今回は、かなりの長文（15,000文字以上）故、何回かに分けてお読みください
先の大統領選挙と共に米国で勃発した「共産主義革命 未遂」は、長い年月をかけて人為的に分断された米国民の価値観 偏向が著しく、また、DeepState 陣営総動員の抵抗も甚だしく、未だに未解決のまま、自由民主主義陣営の盟主たる米国の地位を失墜させ続けている。革命は未遂のまま決着を見ていないとはいえ、米国社会の分断は深刻である。米国が初めて遭遇した最も大きな国難と言っていい。とにかく今の米国の政治と社会の乱れは酷（ひど）過ぎるし、その偏向の風潮は観ていて不愉快である。政治など元来そういうものだと言われればその通りかも知れないが、政治的対立より、極端な偏向へと導かれて常識を失なってしまった左派国民の行く末には救いようがない。確信論者ならともかく多くのリベラルとか左派的な国民は、それと知らぬ間に独裁体制下の被独裁下層民になろうとしている事実に気付いていない。建国の歴史は高々二百数十年と短いが、移民国家として成立したアメリカ合衆国の歴史上、共産主義化の危険な高波は過去に幾度となく米国を内部から襲った。そして、その度ごとに米国は社会主義化、共産主義化を免れてきた。今回も結局はトランプ大統領の復権により、自由民主主義陣営が勝利するとの確信に揺らぎはないが、今までと決定的に異なるところは、新たなグローバル大企業とビッグテックと呼ばれる過去には存在しなかった敵が革命陣営に加わっている事である。インターネットの普及と共に特に発展著しいデジタル化は個人情報管理には最適で、共産主義の名を借りた独裁体制を目指す者どもとは事のほか相性がいいから厄介である。今までの殆んどの大統領がそうであったように、ブッシュ親子、クリントン、オバマ政権は、悪質な自身の欲望を満たしつつ DeepState の要求に従ってきた。その代償に彼等が得たものは、金と女 或いは男に止（とど）まらず、大勢の男女の子供たちの苦しみだというから悍（おぞ）ましい。特にバラク・オバマ（＝Barry Soetoro？）が齎らした倒錯が及ぼす全人類への被害は計り知れない。まるでソドムとゴモラ（Sodom & Gomorrh）を見るようだ。久しぶりの投稿でいきなり過激すぎると思われるだろうが、実際、オバマは性的倒錯者であり、その思想を全米に拡げる努力を惜しまなかった。その上、国家反逆者である。ヒラリー・クリントンと共に、近年の政治家では飛び抜けた異常犯である。米国外で出生した事が判明したオバマは米国大統領になる資格すら無く、性的倒錯者兼 詐欺師兼 悪魔崇拝者兼 稀代の国家反逆者である。
先の米大統領選挙に於ける民主党陣営の形振（なりふ）り構わぬ不正の強行が、実は「共産主義革命」であると、当 Blog は散々主張してきた。そしてその革命には裏があるとも… 革命とは往々にして暴力的であり、人々を傷付けない安全で平和的な政治的革命など無いのだが、この度の革命の手法は、卑劣な犯罪でありながら恰（あたか）も正当な手順を踏んだ民主的な選挙の結果であるかのような体裁を取っていて、その首謀者たちが長年に亘って国民に共産主義教育を施し、悪魔崇拝の儀式と血に塗（まみ）れた欲望の為に多くの子供たちに犠牲を強いてきた人道に悖（もと）る行為を為した事は許し難い。胸糞悪いという表現は正にこういった犯罪の為にある。この単なる不正選挙と呼ぶには余りにも悍（おぞ）ましく、且つ広範囲に亘りながらも一矢乱れず徹底した、前代未聞の遣（や）り口は、世界中の注目下であからさまに堂々と強行された。革命を仕掛けた真の黒幕は、中共と DeepState、そして米国政治の内部の有力者たちが数多くいる。自由主義社会の一員と言われるも実際は嘘で塗り固められた日本社会に生きながらも、自分の頭で考える重要性に気付いている者にとっては、米国に隷従しながら生かされている日本が、自身の力で真の独立を果たす前に、親玉である米国がこのような形で衰退していく姿は看過できないものである。バラク・オバマが大統領に就いていた頃なら、DeepState など単なる陰謀論と一蹴されていたが、再選をかけた選挙戦の演説でトランプ大統領は はっきりと DeepState の存在を明らかにした。DeepState が仕掛けた不正選挙は明らかに国家反逆罪に当たり、DeepState とその手先として働いた反逆者たちは当然の事ながら全員裁かれ、相応の刑に服するべきである。従って言うまでも無く、DeepState の捨て駒 ジョー・バイデンは第46代米国大統領などでは断じてない。この DeepState が仕掛けた「共産主義革命」は未だ進行中であり、今しも大規模な内戦が地下で行なわれているのである。DeepState に利用された左派民主党による不正選挙は、人類史に遺（のこ）る不名誉な汚点となる事は間違いない。
今まさに米国は、既に決着したと見せ掛けながら、実は目に見えないところで、人類の行く末を光と闇に分ける一大決戦に等しい「DeepState による独裁体制確立の為の隠れ蓑としての似非（えせ）共産主義革命」の真っ只中にいるのである。この事実認識ができない日本人が多過ぎるのは、洗脳から抜け出そうとしない者の末路を見る思いだ。お花畑などと笑ってはいられない。自らの子孫が生きる未来が懸かっているという事の重大性を知らぬまま、世過ぎ身過ぎにしか興味を持たずに、マスメディアを絶対的に信奉する傾向が飛び抜けて高い日本より、主流メディアを信じない国民が多い米国の方が、寧ろバイデン＝ハリス政権の正統性を疑っているという現実は何たる皮肉な事だろう。DeepState に操作されている筈の米主流メディアの世論調査ですら、バイデンの不人気ぶりを控え目ながら報じている。対して日本のマスメディアで、バイデン＝ハリス政権の正統性を疑うところは皆無である。『2024年を迎える前のトランプ大統領復権』の可能性を報じるメディアも日本では皆無だし、知識人然としたジャーナリストや政治評論家、有名大学の教授なども、トランプ大統領は既に過去の人と日本国民の記憶から葬り去ろうとしている。某有名予備校のカリスマ公民科講師と呼ばれるある人物は、2021年4月1日付の PRESIDENT Online に於いて「2020年のアメリカ大統領選挙は、完全にトランプ氏の “独り相撲” でした。『融和のバイデンか、分断のトランプか』よりも『トランプか、反トランプか』ばかりに注目が集まり、最終的にバイデン氏が勝利したのも、アメリカ国民が『バイデン氏を選んだから』というよりも『トランプ氏を選ばなかったから』という印象を強く受けました」と語り、｢下手をするとトランプ復活の可能性｣ さえあると要らぬ警鐘を鳴らしている。この人には選挙不正や主流メディアや主要 SNS 等による前代未聞の言論統制が見えなかったようだ。だから、バイデン 8000万票以上とトランプ大統領 7400万票という得票差をメディアが報じるままに僅差などと平気でコピペできるのだろう。テレビに権威を見出す情弱なお茶の間の老人程度の認識力しかない。日本の知識人としてマスメディアに重用（ちょうよう）される者たちは押し並べてこの程度の馬鹿者である。真実を知りながら調子を合わせているのなら、悪魔に魂を売り渡した国賊と言っていい。
知識人にしてこの程度なのだから、日本の内閣総理大臣 菅義偉が、米国の偽大統領が一番最初に会談する外国の首脳としてバイデンに招かれて、いそいそと渡米してしまったのも無理からぬ事。曲がりなりにも日本の政治家の頂点に立つ菅義偉には、自由民主主義 陣営の盟主たる米国で勃発した人類史的パラダイムシフトなど全く見えていない。だから認知力が朦朧とした使い捨ての傀儡で且つ国家反逆者である偽大統領バイデンの下（もと）へと馳せ参じたばかりに、恐らく見てはいけないものを見せられてしまった。バイデン偽大統領が外国で一番最初に日本の首相を招いたのは、日本が米国にとって最も重要な同盟国だからではない。日本なら今の無様（ぶざま）な内情を見せても、きつく口止めすれば米国の現状を言いふらす事はないと、バイデンを操る勢力が踏んだからである。案の定、菅義偉は青褪めながらも何事も無かったかのように帰国して、米国の大統領職などとても務めきれない呆け老人バイデンと正常な首脳会談をこなしてきたかの如く記者会見をした。大局的潮流を俯瞰できない我が国の内閣総理大臣は、バイデン＝ハリス偽政権の危うさを目の当たりにしながらも、機転を利かせて急遽トランプ大統領との面会を模索するでもなく、真っ直ぐ帰国してしまった。断られても良いからトランプ大統領に面会を求める姿勢くらいは示しておくべきであった。痴呆症の老バイデンと馬鹿女のハリスでは、元々危うい日米軍事同盟など全く期待できはしない。ここに至る迄もなく、日本国の選択肢は国際社会が一目（いちもく）も二目（ふたもく）も置く「真の主権国家」となる道しかないと知るべきである。
