepState」の代理人たちのTwitterの写真が一斉にモノクロに変わったのが、暴力革命へのサインでない事を祈るばかりだ。実際、姿を消したドミニオン社一味の中には、秘密を守る為に消された者がいないとも限らない。一時はフェイクだと一笑に付されたドイツのサーバー襲撃事件は実際に起きていた。ドイツのフランクフルトでドミニオンのサーバーを操作、管理していたのはCIAであり、事前にドイツ政府の了解を得た上で米国防総省の特殊部隊が急襲して、ドミニオンのサーバーを入手したと言う。これを米空軍中将が証言した。その際、米特殊部隊（デルタフォース）とCIAの双方に死傷者が出たというが、この情報が事実か、事実であっても一般に公開されるかどうかも、現段階では定かではない。それでも、凡（あら）ゆる情報から総合判断すれば、トランプ再選は確定的である。それにしても、バイデンの息子の犯罪が記録されたハードディスクを受け取ったまま一年も放置して捜査しなかったFBIといい、不正選挙に加担したCIAといい、米国に根を張る病根の根深さには驚きを禁じ得ない。
不正選挙の動かぬ証拠のひとつとして、非常に興味深い例を挙げる。統計手法に「ベンフォードの法則」と言うのがある。本来は会計で粉飾決算を見破る法則なのだが、これはまた自然界に於ける凡ゆる集合数字でも、先頭が1になる出現確率が30%、2は18%、3は13%、4は10%であるという理論である。1・2・3を合わせると60%以上にもなる。自然界に当て嵌められるなら、これは米国の各州毎、各郡毎の人口数量的首位数、各国の領土面積首位数などにも当て嵌まると言うから面白い。人為的に操作しない限り、全てがこの法則に準じると言う。棒グラフなどに表すと「ベンフォードの法則」が示す理論値の曲線は見た目はほぼ全て一致するという。この「ベンフォードの法則」を今般の米国大統領選挙の得票数判定に用いたのが鈴木貴博（百年コンサルティング代表）である。激戦5州（ジョージア州、ノースカロライナ州、ペンシルベニア州、ネバダ州、アリゾナ州）の民主党の大統領候補バイデンの得票数だけが極めて不自然な結果となった。
この「ベンフォードの法則」の理論値は…
「1→30%、2→18%、3→13%、4→8%」
という出現確率なのだが、バイデンの得票数だけが…
「1→27%、2→20%、3→9%、4→14%」
と不自然な数字のずれが見られ、トランプ大統領の得票数は…
「1→31%、2→18%、3→12%、4→6%」と、「ベンフォードの法則」による出現確率と概ね一致している。様々な統計手法により、激戦5州の結果が不自然であると証明できるが、「ベンフォードの法則」に照らしてもバイデンの得票数には何らかの人為的変更が加えられているとしか考えられない不自然さがある。つまり得票数が「不正選挙」の証拠であると統計が示しているのである。「ベンフォードの法則」は、ほんの一例であり、統計による理論値は他にも沢山ある。
ここで当Blogを何回か遡って、そのタイトルを確認していただきたい。2020年11月10日にアップした、『トランプ政権が仕掛けた壮大な罠に嵌（はま）った民主党政権』と言うタイトルだ。これが後々真実であった事がわかるだろう。例えば、ジョージア州知事ブライアン・ケンプ、州務長官・選挙管理委員会委員長ブラッド・ラッフェンスバーガー、この二名は共和党員でありながら、2020年大統領選挙で敵方のバイデンを勝たせる為に、2019年に突然ドミニオン投票システムを大量購入した。ジョージア州選挙管理委員会のメンバー3名もこれに絡んでいるという。彼等は国家反逆罪で訴えられる前に最後のチャンスを与えられたが、不正選挙に加担した事実を否定し通したという。ミシガン州知事グレッチェン・ウィットマー、州務長官ジョスリン・ベンソンも同様に最後の告白チャンスを与えられたが、バイデン勝利を確信して、とうとう告白しなかったという。その結果、シドニー・パウウェル弁護士によって国家反逆罪で提訴された。こうしてトランプ陣営は、犯罪者に重罪を負わせる前にチャンスを与えたのであるが、見方を変えれば、とうに真実を見抜いた上で、今まで犯人たちを泳がせておいたのである。先述したが、リン・ウッド弁護士、シドニー・パウウェル弁護士という高名な弁護士二名は、トランプ陣営から一切報酬は受け取っていない。穿（うが）った見方をすれば、既に全米で十指に数えられる名声を更に不動のものとし、歴史に名を遺す為とも考えられるが、それを差し引いても正義感に駆られて名乗りを挙げたのは確かである。何故、彼等は不動の名声を築けたのか？ それは勝ち戦をかぎ分けられる能力を備え持っているからである。勝ち目がなければ彼・彼女らが無報酬でこれほど危険で困難な仕事を請け負う訳がない。私がトランプ勝利を確信する根拠のひとつである。もうしばらくすると、世界中にトランプ再選という衝撃的ニュースが駆け巡るだろう。心配なのはこれほどの全世界的かつ歴史的な陰謀を実行する「DeepState」がこのまま大人しく引き下がるとは思えない事である。トランプ大統領とパウウェル弁護士の身辺警護を怠ってはならない。「DS」とは「暗殺」をも辞さない悪魔の集団だからである。
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