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本題に入る前にこれだけは言わせてください。コロナワクチンを1回、2回と接種を済ませた人には特に読んで頂きたい。どうか3回目を打つのだけは思いとどまってください。そして、特に子供さんにこのワクチンを接種するのだけはやめていただきたい。この度のワクチンは未だ正式承認を受けていない、所謂「治験中」とされる、未だ「安全性未確認」のお薬だからです。現在のところは「このワクチンを接種した後、どのような副作用が出るのか誰にも分からない」というのが真相です。
当ブログでは、ひとたび「mRNAワクチン」を接種してしまったら、取り返しのつかない事になる…という研究者の見解とそれに基づく私見を掲載してきましたが、コロナ騒動も早 2 年を経て、極端にワクチンを否定する意見もある中で、中道とでもいう、既に接種済みの人でも比較的受け容れ易い専門家の説得力あるご説明も聞けるようになりました。接種済みの方も、そうでない方も、是非とも井上正康 大阪市立大学名誉教授のご活動に耳を傾けていただきたいと思います。
2021.10.20 井上先生を始め大勢の方々が厚労省に要望書を提出しました。
URL↓
https://www.kodomocorona.com/2021/10/20/yobosho/?fbclid=IwAR0_hMv_OqcMo56PnmFVML8Zt8rQNzy8VQFscqorxGCt6LsmRLthoOZwBTQ
今般の「新型コロナワクチン」には、様々な見解を持たれる方々がいらっしゃいます。ご自分は勿論、お子様の健康を護る為に、自ら色々と調べてみる事は、今からでも決して無駄ではありません。
厚労省の方針だけを頑なに信じてしまうのではなく、様々な見解がある事をご理解された上、今後の行動の指針にしていただければ幸いです。
ご自分の考えと異なるからといって、決して馬鹿にしたり、喧嘩腰になったりされずに、冷静にご判断される事を切にお願い致します。
もし可能であれば、以下の井上正康先生の特別講座をご覧になってみてください。
YouTubeでは「検閲」され、「削除」されてしまう内容の、「井上正康 大阪市立大学名誉教授の特別講演」（2021年11月7日）の録画です。
URL↓
https://www.nicovideo.jp/watch/sm39620654
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ここから先は、コテコテの反ワクチン派の私の個人的見解です。私としては真面目なつもりですが、「反コロナワクチン派」の意見など不愉快だと思われる方は読まない方がよろしいかと思います。
以下 本文
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前回のブログ・タイトルは些か刺激的かつ挑発的だったが、別に反省はしていない。既にコロナワクチンを接種された大勢の方々には、実に不愉快で不安を煽ってしまう内容だったと思う。これが現実だと言い切る確信は私にもないが、現状を観ると、世の中は確実に最悪の方向に向かって転げ落ちている。「コロナ茶番」に世界中の大部分の人々が信じ込まされ、未だに「ワクチン・ジェノサイド」が国家の名の下（もと）に堂々と実行されている事は確かだからである。併し、DeepState が一寸の狂いもない一枚岩かと言えば、必ずしもそうではない… というところに微（かす）かな期待を懸けたい。動物実験では全て失敗に終わった「mRNAワクチン」を大多数の人類を対象に接種させる事に成功しはしたが、毒ワクチンを接種してしまった人々が100%の確率で数年以内に死滅すると決まった訳ではない。何しろ前例のない「歴史的かつ非人道的犯罪」なのだから、結果を言い当てる者などいないのは当然である。多くの人々が予想だにしなかった薬害に苦しめられるのはほぼ間違いないだろうが、薬害の規模は想像もつかない。「mRNAワクチン」は動物実験の段階で全ての動物を死滅させてしまったというのに、恣意的に動物実験を省いて一足飛びに「人体実験」へと突き進められた。この事実が多くの人々には知らされていない。これを2023年までの「治験」と称しているが、これは決して「治験」などではない。これを知ると暗澹たる思いにもなるが、動物実験の結果と人体実験の結果が必ずしも一致しないという幾多の前例には期待したい。今回の所謂（いわゆる）「治験中」の薬剤が、日本で「緊急承認」された理由は、今が WHO による「パンデミック宣言下の緊急事態」であるからである。未知の薬剤の「緊急承認」を受ける為の「つくり出された緊急事態」だとしたら、言語道断の悪魔的犯罪である。「パンデミック宣言」を出したWHOの事実上のオーナーがビル・ゲイツである事は先述したが、ゲイツはCO2削減の為には、取り敢えず15%程度の「人口削減がワクチン接種により可能だ」と2010年に公言している。そのような非常識な主張をした人物が押し進める薬剤を「ワクチン」と呼び、政府が国民に「推奨」したり、接種を「努力目標」としたり、況（いわ）んや諸外国のように政治的に「強制接種」させたりするのは前代未聞の蛮行と言わねばならない。今後の展開は誰にも予想できない。人類史上初の地球規模の「人体実験」なのだから、コロナワクチン接種者の将来的健康は誰にも分からない。
「パンデミック」という嘘で「恐怖」を煽り、社会全体が「同調圧力」を加えるという、異常な状況の中で「ワクチン未接種」を貫くのは極めて難しい。組織人として社会に組み込まれて生活の糧を得ている大多数の人々は、嫌々ながらであっても、コロナワクチンを接種しなければ失職してしまう。再就職の見通しが不安定な社会状況で失業してしまっては生きては行けない。運よく接種を免れる環境にあっても、日本のような「洗脳済み社会」では、何かにつけて非難の矢面に立たされてしまいかねないから、未接種を貫くには相当な覚悟を要する。気が進まなくてもワクチン接種せざるを得なかった人々の数は決して少なくはない。日本人の多くは、自らが「洗脳」されている自覚すらなく、「コロナワクチンは安全性が確認されていないから接種しない」という選択肢など考えもせずに、多くが接種会場の列に並んでしまう。その場で誰かが倒れてしまうのを見ても、誰一人未接種のまま帰ろうとはしない。これは「恐怖による洗脳」であるから当然である。