米国が混乱している今こそ、占領軍が去って後、69年間も棚上げしてきた「自主独立・自主憲法制定」に遮二無二取り組むべき時であろうに、マスメディアがコロナ禍の恐怖を煽る事に夢中になっているのを良い事に、国益を損なう RCEP（アールセップ＝東亜細亜地域包括的経済連携）を国会通過させて正式に承認してしまった。日本国の領土（尖閣諸島と沖縄、やがては日本全域）を奪おうと日々侵略を続ける中共と、既に日本国の正当な領土である竹島を奪って返す気配もない韓国という明確な敵対国を利し、特に野望の手始めとして亜細亜地域の基軸通貨の地位を狙う中共の思惑（おもわく）も理解できずに、日本だけが多大な損失を被（こうむ）る、中共・韓国とインドが入れ替わってしまった RCEP を締結してしまうなど正気の沙汰ではない。中共の参入を聞いた途端に RCEP の枠組みから去ったインド政府の毅然たる決断を見ても、そのまま動かなかった日本の外交は既に国益追求の使命を忘れている。行政サービスに韓国の LINE を招き入れて敵対国の情報収集ツールに国家としてのお墨付きを与えてしまった安倍晋三の悪夢を再び観る思いだ。日本企業だと言い張っていた LINE が、実は韓国国家情報院の元幹部が創業した韓国企業だと知った途端に使用禁止としたロシアのプーチン大統領の判断を、横目に見ながら、何のアクションも起こさなかった日本政府及び日本の政財界は、既に在日朝鮮人や背乗り朝鮮人に乗っ取られている。小泉純一郎の「郵政民営化」と「労働者派遣法の適用範囲拡大」、安倍晋三による「LINEの行政サービス参入への承認」、不公平極まりない「ヘイトスピーチ解消法」、「労働者派遣法の更なる適用範囲拡大」、「種子法・種苗法廃止」… 国民にとって重要な法律が国会承認されるタイミングでのみ、その事実から国民の目を逸らす為に、不倫や芸能ネタなどくだらない問題で一斉に騒ぎ立てるテレビ局。日本国民の耳目は、「新型コロナの蔓延防止法」と、怪しげな「ワクチン接種の促進」、そしてどうでも良い「紀州のドンファン殺害犯逮捕」を報じるマスメディアの目眩（めくらま）しに騙されて、「RCEP 批准」から完全に目を逸らされてしまった。過去に何度も観せられた「反日政治家」と「反日マスメディア」の見事な連携である。
米国の混乱と衰退は、未だに奴隷の平和から抜け出そうとしない日本国にとっては他人事（ひとごと）ではい。これが理解できたなら、今頃 日本は上を下への大騒ぎとなっていなければならない。併し、日本国民にこの危機感が共有される事は決してない。亡国への坂道をまっしぐらに転げ落ちているという自覚は皆無で、この期に及んで東京五輪を開催するという政府や都知事にまともな抗議の声すら挙げない。努力の末に東京五輪出場の切符を手にしたアスリートの方々には気の毒だが、国が滅んでは五輪もへったくれもないのだから諦めていただくしかない。東京五輪出場の権利を掴んだアスリートに対して、極（ごく）一部の愚か者が中傷しているというが、彼等彼女等は何もかも犠牲にして一途にその道で戦い抜いて勝利した日本の誉れである。国際情勢や政治判断がどうあろうと、アスリートには何の非もない。この問題ではアスリートこそ被害者である。政府や都知事・府知事・県知事という権力者には従い、罪なきアスリートを中傷するなど、卑劣な弱いもの虐めである。責められるべきは内閣や自治体の無策を超えた国民虐めである。非常事態宣言より厳しい蔓延防止法等特別措置法に苦しめられながら、僅か70 日後に東京五輪など開催できる訳がないだろうに。既に、東京五輪中止は既定路線であろう。アスリート諸君はこの不幸に負けないで欲しい。人生とはそのような理不尽に遭っても前向きに戦い抜いていくものである。日本政府は例え莫大な違約金を支払う羽目になろうとも、損得勘定はさて置いて、我が国の宝であるアスリートの為に、東京五輪に代わる「独自の国内大会開催」に奔走して頂きたい。彼等は記録更新に青春を賭けてきた。多くの日本国民も彼等を応援している。JOC にとっては100年に一度のパンデミックは不可抗力である。東京五輪開催中止に纏（まつ）わる違約金については、別途 IOC と交渉をして、被害額の最小化に努めれば良い。菅政権と東京都知事の東京五輪への執着は、国際社会から観て、無謀で愚かしい日本の身勝手な行為以外の何物でもない。間違っても、このパンデミックを引き起こした中共と米国に恩を押し付けられてはならない。そして、東京五輪開催にしがみつく醜態を国際社会に晒して、これ以上日本を貶めてはならない。来年（2022年）の北京冬季五輪開催を中共は切望している。だから中共は東京五輪開催に賛成して見せる。日本政府と東京都は、東京五輪開催への執着を捨てて、非人道的国家、侵略国家 中共に対して、悪事は悪事であるとの当然の判断の下、北京五輪ボイコット宣言を発するべきである。
戦狼外交を標榜するような中共の外交は、奪う事のみを目的とした狂信的な思想に基付く、謂わば二進法の外交である。軍門に下る国は独裁体制下で虐げ悪魔の所業を平然と為す。抵抗する国は手段を選ばずに滅ぼす。中共外交にグレーゾーンは無い。中共は野心半ばでは曖昧な態度を見せ、彼等にとっての敵を欺き援助や支援を乞うが、実力をつけたら最後、反旗を翻す。鄧小平が編み出した「 韜光養晦（とうこうようかい）政策」といい、「才能を隠して、内に力を蓄える」という1990年代以降の中共の外交・安保の方針である。日米欧を騙して蓄えた経済力と軍事力は、もはや隠そうともせず、寧ろ過大に見せびらかして他国を威圧する道具として使っている。結局、中共とは、最終的には勝つか負けるかしか無いとの考えから一歩も抜け出せない愚かで恐ろしい独裁国家・侵略国家である。中共のような国に対しては、ガンデンポタン（チベット自治区）や、東トルキスタン共和国（新疆ウイグル自治区）、南モンゴル（内モンゴル自治区）、そして「完全に民族浄化と共に消し去られてしまった満洲国」と同じ憂き目に遭うか、「主権国家としての日本」を護り通すしか選択肢は無いと知るべきである。支那の地に中国共産党独裁体制が続く限り、「日中友好」など有り得ないし、そのような偽りの交友はあってはならない。「反日国是」の韓国も形こそ異なれ、やはり二進法を採用する程度の低い敵国である。中共は法治を否定する人治国家、韓国は恩知らずで約束を守らない怨念国家である。これに国策として日本国民を誘拐した北朝鮮が加わり、特亜三国を形成する。更に、北方には大東亜戦争で米国にズタズタにされて降伏した後に、不可侵条約を一方的に破って武装解除した日本に攻め込んで、北方領土とそれに連なる占守島（しゅむしゅとう）に至る千島列島や樺太を奪って戦勝国を僭称した旧ソ連邦（現 ロシア）がある。日本は事実上の領土問題で四箇国（中共・台湾・韓国・ロシア）と対峙している。日本国はこういう地政学的に極めて危うい場所に位置する。併し、日本国民にこの危機感は無い。何かあれば米国が護ってくれると信じて、国防費の増大に反対する。命懸けで国民を護ってくれる自衛隊にさえ後ろ指を指すのが今の日本人である。米国の混乱を機に日本国民は自らの置かれた危機的状況に真正面から向き合って、真面（まとも）な国防意識を持たないと、私たちの子孫を育む国家「日本」は無くなってしまうだろう。
話を戻すが、この失敗に終わるであろう米国の「共産主義革命 未遂」は、いきなり降って湧いたものではなく、凡そ90年前に米国に亡命さながらにドイツから移住してきた「フランクフルト学派」が米教育界を徐々に赤化してきたマルクス主義の成果であり、「ポリティカルコレクトネス」などという狂った思想もフランクフルト学派が持ち込んだ共産主義思想に由来する。実（まこと）しやかに語られる「SDGs」（持続可能な開発目標）も共産主義の魔手のひとつに過ぎない。「キャンセルカルチャー」も、「ジェンダーフリー」も、「人種差別…特に白人差別」も、「クリーンエネルギー推進」も、「気候変動対策」なども、「非常識な言葉狩り」も、「不法移民受け入れ」も、「刑務所から8万人の犯罪者を無罪放免」するのも、皆 愚かなポリコレのひとつであり、国家と社会体制を破壊する共産主義思想への誘導手段でしかない。フランクフルト学派が齎らした共産主義思想も、結局は凡そ200年前に勃興したロスチャイルド家を始めとした国際金融資本とグローバル大企業からなる影の政府と、近年新たに加わったビッグテック（BigTech）等にとっては、単なる隠れ蓑に過ぎない。結局は、精神を病んだ卑劣な民主党政権など DeepState に利用された単なる捨て駒に過ぎない。DeepState は己が野望を邪魔だてする唯一の存在であるドナルド・トランプを排除して、世界中で邪悪な独裁体制を確立する事だけが目標なのである。DeepState にとっては左右のイデオロギーなど関係ないから、共産主義思想もやがては遺棄される。2020年の米国の大統領選挙は、その意味で文字通りの「善と悪・光と闇」が雌雄を決する一大決戦の始まりであり、その戦いは地下の内戦として今も続いている。今の米国は、人類史に深い傷跡を残すであろう内戦の最中（さなか）にいるのである。そして悪は滅び、世界は光に照らされる。即ちトランプ大統領陣営の勝利で結局は人類は救われる。半年前から当 Blog が主張してきた通り、トランプ大統領は既に事実上の再選を果たしている。そして、これも当 Blog が断言した通り、今の米国は軍政下にある。だから偽大統領バイデンは、国防総省に立ち入る事さえ許されず、国家機密にアクセスする行為も許されない。米主流メディアと Facebook や Twitter を始めとした BigTech、そして旧来の DeepState 配下の日本のマスメディアは、米大統領選挙と同時に敢行された似非「共産主義革命 未遂」について、今のところ絶対に真実を報じる事はない。
