第２章
日本における子供の数と収入の関係※１※３
(「東京大学／主題・我が国における子供の数と学歴・収入の関係／副題・全国調査から明らかになる少子化の実態」という文献を見て)
図２－１. 収入と子供の数(男性)
図２－１. 収入と子供の数(男性)をみると、年収別に見た４０代時点での子供の数に該当する割合は、０人出生の場合、年収が上がるにつれ低くなるものの、いずれの階級も年代が進むにつれ０人出生は上昇傾向にある。１人出生の場合だが、これは階級を問わずその割合は均質であり、その年代順の出生数は、低所得者層はまちまちであり、中間層と富裕層では右肩上がりに昇ってゆく。２人出生。収入が高くなるにつれ割合が大きくなるが、いずれの階級も右肩下がり、３人含むそれ以上ともなると、その割合はいずれの階級も同様を呈し、年代順もすべての階級において右肩下がりである。
次に右横の網羅的出生率として丸括弧内にmeanという言葉がついているが、これは平均も中央も意味し、子供の数の平均値なのか中央値なのか不明ではある。中央値とは、個々を合わせた全体の数が偶数の場合、たとえば３、５、９、２、４、７とあると数が６つ並んでいるので全体の数が偶数で、左から中央に向かって、と同時に、右から中央に向かって同じ数だけ進む。すると左側からと右側からと２つの数値、この場合９と２、が抽出される。この２つの値を足して２で割った数が中央値、奇数の場合は同じことをすると、１つ同じ位置の値だけ抽出されるのでそれがそのまま中央値というわけである。
もとい、この図を見ると、６００万円含むそれ以上の層は最新データの切れ端である１９７１年から１９７５年の間に至る５年間それ以下の階級よりも一番出生率が高いことになっているが、３００万円含む超６００万円以下とデータが近似で、両方共右肩下がりに出生率が下がっているのがわかり、着目すべきはデータの取り始めの１９４３年から１９４７年の間の率が、６００万円以上でわずか２点数ポイントでしかなく、これは３００万円超６００万円以下のデータと１９６１年から１９６５年の間でクロスし、この時点で１点数ポイントであることだ。最低辺層は１９４８年から１９５２年の地点の１点数ポイントから１９５６年から１９６０年までの時点に丁度１ポイントに急落している。この時代の世相はどうであったか。最底辺層はそこからほとんど変わらず最終時点で０．７ポイントぐらいで終わっている。最終時点で云うと、富裕層は１．６ポイント辺り、中間層が１．２ポイント辺り、最底辺層が先述したとおり１ポイントを割り０．７ポイント辺りである。
総じて云えることには、年収別に見た４０代時点での子供の数に該当する割合図では、どの階級にあっても一人っ子が望まれてきていたし、年収別に見た出生年代別の４０代時点での合計出生率の推移図でも、どの階級であれ１人から２人を望んでいるところ、最終的にはより進み幅が出はするがそれでも０人から２人である。
注目すべきは、日本経済が年平均で１０％もの成長を続けていた高度経済成長期(１９５５年～１９７３年)は、図２―１. 収入と子供の数(男性)の右グラフで見られるところの後半に当たり、出生率低下を決定づけている時期に当たるのである。これは出生率は豊かさをバックグラウンドにしないことを明示している。
これら事象から見て取れるのは、大家族志向が崩れ核家族の途を自ら選択した日本人自らにその根拠を置くより他にあるまい。