だから「ワクチン接種者」は決して責められるべき人々ではなく、寧ろ何としても救われるべき「被害者」である。そして今なら、将来的に救う事は決して不可能ではない。「洗脳工作」を仕掛け、危険性を最大限 隠して、政府とマスメディアが一丸となって「コロナワクチン接種を推奨」するのだから、普通の常識的な人々は疑いなく接種してしまう。騙された国民が悪いのではなく、騙す政府とマスメディアが悪いのである。ここにSNSの「検閲」という「言論統制」が加わったのだから堪らない。今はSNS花盛りの時代だから、老いも若きも、皆 インターネットに関わり、SNS の「言論統制」に駄目押しをされてしまった。政府とマスメディアの共謀に SNS が加わり、一丸となって足並みを揃えて、歴史的な「大嘘」をついているなどと誰が信じよう？ 嘗ての宰相、故 田中角栄は「池田大作は法華経を唱えるヒトラー」だと言った。「池田大作のやっている事は、ヒトラーと同じだ。恐怖で縛るのだ。但し『ぶっ殺すぞ！』とは決して言わない。その代わり、徹底的に仏罰を説く。『御本尊に逆らうと仏罰が当たるぞ！』と」… これが「恐怖による洗脳」である。日本人は「新型コロナウイルス感染症は100年に1度の、罹ると死ぬかも知れない恐ろしい病気だぞ！」と、政府とマスメディアと SNS の共謀により「脅され」続け、テレビに日夜「恐怖」を煽られ続けた。この「恐怖による洗脳」が、多くの日本人の判断を狂わせてしまったのである。「コロナワクチン未接種」でも政治的、社会的に今のところは極限までは追い詰められない日本社会は諸外国と比べればマシである。但し、岸田政権は憲法97条の改正を企んで11条、12条、13条、の変更を模索しているから決して油断してはならない。目的は日本国民に政治的強制を受け容れさせる事である。ベーシック・インカムの議論を考え合わせると、日本も確実に共産主義独裁体制に向かっている事は間違いない。
5年前（2017年）に故人となった ズビグニネフ・ブレジンスキー元米外交問題評議会（CFR）委員（米カーター政権時の第10代国家安全保障問題担当大統領補佐官を務めた政治学者）は、嘗て、「日本は米国の保護国」だと言って、日本を一人前の主権国家だと信じ込んでいる日本国民の間で物議を醸した人物だが、彼は没年のCFRに於いて「これまでの時代は、100万人をコントロールする事は簡単だった。文字通り100万人を誘導・コントロールする事は、100万人を殺害するよりも物理的に簡単だった。併し、今日では100万人を誘導・コントロールするよりも、100万人を殺害する方が限りなく簡単だ。誘導してコントロールするよりも殺す方が簡単だ」と発言した。この発言の5年後の今、世界各国で大勢の国民が「簡単に殺され」ようとしているのである。コロナワクチンによる薬害の被害者に占める死亡者数は、100万人などという生易しい人数では済まされないだろう。コロナワクチン後遺症で生涯に亘って苦しめられる人々の人数は膨大で想像を絶するものとなろうが、殺害される人数もまた膨大であろう。先ずは総人口78億人の15%が「人口削減」（殺害）されるとして、おおよそ12億人程度が削減される計算になる。これが奇特な慈善活動家ビル・ゲイツが12年前に算出した取り敢えずの「削減人数」である。2030年までに総人口の95%を削減しようというのだから、正真正銘の狂人である。何故、人でありながら、これほどまでに人命を軽視できるのだろうか？ 地球上の人口が多過ぎるというのなら、100歩譲って、せめて「人口抑制」（Population Control）の必要性を説けば良いものを、敢えて「人口削減」（Population Reduction）という数値目標を立てるなど言語道断である。1992年ブラジルで開催された「地球環境サミット」で採択された「アジェンダ21」では、表向きは「地球規模の環境問題」を克服して人類が繁栄する為の「行動計画」というものが発表された。その「行動計画」を大雑把に纏めると…
▪️大幅な人口削減（ここでもPopulation Reductionという言葉が遣われている）
▪️（国家と国民を分断し）国家主権を崩壊させる
▪️（没収を伴なう）財産の平等化
▪️（一般大衆の）私有財産の禁止
▪️政府が（親に代わって）子供を養育する
▪️政府による職業供与（職業選択の自由の剥奪）
▪️（あらゆる）行動の規制
▪️居住の限定
▪️教育水準の低下（嘗ての欧米植民地政策のように、奴隷に教育は必要ないという基本方針）…等である。
この計画案を推進する支配階級の超富裕層の私有財産は禁止されないのだろうから、これはもはや非人道的犯罪の事前予告である。
今、全世界に影を落としている「似非（えせ）パンデミック」の唯一の解決策として「mRNAワクチン」接種が進められているが、「動物実験」の結果を知っているから、ワクチン研究に携わっている研究者や学生たちは、「mRNAワクチン」など絶対に接種しないという。動物実験の段階では100%の確率で死に至る結果しか出てないから、人間でそれを確かめた研究者はいない。主たるコロナワクチン製造・販売会社である、ノバルティス・ファーマ、ファイザー・ビオンテック（Novartis Pharma、Pfizer-BioNTech）その他の巨大製薬企業は、そういう危険極まりない薬剤を世界各国に売り捌き、莫大な利益を上げている。併し、Big Pharma（医療犯罪集団）の中でもとりわけ巨大製薬企業が記録的暴利を貪る一方で、同じ DeepState 陣営にいる筈の、世界的な保険市場であるロイズ・オブ・ロンドン（Lloyd's of London）は、コロナワクチンの薬害による死亡保険で大損害を被るのが確定的である。このように DeepState 陣営内では利益相反が起きている。保険会社は倒産しない仕組みができているというが、実際には倒産とほぼ同義の経営破綻をした保険会社が過去には何社も存在する。日本では1997年の日産生命を皮切りに、2008年の大和生命まで、8社もの生命保険会社が経営破綻している。私は親戚の紹介で当時は大手と言われた千代田生命に結構な掛け金を支払い続けてきたが、2000年に経営破綻されてしまい、それまで十数年も毎月数万円も支払ってきた掛け金の全てを失なってしまった。千代田は、AIGスター生命に包括移転され、その後プルデンシャル・ファイナンシャルが買収し、最終的にはジブラルタ生命保険に吸収合併され悪の命脈を繋いでいる。保険会社の仕組みを説明するとキリがないので、ここでは省くが、要はトカゲの尻尾切りを常套手段として組み入れた汚い業界である。限られた上層部の一部経営陣は吸収先や買収先となる企業を渡り歩けはするだろうが、殆んどの一般社員は経営破綻の結果路頭に迷う羽目になる。やがて起きる「コロナワクチン薬害訴訟」により世界中の生命保険会社が経営破綻するのは目に見えている。まあ、「人口削減」という人殺し、然も大量殺戮を計画し、実行するくらいだから、仲間に入れて貰っているつもりの人材を切り捨てるくらいは何でもないのだろう。