日本でも既に独裁体制の実験は始まっている。「国民の移動制限」、「飲食店への営業時間規制」、科学的に効果がないと立証されている「アクリル板、アクリルカーテンの設置強制」と「マスク強制」、果ては「ワクチンパスポート」の導入さえ考えている。全て個人の自由を阻害する独裁体制化への導入ツールである。テレビでは朝から晩まで、只管（ひたすら）新型コロナウイルスなる存在すら証明されていない伝染病の恐怖を煽り、来る日も来る日も地域ごとの「感染者数?」を発表し続け、インドで変異したというウイルスの更なる恐ろしさを報じ、海のものとも山のものとも知れない如何わしいワクチン接種を奨励し続ける。副作用を副反応などと言い換えてワクチンのマイナス面を曖昧にして、何が何でもワクチン接種を強行しようとする。他国での副作用の症例や、国によってはワクチン接種を凍結・中止した事実も報じない。報道しない自由の行使である。実例を挙げれば、フロリダ州マイアミにある私立校のセントナー・アカデミー（Centner Academy）は、4月26日、新型コロナワクチンの接種を受けた教職員たちは雇用しないと、生徒の保護者と教職員にeメールで通知した。新型コロナワクチンが「ワクチン接種を受けていない人たち」に齎らす影響について懸念があると説明している。また、新型コロナワクチンの接種を受けていない女性たちが、ワクチン接種を受けたばかりの人と接触した後、異常な生理不順や流産した自らの経験をインスタグラムに投稿している。また、コロナワクチンの接種を受けた女性が、その直後に流産または早産したというケースも米国内で114件以上報告されている。こうした事実は、デイリー・メール（DailyMail）のような主流メディアさえも報じている。5月6日、菅義偉首相はコロナ対策の一環としての「非常事態宣言」と「蔓延防止等重点措置」の効果を問う朝日新聞の記者の質問に答えて「人口…あの…人口…が減少している…まあ、そうした効果は出ていると思います」と語った。真実を隠し続けるマスメディアは、この発言を全く問題視しないが、「コロナ禍、ワクチン接種、行動制限」の目的が「人口削減」であるとの陰謀論を、首相自らが認めてしまった格好だ。バイデン＝ハリス政権との面談が余程ショックだったのだろう。官房長官時代から慎重な物言いで口籠（くちごも）ったり、失言したりした事などなかった菅首相らしからぬ辿々（たどたど）しさであった。
これでも「作られたコロナ禍」の恐怖を煽るテレビの扇動を真に受ける日本国民は馬鹿である。これについては別稿で更に掘り下げる。効果の無いソーシャルディスタンシングと効果のないマスク着用を事実上強制し、補償無き自粛に罰則を儲けてまで中小企業や飲食店を狙い撃ちにした規制を掛けて潰しまくる日本政府や自治体の長は、最大の使命であるべき「国民・市民の生命財産の保護」を放棄し、多くの犠牲を強いて平然としている。真っ当な日本人にはできない事を平気でして退（の）けるのは日本人では無いからか、日本人の血が薄いからであるとしか考えられない。昨年11月に問題となった、DHC会長の在日朝鮮人差別とされる小文は、差別でも何でもない正真正銘の事実である。日本の支配層への在日或いは背乗り朝鮮人の浸透と、それに伴う悪影響は計り知れないものがある。政界、財界、教育界、法曹界、金融業界、マスメディア、中央地方を問わず官僚や公務員の上層部、芸能界、歓楽業界、AV業界、詐欺や性犯罪者たち、等々の汚鮮（成り済まし朝鮮人の潜入工作）の実態は決して明らかにされないが、日本への害悪は並大抵ではない。元経団連会長の榊原定征の血筋は純然たる朝鮮人で、両親が日本を定征するようこの名を命名したという。彼が東レの会長におさまる過程では不可解な死者が何人も出ているという。東レは日本の虎の子技術である炭素繊維の拠点工場を、経産省が止めるのも聞かずに韓国に移転して、その後、韓国は独自技術と称してボーイング社などへ炭素繊維部品を納入し始めた。この男に日本は旭日大綬章を叙勲したのだから呆れる。
日本の中枢は事実上、三世代前から在日に乗っ取られ始めていたのである。占領軍と帰国を拒否した居座り朝鮮人に「自虐史観」を刷り込まれた日本人は、在日擁護が日本人の良心だなどと本気で思い込む始末である。日本国民の引っ越しに伴う転出と転入は、双方の役所の名簿で確認されるが、東日本大震災の津波で役所そのものが流されてしまった。数年後、日本各地の役所に被災地からの転入届が頻発したという。転出の確認できない転入は全て性善説で受け入れられた。これなど絶好の背乗り行為の受け入れであろう。震災も恐ろしいが、こうして朝鮮人に国籍を差し出してしまう日本のお役所仕事も何と恐ろしい事か。早稲田大学と慶應大学でそれぞれ別々に起きた集団レイプ事件の主犯と共犯者の多くもそれぞれの大学の現役の在日学生であった、相模原障害者施設殺傷事件の犯人も在日、オーストラリア人女性ルーシー・ブラックマンさんを強姦殺害の果てにバラバラにして遺棄した異常凶悪犯も在日、イギリス人女性リンゼイ・アン・ホーカーさん殺害事件の犯人も在日…日本で起きる凶悪犯罪のいったい何割が在日の仕業なのか、嘗て調べた事があるが、朝鮮人の凶悪犯罪は驚くべき件数と割合なのだが、汚鮮されたマスメディアは犯人を通名でしか報じないから、一般視聴者が朝鮮人の惨（むご）さを知る機会はほぼ無い。従軍慰安婦（軍人相手の高給売春婦）、徴用工（応募工）、朝鮮人強制連行（殆んどが朝鮮人密航者）も嘘、朝鮮半島侵略も嘘である。大日本帝国は、大韓帝国に頼み込まれて渋々朝鮮半島を統治した。併し、占領軍と帰国を拒否して日本に居座った朝鮮人たちの嘘を教育された日本人は「自虐史観」を信じてしまった。そもそも日教組は在日朝鮮人が組織したものだ。こういう事実も日本人は知らない。
この日本人が植え付けられた「自虐史観」が、今、米国で表面化した「キャンセルカルチャー」と同種のものなのである。先人が構築した伝統文化を、悪しきものとして否定するのがキャンセルカルチャーである。今回の表題に「米国の赤っぷりが凄まじい」と書いたのは、米国の「共産主義革命 未遂」が、大統領選挙に合わせて強行された無理筋の共産主義革命と言い捨てられるほど表層的なものではなく、米国内部に深く浸透してしまった結果、トランプ大統領が唱える伝統と信仰を重んじる保守主義に真っ向から反対する国民の数が尋常ではなくなってしまったからである。米国人が先住民たるアメリカ・インディアンをほぼ殲滅してしまったのは事実であり、主に南部の綿花栽培でアフリカ系黒人奴隷を使役したのも史実。つい数十年前までは人種差別は酷かった。これも真実だが、米国に住む白人が二度と過ちを繰り返さないと心に刻んで愛国心を持つ必要があるのも事実。人種の壁を超えて米国を偉大な国にしようとしているのも事実である。バイデン偽大統領が現れてから、オバマが表面化に努めたキャンセルカルチャーの一つとして、今度は「白人差別という新しい差別」が始まった。信じ難い事だが、バイデンが進めたコロナ禍の経済的補償から白人だけが除外された。感染防止の為の規制による経済的被害に肌の色など関係ないのに、差別反対を唱えてきた自称リベラルが新しい差別制度を国策として掲げているのである。常軌を逸した不正選挙の末に、発足したと主流メディアが報じる、所謂 民主党政権のやっている政策と、バイデン＝ハリス偽政権のパフォーマンスは正気を疑うほど滑稽であるが、現実の米国民に対しては由々しき実害を負わせている。一日も早く米軍の80%が支持しているというトランプ大統領の復権を願わずには居られない。
日本を大東亜戦争に引き摺り込み、都市部絨毯爆撃や二種類の原子爆弾の実験投下をしたのは紛れもなく主に白人が支配していた米国であるが、当時の米国政府の中枢には共産主義者が多く紛れ込んでいた。敗戦した日本に乗り込んできた連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）の多くも共産主義者だったという。彼等が「日本国憲法」をつくって敗戦国日本に押し付けていったのである。そして後、不公平な関係ながら日米両国は75年の歳月を共に過ごした。山あり谷ありの年月であった。併し、今となっては、いつまでも過去の恨みを持ち出して被害者の特権を行使しようとするのは、誇りある日本人は良しとはしない。互いの国が自国を愛し、誇りを持つ事を否定しては国は成り立たない。日本は日本で解決すべき事を先延ばししてはならないし、米国は、単に大統領選挙の不正を正し、トランプ大統領が再選を果たすだけでは、今ある反国家的・反文化的問題による国民の分断は解消できない。偽大統領の下（もと）での米国民は益々分断されてしまうだろうが、性急にトランプ大統領が復権しても、やはり米国の分断は解消できない。恥を晒し続ける偽大統領よりは、正統なトランプ大統領の方が希望が持てはするが、何れにせよ米国は深傷（ふかで）を負ってしまい、覇権を狙う中共に与えてはならない隙を見せてしまう。その結果として国際社会にとってこの上ない不幸（＝戦争、或いは共産主義独裁化）を齎らしてしまう。国家反逆罪に処すべき民主党と DeepState 配下の政財界や教育界、そして主流メディアと主要 SNS に洗脳された挙句に、「自虐史観」を植え付けられた米国民は、共産主義革命陣営に信任を与えている現状に気付く必要がある。だから国防総省と軍の信任を受けながらもトランプ大統領はホワイトハウスを偽大統領を僭称する屑の如き傀儡に明け渡したのである。案の定、偽政権を操るものは直ぐに本性を顕（あらわ）し、米国を破壊し始めた。DeepState は、自身が標榜するボーダーレス社会そのものをつくるべく、闇雲にメキシコと米国の国境を破壊した。傀儡政権の悪事はまだまだ目に余るほど続くだろう。
ここへきて、アリゾナ州マリコパ郡の投票用紙の監査では、不正投票の実態の一部が明らかにされようとしている。マリコパ郡の投票所では、ドミニオン投票機の管理をドミニオン社に丸投げしてパスワードすら誰も知らないという。事実なら明らかなる違法行為である。朗報といえば朗報だが、常識外れの不正選挙を敢行した民主党陣営は、想像を超える有り得ない暴力を含む凡（あら）ゆる妨害工作に及ぶと覚悟した方がいい。その上、例えどれだけの証拠を集めようと、正攻法（法的手段）で勝てると楽観するのは早計ではないか。今までも再三に亘って司法が腐っているのを目の当たりにしてきたのだから、最高裁判事たちが今度こそ正義を為すという保証が何処にあると言えるだろうか。昨年（2020年）トランプ大統領の信任を受けて、最高裁判所判事に就任したエイミー・コニー・バレットは、恐らくまた裏切るだろう。最高裁はまたしても審議拒否という形でマリコパ郡の不正の証拠を門前払いする可能性が高い。トランプ大統領は2020年10月26日、ホワイトハウスのローズガーデンでの式典に於いて、ワシントンの最高幹部、高官たち、家族や聴衆の前で、エイミー・コニー・バレットを最高裁判事に指名すると意気揚々と発表し、その後も、機会あるごとに彼女を称賛した。彼女を「我が国で最も華麗で才能のある法的良心の一つ」と紹介したが、バレットは最高裁判事就任の2日後にはトランプ大統領を裏切った。10月28日、最高裁判所は、ペンシルベニア州共和党対ペンシルベニア州長官のキャシー・ブックバーを支持する判決を下した。 ブックバーは、不在者投票の期限を延長したいと考えていた。共和党は差し止め命令を求めたが、バレットは投票を辞退して共和党の主張への反対を表明した。トランプ大統領は公には何も言わなかったが、個人的には非常に失望したという。彼は何日も費やして自分の判断に疑問を投げかけた。彼女の投票が判決を左右する事はなかったとしても、彼女は正義の為に投票するとトランプ大統領は期待していた。これは、自分を最高裁判事に推薦してくれた恩人に、後ろから脇腹にナイフを突き刺したようなもの…と言われた。バイデンが選挙を盗んだ数日後の12月8日、テキサス州司法長官のケン・パクストンは、ジョージア州、ミシガン州、ペンシルベニア州、ウィスコンシン州に対して違法で違憲な選挙を行なったと述べて、最高裁判所に違法投票を無効にするよう請願したが、最高裁判所は彼の申し立ての審議を拒否した。バレットはまたしても投票を辞退するという形で正義に背を向けたのである。彼女が誠実に職務を遂行、即ち正当な投票をすれば、トランプ大統領はホワイトハウスを去らなくて済んだ。
エイミー・コニー・バレットは、DeepState に飼い慣らされた狡猾な嘘つきであり、彼女を信頼したトランプ大統領をまんまと騙し仰せた。当時の司法長官ジェフリー・ローゼンと共にトランプ大統領は、2021年1月19日（ホワイトハウスを去る前日）の午後 9時 30分、ある起訴状に署名し、それを封印したと言われている。封印された起訴状には最高裁判事エイミー・コニー・バレットに対する起訴状も含まれている。起訴内容は、「国家反逆罪、外敵との共謀、最高裁判所の正義に相応しくない行為」であった。バレットは、敬虔なカトリック教徒であり、7人の子を育てる母親であった。トランプ大統領は、自らが信任したバレットに対する告発について、何時間も掛けて熟考を重ねたという。その結果、最高裁判所の腐敗は看過できるものではなく、バレットの裏切りも許されざる行為であるとの結論に達したという。立法府、行政府、司法府という三権の腐敗と、第四の権力たる主流メディア、そして今や第五の権力を手にした GAFAM＋Twitter（＝ビッグテック） 等による国家国民に対する裏切り行為も、決してこのまま放置してはならず、国家の発展と安寧の中枢を担う立場にあるべきこれらの反逆者たちは相応の裁きを受けなければならない。幼少期から左派教育を受けて育ち、ブルーステートの有名大学で反国家的教育で塗り固められたに等しい教育水準の高い者ほど、トランプ大統領を忌み嫌う。彼等彼女等は愛国心や信仰心を重んじ、伝統を大切にするより、ポリティカルコレクトネスに励む。SDGs やジェンダーフリーを唱え、目の前で引き起こされた不正選挙を直視せず、NBC・CBS・ABC+CNN・Fox・PBS・MSNBCといったテレビネットワークや、Washington Post や NewYork Times の偏向と言論統制、Facebook やTwitter の検閲と検閲によるアカウント削除を多くの米国民はおとなしく受け容れた。現職の大統領のスピーチのライブ中継を発言内容が間違っていると決め付けて中断したり、アカウントを永久凍結するという暴挙に出たテレビ局やSNSに大反対する風潮は少ない。こういう左傾化した米国民と、愛国心と信仰心と伝統を重んじる米国民は、民主党、共和党の垣根を越えて対立している。この分断の傷口を拡げまいと、国防総省と米軍の信任を得ているトランプ大統領は、民主党の不正政権に米国を任せたら国家が破壊されてしまうと、国民に理解させる為にホワイトハウスを去った。そして、バイデンやハリスの茶番と売国行為を国民に観せて、「気付き」を待っているのである。
中共の浸透工作と DeepState が指揮を取る国家反逆者と、それらに洗脳工作されてしまった国民の覚醒を待ってトランプ大統領は復権する計画なのだろう。憲法に基づいているとはいえ、反乱罪や戒厳令という力技を使っても、洗脳から目醒めない国民と正常な国民との分断は避けられはしない。BLM や ANTIFA に暴動の口実を与える愚は犯せない。民主党の不正政権の有り様を見て目を醒す国民に期待してトランプ大統領は時を待っているのである。多くの米国民はいっときは反トランプ、バイデン支持の立場をとったとしても、現実の民主党政権の愚行の数々を眼にして実害を被れば、米国大統領としてのトランプの正しさを理解するだろう。それでも、好き嫌いの感情に捕われて愚かなバイデンを支持する者は、もはや救いようがあるまい。BLM や ANTIFA を支持する者とも宥和は不可能であるし、その必要もない。彼等とは別の、普通の米国民を相手にしての分断を可能な限り避けられれば上等である。トランプ大統領は国民の分断を最も恐れている。最大限の注意を払って、時間を掛ければ救える国民を漏らさず救った上での分断なら避けられずとも仕方あるまい。結局は国民の分断は避けられないのだろうが、目醒めるべき国民に時を与え、分断の深傷を最小限に治めるのがトランプ大統領の狙いである。マリコパ郡の監査結果が他の州に波及して、争いなく正当な選挙戦の勝者がバイデンなどではないと周知された上でのトランプ大統領の再選が認められるのが最良のシナリオだが、この正当な方法が通るとはどうしても思えない。最高裁が腐敗から回復する事はないだろう。エイミー・コニー・バレットはまたしても裏切るだろう。最終的に頼りになるのは軍しかないのかも知れない。正攻法でトランプ陣営が勝てるほど今の米国は正常ではない。
分断だけは避けたいと忍耐を重ねるも、今のままでは中共やロシア、イランの動向が気掛かりである。現にイスラエルとパレスチナ間での軍事衝突が起きている。最も警戒すべきは中共である。国民の分断を案じるあまり、戦争が起きてしまっては、米国民の犠牲は避けられない。仮とはいえバイデン偽大統領が演じる喜劇が、悲劇に変わる前に正統な大統領が米国を治めるべきだ。トランプ大統領自身が「8月までには信じられない事が起きる」と表明している。8月までにトランプ大統領が復権して、米国が立ち直らない限り、日米両国の敵、中共がいよいよ本性を表すだろう。今までも散々待たされはしたが、8月を過ぎても何も起きなければ、米国の没落は決定的となり、日本は窮地に立たされる。我々日本人にとっても、8月は国家存亡の機であると覚悟を決めて見守るしかない。日米両国の為にも、他の自由民主主義国家の為にも、トランプ大統領には是非とも復権していただきたい。米国の復興は、大変だが希望はある。最も問題なのは、我が日本が真っ当な主権国家に成長できるか否かである。中共にも韓国を含む朝鮮にも内部侵略されており、日本国民の多くがその事実を危機と認識していない事だ。この難題を乗り越える為には、先ず、政財界の出自の分からぬ親中派、親韓派を洗い出し、枢要な地位から引き摺り降ろす事だが、平和呆け日本人にこれができるかどうか甚だ疑問である。併し、現実に気付いている者が声をあげ、ひとりでも多くの日本人の覚醒を促す事が最初の一歩である。70年以上も後回しにしてきた行動を今、起こさなければ日本の未来は無い。先ず、行動を起こそう。