Big Pharma には、ベトナム戦争で使われた恐ろしい「枯葉剤」で悪名高い米モンサント社（Monsanto Company）があるが、今ではドイツの多国籍企業バイエル社（Bayer AG）に吸収された形で生き残っている。「枯葉剤」をもとにつくられたモンサント社製の除草剤「ラウンド・アップ」は、今でも日本では、否、先進国では日本だけで、ホームセンターなどで堂々と販売されている。危険な農薬「ラウンド・アップ」は、日本モンサントが生産・販売権を持っていたが、形式的に日産化学工業に譲渡された。併し、何故か日本で販売される「ラウンド・アップ」はベルギーのアントワープ工場で生産されたものを輸入しているという。この件も深掘りする必要があるようだが別稿に譲る。Big Pharma とは、大手製薬企業だけを指すものではない。「医学界全般と大手製薬会社が邪悪な目的をもって公益に反する活動をする医療犯罪集団」を指す総称である。懐疑主義と批判的思考で、知る人ぞ知る米国人医師スティーブン・ノヴェラによれば、Big Pharma とは製薬業界を中核とした悪魔化された形態を意味するという。安価で効果的な治療薬があるにも関わらずそれらをわざと隠し、或いはそれらの治療薬には逆に病気を悪化させたり副作用を起こすと虚偽主張をして、新たな薬剤だけを売って利益を伸ばそうと工作する。「ヒドロキシクロロキン」や「イベルメクチン」という「新型コロナウイルス感染症」なる病気の予防や治療に有効とされる副作用の無い薬を全否定して、「コロナワクチン」と称する毒薬を各国に緊急承認させたり、「モルヌピラビル」などという、これまた危険な新薬を開発して、これも総出で緊急承認させる。「モルヌピラビル」は、イベルメクチンを製造販売していたメルク社が開発した新薬だが、特許の切れた「イベルメクチン」の代替薬（だいたいやく）などではない。「イベルメクチン」とは似て非なる毒薬である可能性が極めて高い。フランス政府は臨床試験結果が良くなかったとして、2021年12月22日「モルヌピラビル」の発注を取り消した。その2日後の12月24日、日本政府・厚労省は「モルヌピラビル」を新型コロナ感染症に有効な飲み薬として「緊急承認」した。勿論、日本のマスメディアはフランス政府が「モルヌピラビル」を受け容れなかった事実を報道しない。
我が国のマスメディアは「大東亜戦争」敗戦後、正確には敗戦して連合国軍最高司令官総司令部（General Headquarters, the Supreme Commander for the Allied Powers→GHQ／SCAP）の占領統治中、及び1952年4月28日に占領を解かれた後も、この方ずっと祖国である筈の日本に対して敵対的な姿勢をとり続けてきた。反日主義である。何故か？ それは、日本弱体化政策の一環としてGHQ／SCAPが、日本の支配層となる、特に政財界、教育界、法曹界、金融界、マスメディア界、芸能界、等々に、極左思想に汚染された落ち零（こぼ）れ日本人および在日朝鮮人を充てがって去っていったからである。GHQ／SCAPは、日本という国家の行方を左右する凡ゆる枢要な地位に、戦前は国家を害する極左として遠ざけられていた日本人を探し出して起用し、更に日本に筋違いな復讐心を募らせる在日朝鮮人を登用した。長らく、そして未だに日本の教育界に多大な影響力を持つ「日教組」は、GHQ／SCAPが在日朝鮮人につくらせた組織である。そして、政財界、教育界、法曹界、金融界、マスメディア界、芸能界、等々と書いた通り、マスメディアには今も在日朝鮮人が多く在籍している。NHKは外国籍 或いは帰化人の職員数を絶対に公表しないと居直っているが、千人規模の在日朝鮮人が反日活動の拠点としていると考えられる。真偽のほどは不明だが、一説には、NHKの番組編成だか番組内容を決定する部署の全員が半島系だという。TBSは一時期、女子アナの全員が在日朝鮮人であった。ある人気アナウンサーが私はハングルが苦手だから出世できないと本番中にうっかり本音を吐露した話は有名である。他局も然りである。報道番組で火災のニュースを報じていたが、韓国の家屋であった。日本人のいったい誰が韓国の一般家庭の火災報道に興味を示すというのだろうか？ 若者に人気のスイーツの特集では、人気ベストテンの1位から6位までが韓国の人気スイーツで、7位から下を台湾と日本が分け合った。異常な韓国推しである。NHK大河ドラマとして現在放送中の「鎌倉殿の13人」では、主要な配役は9割型在日朝鮮人、或いは帰化人で固められている。日本国民から受信料を徴収し、公平中立を謳いながら、幾ら何でも偏りすぎである。このような事例はNHKだけに限った事ではない。
そもそも、日本のマスメディアの本社ビルは総て国有地の格安払い下げである。従って、税務執行（国税庁）では手加減したり厳しくしたり如何ようにも手加減ができる…要はマスメディアは財務省には逆らえないという事だ。だから日本国政府が自国民をコロナワクチンで人口削減しようとするなら、決して政府の意に反した報道はしない。マスメディアのコロナ・マンセー（万歳の朝鮮読みがマンセー）は理に適っているのである。政府が日本国民を裏切らずとも、日本国民の人口削減には喜んで邁進する下地がマスメディアには既にできている。ここではっきりしておきたいのは、言葉遣いである。現在通用している「太平洋戦争」という呼称は誤りで、正しくは「大東亜戦争」という。これだけが大日本帝國議会に於いて決議された正式呼称である。そして、「在日韓国朝鮮人」という呼称も誤りである。この呼称が生まれた当時、大韓民国は存在していなかった。従って「在日朝鮮人」もしくは「朝鮮系の不法移民」が正しい。私は前者を遣うが、後者の方が正鵠を射ているとも言える。文字や言葉の変更・改定は史実や文化伝統からの隔離を企図する傾向が強い。日本の当用漢字・常用漢字制定の裏ではGHQ／SCAPが糸を引いていたし、中共の簡体字は中国共産党の都合があり、漢字・日本語の改訂・廃止には反日国是の南北朝鮮政府の企みがある。