先の大統領選挙と共に米国で勃発した「共産主義革命 未遂」は、長い年月をかけて人為的に分断された米国民の価値観 偏向が著しく、また、DeepState 陣営総動員の抵抗も甚だしく、未だに未解決のまま、自由民主主義陣営の盟主たる米国の地位を失墜させ続けている。革命は未遂のまま決着を見ていないとはいえ、米国社会の分断は深刻である。米国が初めて遭遇した最も大きな国難と言っていい。とにかく今の米国の政治と社会の乱れは酷（ひど）過ぎるし、その偏向の風潮は観ていて不愉快である。政治など元来そういうものだと言われればその通りかも知れないが、政治的対立より、極端な偏向へと導かれて常識を失なってしまった左派国民の行く末には救いようがない。確信論者ならともかく多くのリベラルとか左派的な国民は、それと知らぬ間に独裁体制下の被独裁下層民になろうとしている事実に気付いていない。建国の歴史は高々二百数十年と短いが、移民国家として成立したアメリカ合衆国の歴史上、共産主義化の危険な高波は過去に幾度となく米国を内部から襲った。そして、その度ごとに米国は社会主義化、共産主義化を免れてきた。今回も結局はトランプ大統領の復権により、自由民主主義陣営が勝利するとの確信に揺らぎはないが、今までと決定的に異なるところは、新たなグローバル大企業とビッグテックと呼ばれる過去には存在しなかった敵が革命陣営に加わっている事である。インターネットの普及と共に特に発展著しいデジタル化は個人情報管理には最適で、共産主義の名を借りた独裁体制を目指す者どもとは事のほか相性がいいから厄介である。今までの殆んどの大統領がそうであったように、ブッシュ親子、クリントン、オバマ政権は、悪質な自身の欲望を満たしつつ DeepState の要求に従ってきた。その代償に彼等が得たものは、金と女 或いは男に止（とど）まらず、大勢の男女の子供たちの苦しみだというから悍（おぞ）ましい。特にバラク・オバマ（＝Barry Soetoro？）が齎らした倒錯が及ぼす全人類への被害は計り知れない。まるでソドムとゴモラ（Sodom & Gomorrh）を見るようだ。久しぶりの投稿でいきなり過激すぎると思われるだろうが、実際、オバマは性的倒錯者であり、その思想を全米に拡げる努力を惜しまなかった。その上、国家反逆者である。ヒラリー・クリントンと共に、近年の政治家では飛び抜けた異常犯である。米国外で出生した事が判明したオバマは米国大統領になる資格すら無く、性的倒錯者兼 詐欺師兼 悪魔崇拝者兼 稀代の国家反逆者である。
先の米大統領選挙に於ける民主党陣営の形振（なりふ）り構わぬ不正の強行が、実は「共産主義革命」であると、当 Blog は散々主張してきた。そしてその革命には裏があるとも… 革命とは往々にして暴力的であり、人々を傷付けない安全で平和的な政治的革命など無いのだが、この度の革命の手法は、卑劣な犯罪でありながら恰（あたか）も正当な手順を踏んだ民主的な選挙の結果であるかのような体裁を取っていて、その首謀者たちが長年に亘って国民に共産主義教育を施し、悪魔崇拝の儀式と血に塗（まみ）れた欲望の為に多くの子供たちに犠牲を強いてきた人道に悖（もと）る行為を為した事は許し難い。胸糞悪いという表現は正にこういった犯罪の為にある。この単なる不正選挙と呼ぶには余りにも悍（おぞ）ましく、且つ広範囲に亘りながらも一矢乱れず徹底した、前代未聞の遣（や）り口は、世界中の注目下であからさまに堂々と強行された。革命を仕掛けた真の黒幕は、中共と DeepState、そして米国政治の内部の有力者たちが数多くいる。自由主義社会の一員と言われるも実際は嘘で塗り固められた日本社会に生きながらも、自分の頭で考える重要性に気付いている者にとっては、米国に隷従しながら生かされている日本が、自身の力で真の独立を果たす前に、親玉である米国がこのような形で衰退していく姿は看過できないものである。バラク・オバマが大統領に就いていた頃なら、DeepState など単なる陰謀論と一蹴されていたが、再選をかけた選挙戦の演説でトランプ大統領は はっきりと DeepState の存在を明らかにした。DeepState が仕掛けた不正選挙は明らかに国家反逆罪に当たり、DeepState とその手先として働いた反逆者たちは当然の事ながら全員裁かれ、相応の刑に服するべきである。従って言うまでも無く、DeepState の捨て駒 ジョー・バイデンは第46代米国大統領などでは断じてない。この DeepState が仕掛けた「共産主義革命」は未だ進行中であり、今しも大規模な内戦が地下で行なわれているのである。DeepState に利用された左派民主党による不正選挙は、人類史に遺（のこ）る不名誉な汚点となる事は間違いない。
今まさに米国は、既に決着したと見せ掛けながら、実は目に見えないところで、人類の行く末を光と闇に分ける一大決戦に等しい「DeepState による独裁体制確立の為の隠れ蓑としての似非（えせ）共産主義革命」の真っ只中にいるのである。この事実認識ができない日本人が多過ぎるのは、洗脳から抜け出そうとしない者の末路を見る思いだ。お花畑などと笑ってはいられない。自らの子孫が生きる未来が懸かっているという事の重大性を知らぬまま、世過ぎ身過ぎにしか興味を持たずに、マスメディアを絶対的に信奉する傾向が飛び抜けて高い日本より、主流メディアを信じない国民が多い米国の方が、寧ろバイデン＝ハリス政権の正統性を疑っているという現実は何たる皮肉な事だろう。DeepState に操作されている筈の米主流メディアの世論調査ですら、バイデンの不人気ぶりを控え目ながら報じている。対して日本のマスメディアで、バイデン＝ハリス政権の正統性を疑うところは皆無である。『2024年を迎える前のトランプ大統領復権』の可能性を報じるメディアも日本では皆無だし、知識人然としたジャーナリストや政治評論家、有名大学の教授なども、トランプ大統領は既に過去の人と日本国民の記憶から葬り去ろうとしている。某有名予備校のカリスマ公民科講師と呼ばれるある人物は、2021年4月1日付の PRESIDENT Online に於いて「2020年のアメリカ大統領選挙は、完全にトランプ氏の “独り相撲” でした。『融和のバイデンか、分断のトランプか』よりも『トランプか、反トランプか』ばかりに注目が集まり、最終的にバイデン氏が勝利したのも、アメリカ国民が『バイデン氏を選んだから』というよりも『トランプ氏を選ばなかったから』という印象を強く受けました」と語り、｢下手をするとトランプ復活の可能性｣ さえあると要らぬ警鐘を鳴らしている。この人には選挙不正や主流メディアや主要 SNS 等による前代未聞の言論統制が見えなかったようだ。だから、バイデン 8000万票以上とトランプ大統領 7400万票という得票差をメディアが報じるままに僅差などと平気でコピペできるのだろう。テレビに権威を見出す情弱なお茶の間の老人程度の認識力しかない。日本の知識人としてマスメディアに重用（ちょうよう）される者たちは押し並べてこの程度の馬鹿者である。真実を知りながら調子を合わせているのなら、悪魔に魂を売り渡した国賊と言っていい。
知識人にしてこの程度なのだから、日本の内閣総理大臣 菅義偉が、米国の偽大統領が一番最初に会談する外国の首脳としてバイデンに招かれて、いそいそと渡米してしまったのも無理からぬ事。曲がりなりにも日本の政治家の頂点に立つ菅義偉には、自由民主主義 陣営の盟主たる米国で勃発した人類史的パラダイムシフトなど全く見えていない。だから認知力が朦朧とした使い捨ての傀儡で且つ国家反逆者である偽大統領バイデンの下（もと）へと馳せ参じたばかりに、恐らく見てはいけないものを見せられてしまった。バイデン偽大統領が外国で一番最初に日本の首相を招いたのは、日本が米国にとって最も重要な同盟国だからではない。日本なら今の無様（ぶざま）な内情を見せても、きつく口止めすれば米国の現状を言いふらす事はないと、バイデンを操る勢力が踏んだからである。案の定、菅義偉は青褪めながらも何事も無かったかのように帰国して、米国の大統領職などとても務めきれない呆け老人バイデンと正常な首脳会談をこなしてきたかの如く記者会見をした。大局的潮流を俯瞰できない我が国の内閣総理大臣は、バイデン＝ハリス偽政権の危うさを目の当たりにしながらも、機転を利かせて急遽トランプ大統領との面会を模索するでもなく、真っ直ぐ帰国してしまった。断られても良いからトランプ大統領に面会を求める姿勢くらいは示しておくべきであった。痴呆症の老バイデンと馬鹿女のハリスでは、元々危うい日米軍事同盟など全く期待できはしない。ここに至る迄もなく、日本国の選択肢は国際社会が一目（いちもく）も二目（ふたもく）も置く「真の主権国家」となる道しかないと知るべきである。
米国が混乱している今こそ、占領軍が去って後、69年間も棚上げしてきた「自主独立・自主憲法制定」に遮二無二取り組むべき時であろうに、マスメディアがコロナ禍の恐怖を煽る事に夢中になっているのを良い事に、国益を損なう RCEP（アールセップ＝東亜細亜地域包括的経済連携）を国会通過させて正式に承認してしまった。日本国の領土（尖閣諸島と沖縄、やがては日本全域）を奪おうと日々侵略を続ける中共と、既に日本国の正当な領土である竹島を奪って返す気配もない韓国という明確な敵対国を利し、特に野望の手始めとして亜細亜地域の基軸通貨の地位を狙う中共の思惑（おもわく）も理解できずに、日本だけが多大な損失を被（こうむ）る、中共・韓国とインドが入れ替わってしまった RCEP を締結してしまうなど正気の沙汰ではない。中共の参入を聞いた途端に RCEP の枠組みから去ったインド政府の毅然たる決断を見ても、そのまま動かなかった日本の外交は既に国益追求の使命を忘れている。行政サービスに韓国の LINE を招き入れて敵対国の情報収集ツールに国家としてのお墨付きを与えてしまった安倍晋三の悪夢を再び観る思いだ。日本企業だと言い張っていた LINE が、実は韓国国家情報院の元幹部が創業した韓国企業だと知った途端に使用禁止としたロシアのプーチン大統領の判断を、横目に見ながら、何のアクションも起こさなかった日本政府及び日本の政財界は、既に在日朝鮮人や背乗り朝鮮人に乗っ取られている。小泉純一郎の「郵政民営化」と「労働者派遣法の適用範囲拡大」、安倍晋三による「LINEの行政サービス参入への承認」、不公平極まりない「ヘイトスピーチ解消法」、「労働者派遣法の更なる適用範囲拡大」、「種子法・種苗法廃止」… 国民にとって重要な法律が国会承認されるタイミングでのみ、その事実から国民の目を逸らす為に、不倫や芸能ネタなどくだらない問題で一斉に騒ぎ立てるテレビ局。日本国民の耳目は、「新型コロナの蔓延防止法」と、怪しげな「ワクチン接種の促進」、そしてどうでも良い「紀州のドンファン殺害犯逮捕」を報じるマスメディアの目眩（めくらま）しに騙されて、「RCEP 批准」から完全に目を逸らされてしまった。過去に何度も観せられた「反日政治家」と「反日マスメディア」の見事な連携である。
米国の混乱と衰退は、未だに奴隷の平和から抜け出そうとしない日本国にとっては他人事（ひとごと）ではい。これが理解できたなら、今頃 日本は上を下への大騒ぎとなっていなければならない。併し、日本国民にこの危機感が共有される事は決してない。亡国への坂道をまっしぐらに転げ落ちているという自覚は皆無で、この期に及んで東京五輪を開催するという政府や都知事にまともな抗議の声すら挙げない。努力の末に東京五輪出場の切符を手にしたアスリートの方々には気の毒だが、国が滅んでは五輪もへったくれもないのだから諦めていただくしかない。東京五輪出場の権利を掴んだアスリートに対して、極（ごく）一部の愚か者が中傷しているというが、彼等彼女等は何もかも犠牲にして一途にその道で戦い抜いて勝利した日本の誉れである。国際情勢や政治判断がどうあろうと、アスリートには何の非もない。この問題ではアスリートこそ被害者である。政府や都知事・府知事・県知事という権力者には従い、罪なきアスリートを中傷するなど、卑劣な弱いもの虐めである。責められるべきは内閣や自治体の無策を超えた国民虐めである。非常事態宣言より厳しい蔓延防止法等特別措置法に苦しめられながら、僅か70 日後に東京五輪など開催できる訳がないだろうに。既に、東京五輪中止は既定路線であろう。アスリート諸君はこの不幸に負けないで欲しい。人生とはそのような理不尽に遭っても前向きに戦い抜いていくものである。日本政府は例え莫大な違約金を支払う羽目になろうとも、損得勘定はさて置いて、我が国の宝であるアスリートの為に、東京五輪に代わる「独自の国内大会開催」に奔走して頂きたい。彼等は記録更新に青春を賭けてきた。多くの日本国民も彼等を応援している。JOC にとっては100年に一度のパンデミックは不可抗力である。東京五輪開催中止に纏（まつ）わる違約金については、別途 IOC と交渉をして、被害額の最小化に努めれば良い。菅政権と東京都知事の東京五輪への執着は、国際社会から観て、無謀で愚かしい日本の身勝手な行為以外の何物でもない。間違っても、このパンデミックを引き起こした中共と米国に恩を押し付けられてはならない。そして、東京五輪開催にしがみつく醜態を国際社会に晒して、これ以上日本を貶めてはならない。来年（2022年）の北京冬季五輪開催を中共は切望している。だから中共は東京五輪開催に賛成して見せる。日本政府と東京都は、東京五輪開催への執着を捨てて、非人道的国家、侵略国家 中共に対して、悪事は悪事であるとの当然の判断の下、北京五輪ボイコット宣言を発するべきである。
戦狼外交を標榜するような中共の外交は、奪う事のみを目的とした狂信的な思想に基付く、謂わば二進法の外交である。軍門に下る国は独裁体制下で虐げ悪魔の所業を平然と為す。抵抗する国は手段を選ばずに滅ぼす。中共外交にグレーゾーンは無い。中共は野心半ばでは曖昧な態度を見せ、彼等にとっての敵を欺き援助や支援を乞うが、実力をつけたら最後、反旗を翻す。鄧小平が編み出した「 韜光養晦（とうこうようかい）政策」といい、「才能を隠して、内に力を蓄える」という1990年代以降の中共の外交・安保の方針である。日米欧を騙して蓄えた経済力と軍事力は、もはや隠そうともせず、寧ろ過大に見せびらかして他国を威圧する道具として使っている。結局、中共とは、最終的には勝つか負けるかしか無いとの考えから一歩も抜け出せない愚かで恐ろしい独裁国家・侵略国家である。中共のような国に対しては、ガンデンポタン（チベット自治区）や、東トルキスタン共和国（新疆ウイグル自治区）、南モンゴル（内モンゴル自治区）、そして「完全に民族浄化と共に消し去られてしまった満洲国」と同じ憂き目に遭うか、「主権国家としての日本」を護り通すしか選択肢は無いと知るべきである。支那の地に中国共産党独裁体制が続く限り、「日中友好」など有り得ないし、そのような偽りの交友はあってはならない。「反日国是」の韓国も形こそ異なれ、やはり二進法を採用する程度の低い敵国である。中共は法治を否定する人治国家、韓国は恩知らずで約束を守らない怨念国家である。これに国策として日本国民を誘拐した北朝鮮が加わり、特亜三国を形成する。更に、北方には大東亜戦争で米国にズタズタにされて降伏した後に、不可侵条約を一方的に破って武装解除した日本に攻め込んで、北方領土とそれに連なる占守島（しゅむしゅとう）に至る千島列島や樺太を奪って戦勝国を僭称した旧ソ連邦（現 ロシア）がある。日本は事実上の領土問題で四箇国（中共・台湾・韓国・ロシア）と対峙している。日本国はこういう地政学的に極めて危うい場所に位置する。併し、日本国民にこの危機感は無い。何かあれば米国が護ってくれると信じて、国防費の増大に反対する。命懸けで国民を護ってくれる自衛隊にさえ後ろ指を指すのが今の日本人である。米国の混乱を機に日本国民は自らの置かれた危機的状況に真正面から向き合って、真面（まとも）な国防意識を持たないと、私たちの子孫を育む国家「日本」は無くなってしまうだろう。
話を戻すが、この失敗に終わるであろう米国の「共産主義革命 未遂」は、いきなり降って湧いたものではなく、凡そ90年前に米国に亡命さながらにドイツから移住してきた「フランクフルト学派」が米教育界を徐々に赤化してきたマルクス主義の成果であり、「ポリティカルコレクトネス」などという狂った思想もフランクフルト学派が持ち込んだ共産主義思想に由来する。実（まこと）しやかに語られる「SDGs」（持続可能な開発目標）も共産主義の魔手のひとつに過ぎない。「キャンセルカルチャー」も、「ジェンダーフリー」も、「人種差別…特に白人差別」も、「クリーンエネルギー推進」も、「気候変動対策」なども、「非常識な言葉狩り」も、「不法移民受け入れ」も、「刑務所から8万人の犯罪者を無罪放免」するのも、皆 愚かなポリコレのひとつであり、国家と社会体制を破壊する共産主義思想への誘導手段でしかない。フランクフルト学派が齎らした共産主義思想も、結局は凡そ200年前に勃興したロスチャイルド家を始めとした国際金融資本とグローバル大企業からなる影の政府と、近年新たに加わったビッグテック（BigTech）等にとっては、単なる隠れ蓑に過ぎない。結局は、精神を病んだ卑劣な民主党政権など DeepState に利用された単なる捨て駒に過ぎない。DeepState は己が野望を邪魔だてする唯一の存在であるドナルド・トランプを排除して、世界中で邪悪な独裁体制を確立する事だけが目標なのである。DeepState にとっては左右のイデオロギーなど関係ないから、共産主義思想もやがては遺棄される。2020年の米国の大統領選挙は、その意味で文字通りの「善と悪・光と闇」が雌雄を決する一大決戦の始まりであり、その戦いは地下の内戦として今も続いている。今の米国は、人類史に深い傷跡を残すであろう内戦の最中（さなか）にいるのである。そして悪は滅び、世界は光に照らされる。即ちトランプ大統領陣営の勝利で結局は人類は救われる。半年前から当 Blog が主張してきた通り、トランプ大統領は既に事実上の再選を果たしている。そして、これも当 Blog が断言した通り、今の米国は軍政下にある。だから偽大統領バイデンは、国防総省に立ち入る事さえ許されず、国家機密にアクセスする行為も許されない。米主流メディアと Facebook や Twitter を始めとした BigTech、そして旧来の DeepState 配下の日本のマスメディアは、米大統領選挙と同時に敢行された似非「共産主義革命 未遂」について、今のところ絶対に真実を報じる事はない。