ハングルの制定と普及は日本の朝鮮総督府の政策で、これは王族や両班以外の大衆総てが文盲であった併合時 朝鮮の識字率の向上を目的としたものであった。このように中共、朝鮮では伝統文化からの隔離以外にも識字率向上という大義名分がありはしたが、識字率100%の日本に於ける漢字制限には識字率向上の名分はない。注目すべきは大規模な文字の変更・改定・廃止を敢行した時期が日中朝ともにほぼ同時期であった事である。その後も日本語の恣意的変更の例は後を絶たない。例えば、植物図鑑などの「サルスベリ」は百日紅と、「ケイトウ」は鶏頭と書くべきだが、図鑑の表記はいつの間にか片仮名一辺倒になり、日常言葉もどんどんと変更されてしまっているのは実に嘆かわしく、日本文化には負の影響しかない。従って当ブログでは、漢字表記可能な言葉は敢えて平仮名表記せずに漢字で表し、読み難（にく）いのではないかと思われる場合は括弧で平仮名の読みを加えている。また日本語で表現できるものは安易に片仮名英語を遣わない。これを批判的に「只格好を付けている」などと言うのは筋違いである。日本の伝統文化からの隔離・乖離を避けたいだけである。
話を戻すが、Big Pharma は、新薬を売る為に既存の薬品を否定して、新たに病気をつくり出す毒薬を売らんとする正に邪悪な「医療犯罪集団」である。Big Pharma が既存の有益な薬品の存在を弾圧する理由は、特許切れで安価な薬が存在すると、製薬会社の新薬利益や研究者たちの研究補助金を阻害するからである。Big Pharma はメディアや研究者や学術雑誌に支援金を配って慣らし、時に資金を止めたりして金銭的な圧力をかける事で、自社の医薬品に関する否定的な研究が公表されないように「検閲」までしている。米国で新型コロナ患者に「ヒドロキシクロロキン」を投与して命を救った医師は医師免許を剥奪され、嘗て「イベルメクチン」を人に投与する事を認めた米食品医薬品局（FDA）は、今は「イベルメクチン」は馬用の駆虫薬だから人に使うのは危険であると主張している。許し難いのは、日本人が発明した「イベルメクチン」を日本政府・厚労省が未だに承認せずに、「コロナワクチン」や「モルヌピラビル」を緊急承認し、尚、小児や児童にまで「コロナワクチン」を接種させようと躍起になり、不必要な3回目の毒薬接種（ブースター接種）を推進している事だ。医師たちは妊婦には風邪薬さえ慎重にと言いながら、平気で「コロナワクチン」を接種させるのだから噴飯物である。
嘗て、バラク・オバマが米大統領であった当時、大統領補佐官（科学技術担当）を務めるジョン・Ｐ・ホルドリンは 「地球に最適な人口は10億人である」 と主張していた。彼が1977年に著した共著『エコサイエンス』では、その「人口削減」の具体的方法まで提案している。
▪️食糧・飲用水への不妊剤の混入
▪️投薬による大規模な不妊化
▪️強制的な妊娠中絶
▪️政府よる新生児の没収
▪️妊娠を防ぐ体内インプラントの埋め込み…等々。
更に、今回のように「コロナワクチン詐欺」の為に「コロナ茶番」を仕掛けるなど、秘密裏の大量殺戮で莫大な利益を上げるのは、Big Pharma（医療犯罪集団）の常套手段。農薬や化学肥料などでは、先述のドイツの多国籍企業バイエル社に吸収される形で名を変えた米モンサント社の悪事は未だ続いている。現在の主たる標的は日本である。そして、軍産複合体は外国で殺し合いをさせ、兵器販売で大儲けを企む。そういう悪事を数百年も続けてきたのが DeepState の奥の院に潜む、僅か数十人の資本家の家業なのである。其奴らに比べればビル・ゲイツの資産など1000分の1にも満たない。
折りしも、ウクライナにロシア軍が侵攻したとのニュースが舞い込んてきた。前回のブログ記事で「今がプーチンの堪え時」と書いたが、どうやら堪え切れなかったようだ。プーチンにとっては、長くとも後 2年、トランプ自身か彼の後継者の米大統領就任を待つべきであったと私は考えるが、プーチンにはプーチンの考えあっての行動だろう。雲行き次第では2024年の次期米大統領選挙を待たずしてトランプ復帰という事もあり得る。ウクライナ問題が風雲急を告げる今、日本国民が忘れてならないのは、DeepState が裏で操る米国の汚い遣り口である。嘗て日本は望まぬ戦争、「大東亜戦争」に引き摺り込まれた苦い経験がある。米国は「ベトナム戦争」正当化の為にトンキン湾で同じ事をした。「湾岸戦争」を正当化する為には、米国人を大勢殺害し、イラクでも同じような悪事を働いた。当時の米大統領ジョージ・ブッシュJr.は、イラク大統領サダム・フセインに「もしイラクがクウェートに侵攻しても、米軍は手出ししませんよ」といった嘘の情報を伝え、それに騙されたサダム・フセインは後に米軍の手により処刑され、米国はイラクの石油を奪い、当時の米モンサント社は今でもイラクの農地を喰い荒らしている。DeepState の傀儡バイデンは、ポーランドを始めとしたウクライナ周辺諸国に米軍を派兵する時に、プーチンに対して、嘗てのイラクを騙したのと同じ手口で、「米軍はロシア軍とは決して抗戦しない」と語りかけた。このような見え透いた嘘にプーチンが騙されたとは思えないが、結果的にはウクライナを草刈り場として、米軍とNATO軍がロシア軍と戦うお膳立てが整ってしまった。実際に戦争の火蓋が切られなくとも、DeepState の中核を成す軍産複合体の荒稼ぎとしては既に実利を得たという意味で大成功といえる。別にプーチンの代弁をするつもりは更々ないが、先に手を出させるのが米国の定石である事だけは言っておきたい。特筆すべきは、プーチンは、2016年の新年のスピーチで「イルミナティと戦う」と宣言していた。プーチンは韓国産のLINEも禁止した。日本としてはロシア側ではなく、勿論、欧米側に付くべきであるのは言うまでもない。主権国家の特定地域に独立宣言を出させて、それを承認して派兵を正当化するなど言語道断である。それを許せば、中共や韓国に日本の国土を奪う方法を手解きするような前例となってしまう。プーチンの遣り方に異を唱えずば、我が国は甚大な被害を被る。断固としてロシア軍を侵攻させたプーチンを非難すべきである。一方で2016年の宣言に観えるプーチンの意図するところは別角度から熟考する価値はある。日本国民は、日本人の敵である今の日本政府ではなく、「日本国民自身の為の選択の時」が来ているとの認識を深めるべきだ。これが日本人に与えられた最後の機会である。この意味は深い。
本題に入る前にこれだけは言わせてください。コロナワクチンを1回、2回と接種を済ませた人には特に読んで頂きたい。どうか3回目を打つのだけは思いとどまってください。そして、特に子供さんにこのワクチンを接種するのだけはやめていただきたい。この度のワクチンは未だ正式承認を受けていない、所謂「治験中」とされる、未だ「安全性未確認」のお薬だからです。現在のところは「このワクチンを接種した後、どのような副作用が出るのか誰にも分からない」というのが真相です。
当ブログでは、ひとたび「mRNAワクチン」を接種してしまったら、取り返しのつかない事になる…という研究者の見解とそれに基づく私見を掲載してきましたが、コロナ騒動も早 2 年を経て、極端にワクチンを否定する意見もある中で、中道とでもいう、既に接種済みの人でも比較的受け容れ易い専門家の説得力あるご説明も聞けるようになりました。接種済みの方も、そうでない方も、是非とも井上正康 大阪市立大学名誉教授のご活動に耳を傾けていただきたいと思います。
2021.10.20 井上先生を始め大勢の方々が厚労省に要望書を提出しました。
URL↓
https://www.kodomocorona.com/2021/10/20/yobosho/?fbclid=IwAR0_hMv_OqcMo56PnmFVML8Zt8rQNzy8VQFscqorxGCt6LsmRLthoOZwBTQ
今般の「新型コロナワクチン」には、様々な見解を持たれる方々がいらっしゃいます。ご自分は勿論、お子様の健康を護る為に、自ら色々と調べてみる事は、今からでも決して無駄ではありません。
厚労省の方針だけを頑なに信じてしまうのではなく、様々な見解がある事をご理解された上、今後の行動の指針にしていただければ幸いです。
ご自分の考えと異なるからといって、決して馬鹿にしたり、喧嘩腰になったりされずに、冷静にご判断される事を切にお願い致します。
もし可能であれば、以下の井上正康先生の特別講座をご覧になってみてください。
YouTubeでは「検閲」され、「削除」されてしまう内容の、「井上正康 大阪市立大学名誉教授の特別講演」（2021年11月7日）の録画です。
URL↓
https://www.nicovideo.jp/watch/sm39620654
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ここから先は、コテコテの反ワクチン派の私の個人的見解です。私としては真面目なつもりですが、「反コロナワクチン派」の意見など不愉快だと思われる方は読まない方がよろしいかと思います。
以下 本文
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前回のブログ・タイトルは些か刺激的かつ挑発的だったが、別に反省はしていない。既にコロナワクチンを接種された大勢の方々には、実に不愉快で不安を煽ってしまう内容だったと思う。これが現実だと言い切る確信は私にもないが、現状を観ると、世の中は確実に最悪の方向に向かって転げ落ちている。「コロナ茶番」に世界中の大部分の人々が信じ込まされ、未だに「ワクチン・ジェノサイド」が国家の名の下（もと）に堂々と実行されている事は確かだからである。併し、DeepState が一寸の狂いもない一枚岩かと言えば、必ずしもそうではない… というところに微（かす）かな期待を懸けたい。動物実験では全て失敗に終わった「mRNAワクチン」を大多数の人類を対象に接種させる事に成功しはしたが、毒ワクチンを接種してしまった人々が100%の確率で数年以内に死滅すると決まった訳ではない。何しろ前例のない「歴史的かつ非人道的犯罪」なのだから、結果を言い当てる者などいないのは当然である。多くの人々が予想だにしなかった薬害に苦しめられるのはほぼ間違いないだろうが、薬害の規模は想像もつかない。「mRNAワクチン」は動物実験の段階で全ての動物を死滅させてしまったというのに、恣意的に動物実験を省いて一足飛びに「人体実験」へと突き進められた。この事実が多くの人々には知らされていない。これを2023年までの「治験」と称しているが、これは決して「治験」などではない。これを知ると暗澹たる思いにもなるが、動物実験の結果と人体実験の結果が必ずしも一致しないという幾多の前例には期待したい。今回の所謂（いわゆる）「治験中」の薬剤が、日本で「緊急承認」された理由は、今が WHO による「パンデミック宣言下の緊急事態」であるからである。未知の薬剤の「緊急承認」を受ける為の「つくり出された緊急事態」だとしたら、言語道断の悪魔的犯罪である。「パンデミック宣言」を出したWHOの事実上のオーナーがビル・ゲイツである事は先述したが、ゲイツはCO2削減の為には、取り敢えず15%程度の「人口削減がワクチン接種により可能だ」と2010年に公言している。そのような非常識な主張をした人物が押し進める薬剤を「ワクチン」と呼び、政府が国民に「推奨」したり、接種を「努力目標」としたり、況（いわ）んや諸外国のように政治的に「強制接種」させたりするのは前代未聞の蛮行と言わねばならない。今後の展開は誰にも予想できない。人類史上初の地球規模の「人体実験」なのだから、コロナワクチン接種者の将来的健康は誰にも分からない。
「パンデミック」という嘘で「恐怖」を煽り、社会全体が「同調圧力」を加えるという、異常な状況の中で「ワクチン未接種」を貫くのは極めて難しい。組織人として社会に組み込まれて生活の糧を得ている大多数の人々は、嫌々ながらであっても、コロナワクチンを接種しなければ失職してしまう。再就職の見通しが不安定な社会状況で失業してしまっては生きては行けない。運よく接種を免れる環境にあっても、日本のような「洗脳済み社会」では、何かにつけて非難の矢面に立たされてしまいかねないから、未接種を貫くには相当な覚悟を要する。気が進まなくてもワクチン接種せざるを得なかった人々の数は決して少なくはない。日本人の多くは、自らが「洗脳」されている自覚すらなく、「コロナワクチンは安全性が確認されていないから接種しない」という選択肢など考えもせずに、多くが接種会場の列に並んでしまう。その場で誰かが倒れてしまうのを見ても、誰一人未接種のまま帰ろうとはしない。これは「恐怖による洗脳」であるから当然である。だから「ワクチン接種者」は決して責められるべき人々ではなく、寧ろ何としても救われるべき「被害者」である。そして今なら、将来的に救う事は決して不可能ではない。