日本でも既に独裁体制の実験は始まっている。「国民の移動制限」、「飲食店への営業時間規制」、科学的に効果がないと立証されている「アクリル板、アクリルカーテンの設置強制」と「マスク強制」、果ては「ワクチンパスポート」の導入さえ考えている。全て個人の自由を阻害する独裁体制化への導入ツールである。テレビでは朝から晩まで、只管（ひたすら）新型コロナウイルスなる存在すら証明されていない伝染病の恐怖を煽り、来る日も来る日も地域ごとの「感染者数?」を発表し続け、インドで変異したというウイルスの更なる恐ろしさを報じ、海のものとも山のものとも知れない如何わしいワクチン接種を奨励し続ける。副作用を副反応などと言い換えてワクチンのマイナス面を曖昧にして、何が何でもワクチン接種を強行しようとする。他国での副作用の症例や、国によってはワクチン接種を凍結・中止した事実も報じない。報道しない自由の行使である。実例を挙げれば、フロリダ州マイアミにある私立校のセントナー・アカデミー（Centner Academy）は、4月26日、新型コロナワクチンの接種を受けた教職員たちは雇用しないと、生徒の保護者と教職員にeメールで通知した。新型コロナワクチンが「ワクチン接種を受けていない人たち」に齎らす影響について懸念があると説明している。また、新型コロナワクチンの接種を受けていない女性たちが、ワクチン接種を受けたばかりの人と接触した後、異常な生理不順や流産した自らの経験をインスタグラムに投稿している。また、コロナワクチンの接種を受けた女性が、その直後に流産または早産したというケースも米国内で114件以上報告されている。こうした事実は、デイリー・メール（DailyMail）のような主流メディアさえも報じている。5月6日、菅義偉首相はコロナ対策の一環としての「非常事態宣言」と「蔓延防止等重点措置」の効果を問う朝日新聞の記者の質問に答えて「人口…あの…人口…が減少している…まあ、そうした効果は出ていると思います」と語った。真実を隠し続けるマスメディアは、この発言を全く問題視しないが、「コロナ禍、ワクチン接種、行動制限」の目的が「人口削減」であるとの陰謀論を、首相自らが認めてしまった格好だ。バイデン＝ハリス政権との面談が余程ショックだったのだろう。官房長官時代から慎重な物言いで口籠（くちごも）ったり、失言したりした事などなかった菅首相らしからぬ辿々（たどたど）しさであった。
これでも「作られたコロナ禍」の恐怖を煽るテレビの扇動を真に受ける日本国民は馬鹿である。これについては別稿で更に掘り下げる。効果の無いソーシャルディスタンシングと効果のないマスク着用を事実上強制し、補償無き自粛に罰則を儲けてまで中小企業や飲食店を狙い撃ちにした規制を掛けて潰しまくる日本政府や自治体の長は、最大の使命であるべき「国民・市民の生命財産の保護」を放棄し、多くの犠牲を強いて平然としている。真っ当な日本人にはできない事を平気でして退（の）けるのは日本人では無いからか、日本人の血が薄いからであるとしか考えられない。昨年11月に問題となった、DHC会長の在日朝鮮人差別とされる小文は、差別でも何でもない正真正銘の事実である。日本の支配層への在日或いは背乗り朝鮮人の浸透と、それに伴う悪影響は計り知れないものがある。政界、財界、教育界、法曹界、金融業界、マスメディア、中央地方を問わず官僚や公務員の上層部、芸能界、歓楽業界、AV業界、詐欺や性犯罪者たち、等々の汚鮮（成り済まし朝鮮人の潜入工作）の実態は決して明らかにされないが、日本への害悪は並大抵ではない。元経団連会長の榊原定征の血筋は純然たる朝鮮人で、両親が日本を定征するようこの名を命名したという。彼が東レの会長におさまる過程では不可解な死者が何人も出ているという。東レは日本の虎の子技術である炭素繊維の拠点工場を、経産省が止めるのも聞かずに韓国に移転して、その後、韓国は独自技術と称してボーイング社などへ炭素繊維部品を納入し始めた。この男に日本は旭日大綬章を叙勲したのだから呆れる。
日本の中枢は事実上、三世代前から在日に乗っ取られ始めていたのである。占領軍と帰国を拒否した居座り朝鮮人に「自虐史観」を刷り込まれた日本人は、在日擁護が日本人の良心だなどと本気で思い込む始末である。日本国民の引っ越しに伴う転出と転入は、双方の役所の名簿で確認されるが、東日本大震災の津波で役所そのものが流されてしまった。数年後、日本各地の役所に被災地からの転入届が頻発したという。転出の確認できない転入は全て性善説で受け入れられた。これなど絶好の背乗り行為の受け入れであろう。震災も恐ろしいが、こうして朝鮮人に国籍を差し出してしまう日本のお役所仕事も何と恐ろしい事か。早稲田大学と慶應大学でそれぞれ別々に起きた集団レイプ事件の主犯と共犯者の多くもそれぞれの大学の現役の在日学生であった、相模原障害者施設殺傷事件の犯人も在日、オーストラリア人女性ルーシー・ブラックマンさんを強姦殺害の果てにバラバラにして遺棄した異常凶悪犯も在日、イギリス人女性リンゼイ・アン・ホーカーさん殺害事件の犯人も在日…日本で起きる凶悪犯罪のいったい何割が在日の仕業なのか、嘗て調べた事があるが、朝鮮人の凶悪犯罪は驚くべき件数と割合なのだが、汚鮮されたマスメディアは犯人を通名でしか報じないから、一般視聴者が朝鮮人の惨（むご）さを知る機会はほぼ無い。従軍慰安婦（軍人相手の高給売春婦）、徴用工（応募工）、朝鮮人強制連行（殆んどが朝鮮人密航者）も嘘、朝鮮半島侵略も嘘である。大日本帝国は、大韓帝国に頼み込まれて渋々朝鮮半島を統治した。併し、占領軍と帰国を拒否して日本に居座った朝鮮人たちの嘘を教育された日本人は「自虐史観」を信じてしまった。そもそも日教組は在日朝鮮人が組織したものだ。こういう事実も日本人は知らない。
この日本人が植え付けられた「自虐史観」が、今、米国で表面化した「キャンセルカルチャー」と同種のものなのである。先人が構築した伝統文化を、悪しきものとして否定するのがキャンセルカルチャーである。今回の表題に「米国の赤っぷりが凄まじい」と書いたのは、米国の「共産主義革命 未遂」が、大統領選挙に合わせて強行された無理筋の共産主義革命と言い捨てられるほど表層的なものではなく、米国内部に深く浸透してしまった結果、トランプ大統領が唱える伝統と信仰を重んじる保守主義に真っ向から反対する国民の数が尋常ではなくなってしまったからである。米国人が先住民たるアメリカ・インディアンをほぼ殲滅してしまったのは事実であり、主に南部の綿花栽培でアフリカ系黒人奴隷を使役したのも史実。つい数十年前までは人種差別は酷かった。これも真実だが、米国に住む白人が二度と過ちを繰り返さないと心に刻んで愛国心を持つ必要があるのも事実。人種の壁を超えて米国を偉大な国にしようとしているのも事実である。バイデン偽大統領が現れてから、オバマが表面化に努めたキャンセルカルチャーの一つとして、今度は「白人差別という新しい差別」が始まった。信じ難い事だが、バイデンが進めたコロナ禍の経済的補償から白人だけが除外された。感染防止の為の規制による経済的被害に肌の色など関係ないのに、差別反対を唱えてきた自称リベラルが新しい差別制度を国策として掲げているのである。常軌を逸した不正選挙の末に、発足したと主流メディアが報じる、所謂 民主党政権のやっている政策と、バイデン＝ハリス偽政権のパフォーマンスは正気を疑うほど滑稽であるが、現実の米国民に対しては由々しき実害を負わせている。一日も早く米軍の80%が支持しているというトランプ大統領の復権を願わずには居られない。
日本を大東亜戦争に引き摺り込み、都市部絨毯爆撃や二種類の原子爆弾の実験投下をしたのは紛れもなく主に白人が支配していた米国であるが、当時の米国政府の中枢には共産主義者が多く紛れ込んでいた。敗戦した日本に乗り込んできた連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）の多くも共産主義者だったという。彼等が「日本国憲法」をつくって敗戦国日本に押し付けていったのである。そして後、不公平な関係ながら日米両国は75年の歳月を共に過ごした。山あり谷ありの年月であった。併し、今となっては、いつまでも過去の恨みを持ち出して被害者の特権を行使しようとするのは、誇りある日本人は良しとはしない。互いの国が自国を愛し、誇りを持つ事を否定しては国は成り立たない。日本は日本で解決すべき事を先延ばししてはならないし、米国は、単に大統領選挙の不正を正し、トランプ大統領が再選を果たすだけでは、今ある反国家的・反文化的問題による国民の分断は解消できない。偽大統領の下（もと）での米国民は益々分断されてしまうだろうが、性急にトランプ大統領が復権しても、やはり米国の分断は解消できない。恥を晒し続ける偽大統領よりは、正統なトランプ大統領の方が希望が持てはするが、何れにせよ米国は深傷（ふかで）を負ってしまい、覇権を狙う中共に与えてはならない隙を見せてしまう。その結果として国際社会にとってこの上ない不幸（＝戦争、或いは共産主義独裁化）を齎らしてしまう。国家反逆罪に処すべき民主党と DeepState 配下の政財界や教育界、そして主流メディアと主要 SNS に洗脳された挙句に、「自虐史観」を植え付けられた米国民は、共産主義革命陣営に信任を与えている現状に気付く必要がある。だから国防総省と軍の信任を受けながらもトランプ大統領はホワイトハウスを偽大統領を僭称する屑の如き傀儡に明け渡したのである。案の定、偽政権を操るものは直ぐに本性を顕（あらわ）し、米国を破壊し始めた。DeepState は、自身が標榜するボーダーレス社会そのものをつくるべく、闇雲にメキシコと米国の国境を破壊した。傀儡政権の悪事はまだまだ目に余るほど続くだろう。