「洗脳工作」を仕掛け、危険性を最大限 隠して、政府とマスメディアが一丸となって「コロナワクチン接種を推奨」するのだから、普通の常識的な人々は疑いなく接種してしまう。騙された国民が悪いのではなく、騙す政府とマスメディアが悪いのである。ここにSNSの「検閲」という「言論統制」が加わったのだから堪らない。今はSNS花盛りの時代だから、老いも若きも、皆 インターネットに関わり、SNS の「言論統制」に駄目押しをされてしまった。政府とマスメディアの共謀に SNS が加わり、一丸となって足並みを揃えて、歴史的な「大嘘」をついているなどと誰が信じよう？ 嘗ての宰相、故 田中角栄は「池田大作は法華経を唱えるヒトラー」だと言った。「池田大作のやっている事は、ヒトラーと同じだ。恐怖で縛るのだ。但し『ぶっ殺すぞ！』とは決して言わない。その代わり、徹底的に仏罰を説く。『御本尊に逆らうと仏罰が当たるぞ！』と」… これが「恐怖による洗脳」である。日本人は「新型コロナウイルス感染症は100年に1度の、罹ると死ぬかも知れない恐ろしい病気だぞ！」と、政府とマスメディアと SNS の共謀により「脅され」続け、テレビに日夜「恐怖」を煽られ続けた。この「恐怖による洗脳」が、多くの日本人の判断を狂わせてしまったのである。「コロナワクチン未接種」でも政治的、社会的に今のところは極限までは追い詰められない日本社会は諸外国と比べればマシである。但し、岸田政権は憲法97条の改正を企んで11条、12条、13条、の変更を模索しているから決して油断してはならない。目的は日本国民に政治的強制を受け容れさせる事である。ベーシック・インカムの議論を考え合わせると、日本も確実に共産主義独裁体制に向かっている事は間違いない。
5年前（2017年）に故人となった ズビグニネフ・ブレジンスキー元米外交問題評議会（CFR）委員（米カーター政権時の第10代国家安全保障問題担当大統領補佐官を務めた政治学者）は、嘗て、「日本は米国の保護国」だと言って、日本を一人前の主権国家だと信じ込んでいる日本国民の間で物議を醸した人物だが、彼は没年のCFRに於いて「これまでの時代は、100万人をコントロールする事は簡単だった。文字通り100万人を誘導・コントロールする事は、100万人を殺害するよりも物理的に簡単だった。併し、今日では100万人を誘導・コントロールするよりも、100万人を殺害する方が限りなく簡単だ。誘導してコントロールするよりも殺す方が簡単だ」と発言した。この発言の5年後の今、世界各国で大勢の国民が「簡単に殺され」ようとしているのである。コロナワクチンによる薬害の被害者に占める死亡者数は、100万人などという生易しい人数では済まされないだろう。コロナワクチン後遺症で生涯に亘って苦しめられる人々の人数は膨大で想像を絶するものとなろうが、殺害される人数もまた膨大であろう。先ずは総人口78億人の15%が「人口削減」（殺害）されるとして、おおよそ12億人程度が削減される計算になる。これが奇特な慈善活動家ビル・ゲイツが12年前に算出した取り敢えずの「削減人数」である。2030年までに総人口の95%を削減しようというのだから、正真正銘の狂人である。何故、人でありながら、これほどまでに人命を軽視できるのだろうか？ 地球上の人口が多過ぎるというのなら、100歩譲って、せめて「人口抑制」（Population Control）の必要性を説けば良いものを、敢えて「人口削減」（Population Reduction）という数値目標を立てるなど言語道断である。1992年ブラジルで開催された「地球環境サミット」で採択された「アジェンダ21」では、表向きは「地球規模の環境問題」を克服して人類が繁栄する為の「行動計画」というものが発表された。その「行動計画」を大雑把に纏めると…
▪️大幅な人口削減（ここでもPopulation Reductionという言葉が遣われている）
▪️（国家と国民を分断し）国家主権を崩壊させる
▪️（没収を伴なう）財産の平等化
▪️（一般大衆の）私有財産の禁止
▪️政府が（親に代わって）子供を養育する
▪️政府による職業供与（職業選択の自由の剥奪）
▪️（あらゆる）行動の規制
▪️居住の限定
▪️教育水準の低下（嘗ての欧米植民地政策のように、奴隷に教育は必要ないという基本方針）…等である。
この計画案を推進する支配階級の超富裕層の私有財産は禁止されないのだろうから、これはもはや非人道的犯罪の事前予告である。
今、全世界に影を落としている「似非（えせ）パンデミック」の唯一の解決策として「mRNAワクチン」接種が進められているが、「動物実験」の結果を知っているから、ワクチン研究に携わっている研究者や学生たちは、「mRNAワクチン」など絶対に接種しないという。動物実験の段階では100%の確率で死に至る結果しか出てないから、人間でそれを確かめた研究者はいない。主たるコロナワクチン製造・販売会社である、ノバルティス・ファーマ、ファイザー・ビオンテック（Novartis Pharma、Pfizer-BioNTech）その他の巨大製薬企業は、そういう危険極まりない薬剤を世界各国に売り捌き、莫大な利益を上げている。併し、Big Pharma（医療犯罪集団）の中でもとりわけ巨大製薬企業が記録的暴利を貪る一方で、同じ DeepState 陣営にいる筈の、世界的な保険市場であるロイズ・オブ・ロンドン（Lloyd's of London）は、コロナワクチンの薬害による死亡保険で大損害を被るのが確定的である。このように DeepState 陣営内では利益相反が起きている。保険会社は倒産しない仕組みができているというが、実際には倒産とほぼ同義の経営破綻をした保険会社が過去には何社も存在する。日本では1997年の日産生命を皮切りに、2008年の大和生命まで、8社もの生命保険会社が経営破綻している。私は親戚の紹介で当時は大手と言われた千代田生命に結構な掛け金を支払い続けてきたが、2000年に経営破綻されてしまい、それまで十数年も毎月数万円も支払ってきた掛け金の全てを失なってしまった。千代田は、AIGスター生命に包括移転され、その後プルデンシャル・ファイナンシャルが買収し、最終的にはジブラルタ生命保険に吸収合併され悪の命脈を繋いでいる。保険会社の仕組みを説明するとキリがないので、ここでは省くが、要はトカゲの尻尾切りを常套手段として組み入れた汚い業界である。限られた上層部の一部経営陣は吸収先や買収先となる企業を渡り歩けはするだろうが、殆んどの一般社員は経営破綻の結果路頭に迷う羽目になる。やがて起きる「コロナワクチン薬害訴訟」により世界中の生命保険会社が経営破綻するのは目に見えている。まあ、「人口削減」という人殺し、然も大量殺戮を計画し、実行するくらいだから、仲間に入れて貰っているつもりの人材を切り捨てるくらいは何でもないのだろう。