ここへきて、アリゾナ州マリコパ郡の投票用紙の監査では、不正投票の実態の一部が明らかにされようとしている。マリコパ郡の投票所では、ドミニオン投票機の管理をドミニオン社に丸投げしてパスワードすら誰も知らないという。事実なら明らかなる違法行為である。朗報といえば朗報だが、常識外れの不正選挙を敢行した民主党陣営は、想像を超える有り得ない暴力を含む凡（あら）ゆる妨害工作に及ぶと覚悟した方がいい。その上、例えどれだけの証拠を集めようと、正攻法（法的手段）で勝てると楽観するのは早計ではないか。今までも再三に亘って司法が腐っているのを目の当たりにしてきたのだから、最高裁判事たちが今度こそ正義を為すという保証が何処にあると言えるだろうか。昨年（2020年）トランプ大統領の信任を受けて、最高裁判所判事に就任したエイミー・コニー・バレットは、恐らくまた裏切るだろう。最高裁はまたしても審議拒否という形でマリコパ郡の不正の証拠を門前払いする可能性が高い。トランプ大統領は2020年10月26日、ホワイトハウスのローズガーデンでの式典に於いて、ワシントンの最高幹部、高官たち、家族や聴衆の前で、エイミー・コニー・バレットを最高裁判事に指名すると意気揚々と発表し、その後も、機会あるごとに彼女を称賛した。彼女を「我が国で最も華麗で才能のある法的良心の一つ」と紹介したが、バレットは最高裁判事就任の2日後にはトランプ大統領を裏切った。10月28日、最高裁判所は、ペンシルベニア州共和党対ペンシルベニア州長官のキャシー・ブックバーを支持する判決を下した。 ブックバーは、不在者投票の期限を延長したいと考えていた。共和党は差し止め命令を求めたが、バレットは投票を辞退して共和党の主張への反対を表明した。トランプ大統領は公には何も言わなかったが、個人的には非常に失望したという。彼は何日も費やして自分の判断に疑問を投げかけた。彼女の投票が判決を左右する事はなかったとしても、彼女は正義の為に投票するとトランプ大統領は期待していた。これは、自分を最高裁判事に推薦してくれた恩人に、後ろから脇腹にナイフを突き刺したようなもの…と言われた。バイデンが選挙を盗んだ数日後の12月8日、テキサス州司法長官のケン・パクストンは、ジョージア州、ミシガン州、ペンシルベニア州、ウィスコンシン州に対して違法で違憲な選挙を行なったと述べて、最高裁判所に違法投票を無効にするよう請願したが、最高裁判所は彼の申し立ての審議を拒否した。バレットはまたしても投票を辞退するという形で正義に背を向けたのである。彼女が誠実に職務を遂行、即ち正当な投票をすれば、トランプ大統領はホワイトハウスを去らなくて済んだ。
エイミー・コニー・バレットは、DeepState に飼い慣らされた狡猾な嘘つきであり、彼女を信頼したトランプ大統領をまんまと騙し仰せた。当時の司法長官ジェフリー・ローゼンと共にトランプ大統領は、2021年1月19日（ホワイトハウスを去る前日）の午後 9時 30分、ある起訴状に署名し、それを封印したと言われている。封印された起訴状には最高裁判事エイミー・コニー・バレットに対する起訴状も含まれている。起訴内容は、「国家反逆罪、外敵との共謀、最高裁判所の正義に相応しくない行為」であった。バレットは、敬虔なカトリック教徒であり、7人の子を育てる母親であった。トランプ大統領は、自らが信任したバレットに対する告発について、何時間も掛けて熟考を重ねたという。その結果、最高裁判所の腐敗は看過できるものではなく、バレットの裏切りも許されざる行為であるとの結論に達したという。立法府、行政府、司法府という三権の腐敗と、第四の権力たる主流メディア、そして今や第五の権力を手にした GAFAM＋Twitter（＝ビッグテック） 等による国家国民に対する裏切り行為も、決してこのまま放置してはならず、国家の発展と安寧の中枢を担う立場にあるべきこれらの反逆者たちは相応の裁きを受けなければならない。幼少期から左派教育を受けて育ち、ブルーステートの有名大学で反国家的教育で塗り固められたに等しい教育水準の高い者ほど、トランプ大統領を忌み嫌う。彼等彼女等は愛国心や信仰心を重んじ、伝統を大切にするより、ポリティカルコレクトネスに励む。SDGs やジェンダーフリーを唱え、目の前で引き起こされた不正選挙を直視せず、NBC・CBS・ABC+CNN・Fox・PBS・MSNBCといったテレビネットワークや、Washington Post や NewYork Times の偏向と言論統制、Facebook やTwitter の検閲と検閲によるアカウント削除を多くの米国民はおとなしく受け容れた。現職の大統領のスピーチのライブ中継を発言内容が間違っていると決め付けて中断したり、アカウントを永久凍結するという暴挙に出たテレビ局やSNSに大反対する風潮は少ない。こういう左傾化した米国民と、愛国心と信仰心と伝統を重んじる米国民は、民主党、共和党の垣根を越えて対立している。この分断の傷口を拡げまいと、国防総省と米軍の信任を得ているトランプ大統領は、民主党の不正政権に米国を任せたら国家が破壊されてしまうと、国民に理解させる為にホワイトハウスを去った。そして、バイデンやハリスの茶番と売国行為を国民に観せて、「気付き」を待っているのである。
中共の浸透工作と DeepState が指揮を取る国家反逆者と、それらに洗脳工作されてしまった国民の覚醒を待ってトランプ大統領は復権する計画なのだろう。憲法に基づいているとはいえ、反乱罪や戒厳令という力技を使っても、洗脳から目醒めない国民と正常な国民との分断は避けられはしない。BLM や ANTIFA に暴動の口実を与える愚は犯せない。民主党の不正政権の有り様を見て目を醒す国民に期待してトランプ大統領は時を待っているのである。多くの米国民はいっときは反トランプ、バイデン支持の立場をとったとしても、現実の民主党政権の愚行の数々を眼にして実害を被れば、米国大統領としてのトランプの正しさを理解するだろう。それでも、好き嫌いの感情に捕われて愚かなバイデンを支持する者は、もはや救いようがあるまい。BLM や ANTIFA を支持する者とも宥和は不可能であるし、その必要もない。彼等とは別の、普通の米国民を相手にしての分断を可能な限り避けられれば上等である。トランプ大統領は国民の分断を最も恐れている。最大限の注意を払って、時間を掛ければ救える国民を漏らさず救った上での分断なら避けられずとも仕方あるまい。結局は国民の分断は避けられないのだろうが、目醒めるべき国民に時を与え、分断の深傷を最小限に治めるのがトランプ大統領の狙いである。マリコパ郡の監査結果が他の州に波及して、争いなく正当な選挙戦の勝者がバイデンなどではないと周知された上でのトランプ大統領の再選が認められるのが最良のシナリオだが、この正当な方法が通るとはどうしても思えない。最高裁が腐敗から回復する事はないだろう。エイミー・コニー・バレットはまたしても裏切るだろう。最終的に頼りになるのは軍しかないのかも知れない。正攻法でトランプ陣営が勝てるほど今の米国は正常ではない。
分断だけは避けたいと忍耐を重ねるも、今のままでは中共やロシア、イランの動向が気掛かりである。現にイスラエルとパレスチナ間での軍事衝突が起きている。最も警戒すべきは中共である。国民の分断を案じるあまり、戦争が起きてしまっては、米国民の犠牲は避けられない。仮とはいえバイデン偽大統領が演じる喜劇が、悲劇に変わる前に正統な大統領が米国を治めるべきだ。トランプ大統領自身が「8月までには信じられない事が起きる」と表明している。8月までにトランプ大統領が復権して、米国が立ち直らない限り、日米両国の敵、中共がいよいよ本性を表すだろう。今までも散々待たされはしたが、8月を過ぎても何も起きなければ、米国の没落は決定的となり、日本は窮地に立たされる。我々日本人にとっても、8月は国家存亡の機であると覚悟を決めて見守るしかない。日米両国の為にも、他の自由民主主義国家の為にも、トランプ大統領には是非とも復権していただきたい。米国の復興は、大変だが希望はある。最も問題なのは、我が日本が真っ当な主権国家に成長できるか否かである。中共にも韓国を含む朝鮮にも内部侵略されており、日本国民の多くがその事実を危機と認識していない事だ。この難題を乗り越える為には、先ず、政財界の出自の分からぬ親中派、親韓派を洗い出し、枢要な地位から引き摺り降ろす事だが、平和呆け日本人にこれができるかどうか甚だ疑問である。併し、現実に気付いている者が声をあげ、ひとりでも多くの日本人の覚醒を促す事が最初の一歩である。70年以上も後回しにしてきた行動を今、起こさなければ日本の未来は無い。先ず、行動を起こそう。
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