Big Pharma には、ベトナム戦争で使われた恐ろしい「枯葉剤」で悪名高い米モンサント社（Monsanto Company）があるが、今ではドイツの多国籍企業バイエル社（Bayer AG）に吸収された形で生き残っている。「枯葉剤」をもとにつくられたモンサント社製の除草剤「ラウンド・アップ」は、今でも日本では、否、先進国では日本だけで、ホームセンターなどで堂々と販売されている。危険な農薬「ラウンド・アップ」は、日本モンサントが生産・販売権を持っていたが、形式的に日産化学工業に譲渡された。併し、何故か日本で販売される「ラウンド・アップ」はベルギーのアントワープ工場で生産されたものを輸入しているという。この件も深掘りする必要があるようだが別稿に譲る。Big Pharma とは、大手製薬企業だけを指すものではない。「医学界全般と大手製薬会社が邪悪な目的をもって公益に反する活動をする医療犯罪集団」を指す総称である。懐疑主義と批判的思考で、知る人ぞ知る米国人医師スティーブン・ノヴェラによれば、Big Pharma とは製薬業界を中核とした悪魔化された形態を意味するという。安価で効果的な治療薬があるにも関わらずそれらをわざと隠し、或いはそれらの治療薬には逆に病気を悪化させたり副作用を起こすと虚偽主張をして、新たな薬剤だけを売って利益を伸ばそうと工作する。「ヒドロキシクロロキン」や「イベルメクチン」という「新型コロナウイルス感染症」なる病気の予防や治療に有効とされる副作用の無い薬を全否定して、「コロナワクチン」と称する毒薬を各国に緊急承認させたり、「モルヌピラビル」などという、これまた危険な新薬を開発して、これも総出で緊急承認させる。「モルヌピラビル」は、イベルメクチンを製造販売していたメルク社が開発した新薬だが、特許の切れた「イベルメクチン」の代替薬（だいたいやく）などではない。「イベルメクチン」とは似て非なる毒薬である可能性が極めて高い。フランス政府は臨床試験結果が良くなかったとして、2021年12月22日「モルヌピラビル」の発注を取り消した。その2日後の12月24日、日本政府・厚労省は「モルヌピラビル」を新型コロナ感染症に有効な飲み薬として「緊急承認」した。勿論、日本のマスメディアはフランス政府が「モルヌピラビル」を受け容れなかった事実を報道しない。
我が国のマスメディアは「大東亜戦争」敗戦後、正確には敗戦して連合国軍最高司令官総司令部（General Headquarters, the Supreme Commander for the Allied Powers→GHQ／SCAP）の占領統治中、及び1952年4月28日に占領を解かれた後も、この方ずっと祖国である筈の日本に対して敵対的な姿勢をとり続けてきた。反日主義である。何故か？ それは、日本弱体化政策の一環としてGHQ／SCAPが、日本の支配層となる、特に政財界、教育界、法曹界、金融界、マスメディア界、芸能界、等々に、極左思想に汚染された落ち零（こぼ）れ日本人および在日朝鮮人を充てがって去っていったからである。GHQ／SCAPは、日本という国家の行方を左右する凡ゆる枢要な地位に、戦前は国家を害する極左として遠ざけられていた日本人を探し出して起用し、更に日本に筋違いな復讐心を募らせる在日朝鮮人を登用した。長らく、そして未だに日本の教育界に多大な影響力を持つ「日教組」は、GHQ／SCAPが在日朝鮮人につくらせた組織である。そして、政財界、教育界、法曹界、金融界、マスメディア界、芸能界、等々と書いた通り、マスメディアには今も在日朝鮮人が多く在籍している。NHKは外国籍 或いは帰化人の職員数を絶対に公表しないと居直っているが、千人規模の在日朝鮮人が反日活動の拠点としていると考えられる。真偽のほどは不明だが、一説には、NHKの番組編成だか番組内容を決定する部署の全員が半島系だという。TBSは一時期、女子アナの全員が在日朝鮮人であった。ある人気アナウンサーが私はハングルが苦手だから出世できないと本番中にうっかり本音を吐露した話は有名である。他局も然りである。報道番組で火災のニュースを報じていたが、韓国の家屋であった。日本人のいったい誰が韓国の一般家庭の火災報道に興味を示すというのだろうか？ 若者に人気のスイーツの特集では、人気ベストテンの1位から6位までが韓国の人気スイーツで、7位から下を台湾と日本が分け合った。異常な韓国推しである。NHK大河ドラマとして現在放送中の「鎌倉殿の13人」では、主要な配役は9割型在日朝鮮人、或いは帰化人で固められている。日本国民から受信料を徴収し、公平中立を謳いながら、幾ら何でも偏りすぎである。このような事例はNHKだけに限った事ではない。
そもそも、日本のマスメディアの本社ビルは総て国有地の格安払い下げである。従って、税務執行（国税庁）では手加減したり厳しくしたり如何ようにも手加減ができる…要はマスメディアは財務省には逆らえないという事だ。だから日本国政府が自国民をコロナワクチンで人口削減しようとするなら、決して政府の意に反した報道はしない。マスメディアのコロナ・マンセー（万歳の朝鮮読みがマンセー）は理に適っているのである。政府が日本国民を裏切らずとも、日本国民の人口削減には喜んで邁進する下地がマスメディアには既にできている。ここではっきりしておきたいのは、言葉遣いである。現在通用している「太平洋戦争」という呼称は誤りで、正しくは「大東亜戦争」という。これだけが大日本帝國議会に於いて決議された正式呼称である。そして、「在日韓国朝鮮人」という呼称も誤りである。この呼称が生まれた当時、大韓民国は存在していなかった。従って「在日朝鮮人」もしくは「朝鮮系の不法移民」が正しい。私は前者を遣うが、後者の方が正鵠を射ているとも言える。文字や言葉の変更・改定は史実や文化伝統からの隔離を企図する傾向が強い。日本の当用漢字・常用漢字制定の裏ではGHQ／SCAPが糸を引いていたし、中共の簡体字は中国共産党の都合があり、漢字・日本語の改訂・廃止には反日国是の南北朝鮮政府の企みがある。ハングルの制定と普及は日本の朝鮮総督府の政策で、これは王族や両班以外の大衆総てが文盲であった併合時 朝鮮の識字率の向上を目的としたものであった。このように中共、朝鮮では伝統文化からの隔離以外にも識字率向上という大義名分がありはしたが、識字率100%の日本に於ける漢字制限には識字率向上の名分はない。注目すべきは大規模な文字の変更・改定・廃止を敢行した時期が日中朝ともにほぼ同時期であった事である。その後も日本語の恣意的変更の例は後を絶たない。例えば、植物図鑑などの「サルスベリ」は百日紅と、「ケイトウ」は鶏頭と書くべきだが、図鑑の表記はいつの間にか片仮名一辺倒になり、日常言葉もどんどんと変更されてしまっているのは実に嘆かわしく、日本文化には負の影響しかない。従って当ブログでは、漢字表記可能な言葉は敢えて平仮名表記せずに漢字で表し、読み難（にく）いのではないかと思われる場合は括弧で平仮名の読みを加えている。また日本語で表現できるものは安易に片仮名英語を遣わない。これを批判的に「只格好を付けている」などと言うのは筋違いである。日本の伝統文化からの隔離・乖離を避けたいだけである。
話を戻すが、Big Pharma は、新薬を売る為に既存の薬品を否定して、新たに病気をつくり出す毒薬を売らんとする正に邪悪な「医療犯罪集団」である。Big Pharma が既存の有益な薬品の存在を弾圧する理由は、特許切れで安価な薬が存在すると、製薬会社の新薬利益や研究者たちの研究補助金を阻害するからである。Big Pharma はメディアや研究者や学術雑誌に支援金を配って慣らし、時に資金を止めたりして金銭的な圧力をかける事で、自社の医薬品に関する否定的な研究が公表されないように「検閲」までしている。米国で新型コロナ患者に「ヒドロキシクロロキン」を投与して命を救った医師は医師免許を剥奪され、嘗て「イベルメクチン」を人に投与する事を認めた米食品医薬品局（FDA）は、今は「イベルメクチン」は馬用の駆虫薬だから人に使うのは危険であると主張している。許し難いのは、日本人が発明した「イベルメクチン」を日本政府・厚労省が未だに承認せずに、「コロナワクチン」や「モルヌピラビル」を緊急承認し、尚、小児や児童にまで「コロナワクチン」を接種させようと躍起になり、不必要な3回目の毒薬接種（ブースター接種）を推進している事だ。医師たちは妊婦には風邪薬さえ慎重にと言いながら、平気で「コロナワクチン」を接種させるのだから噴飯物である。
嘗て、バラク・オバマが米大統領であった当時、大統領補佐官（科学技術担当）を務めるジョン・Ｐ・ホルドリンは 「地球に最適な人口は10億人である」 と主張していた。彼が1977年に著した共著『エコサイエンス』では、その「人口削減」の具体的方法まで提案している。
▪️食糧・飲用水への不妊剤の混入
▪️投薬による大規模な不妊化
▪️強制的な妊娠中絶
▪️政府よる新生児の没収
▪️妊娠を防ぐ体内インプラントの埋め込み…等々。
更に、今回のように「コロナワクチン詐欺」の為に「コロナ茶番」を仕掛けるなど、秘密裏の大量殺戮で莫大な利益を上げるのは、Big Pharma（医療犯罪集団）の常套手段。農薬や化学肥料などでは、先述のドイツの多国籍企業バイエル社に吸収される形で名を変えた米モンサント社の悪事は未だ続いている。現在の主たる標的は日本である。そして、軍産複合体は外国で殺し合いをさせ、兵器販売で大儲けを企む。そういう悪事を数百年も続けてきたのが DeepState の奥の院に潜む、僅か数十人の資本家の家業なのである。其奴らに比べればビル・ゲイツの資産など1000分の1にも満たない。
折りしも、ウクライナにロシア軍が侵攻したとのニュースが舞い込んてきた。前回のブログ記事で「今がプーチンの堪え時」と書いたが、どうやら堪え切れなかったようだ。プーチンにとっては、長くとも後 2年、トランプ自身か彼の後継者の米大統領就任を待つべきであったと私は考えるが、プーチンにはプーチンの考えあっての行動だろう。雲行き次第では2024年の次期米大統領選挙を待たずしてトランプ復帰という事もあり得る。ウクライナ問題が風雲急を告げる今、日本国民が忘れてならないのは、DeepState が裏で操る米国の汚い遣り口である。嘗て日本は望まぬ戦争、「大東亜戦争」に引き摺り込まれた苦い経験がある。米国は「ベトナム戦争」正当化の為にトンキン湾で同じ事をした。「湾岸戦争」を正当化する為には、米国人を大勢殺害し、イラクでも同じような悪事を働いた。当時の米大統領ジョージ・ブッシュJr.は、イラク大統領サダム・フセインに「もしイラクがクウェートに侵攻しても、米軍は手出ししませんよ」といった嘘の情報を伝え、それに騙されたサダム・フセインは後に米軍の手により処刑され、米国はイラクの石油を奪い、当時の米モンサント社は今でもイラクの農地を喰い荒らしている。DeepState の傀儡バイデンは、ポーランドを始めとしたウクライナ周辺諸国に米軍を派兵する時に、プーチンに対して、嘗てのイラクを騙したのと同じ手口で、「米軍はロシア軍とは決して抗戦しない」と語りかけた。このような見え透いた嘘にプーチンが騙されたとは思えないが、結果的にはウクライナを草刈り場として、米軍とNATO軍がロシア軍と戦うお膳立てが整ってしまった。実際に戦争の火蓋が切られなくとも、DeepState の中核を成す軍産複合体の荒稼ぎとしては既に実利を得たという意味で大成功といえる。別にプーチンの代弁をするつもりは更々ないが、先に手を出させるのが米国の定石である事だけは言っておきたい。特筆すべきは、プーチンは、2016年の新年のスピーチで「イルミナティと戦う」と宣言していた。プーチンは韓国産のLINEも禁止した。日本としてはロシア側ではなく、勿論、欧米側に付くべきであるのは言うまでもない。主権国家の特定地域に独立宣言を出させて、それを承認して派兵を正当化するなど言語道断である。それを許せば、中共や韓国に日本の国土を奪う方法を手解きするような前例となってしまう。プーチンの遣り方に異を唱えずば、我が国は甚大な被害を被る。断固としてロシア軍を侵攻させたプーチンを非難すべきである。一方で2016年の宣言に観えるプーチンの意図するところは別角度から熟考する価値はある。日本国民は、日本人の敵である今の日本政府ではなく、「日本国民自身の為の選択の時」が来ているとの認識を深めるべきだ。これが日本人に与えられた最後の機会である。この意味は深い。
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