通商産業省
電源構成
２０３０年度に原発２割維持。
細かく見ると２０５０年度に、
原発の割合は１割を維持するのが精一杯。
その通りであろう。
残り８割のうち、
今は火力が６割。
再生エネルギーである。
水力、太陽光が２割。
を２０３０年度には、
火力を4割。
水力、太陽光、アンモニアを加えて、
４割にするのが目標だそうだ。
発電量じゃなくて
発電割合になっている。
これがポイント。
一見。
再生エネルギーのうち、
建設まで何年もかかる
水力発電はこれ以上難しい。
あと10年で
太陽発電+アンモニア発電で、
目標を達成するためには、
今の３倍程度の発電量が必要。
日本中、太陽光発電パネルだらけになる。
と連想するのが普通だと思う。
これは、今の状況が発電量がこのまま続く。
ということが前提。
あくまでも妄想、デマ
最近流行りの陰謀論。
ですが、
必要な発電量が２０３０年度には、
今の半分以下。
日中紛争で南シナ海や台湾海峡が封鎖されて、
石油の供給が止まる。
産業が衰退して原油が買えず
火力発電したくても出来ない。
という状況になっていると仮定すると、
原発の稼働率が、
大地震が発生して２〜３基動いている程度。でも２割。
残りを水力発電と、今より多少多い太陽光発電。が５割。
中東から入らなくなる安い原油に代えて、
アメリカから買わされる高いシェールガスと、
余りで出来た
アンモニアで火力発電を回す。
残り３割を自動的に目標達成。
というシナリオというか、
想定が浮かんでしまう。
太陽発電やアンモニア発電が軌道に乗り、
経済活動がさらに減っていけば、
発電用タービンを回すための
石油や天然ガスは不要になる。
これは誰よりも地球環境を考える
ウィリアムヘンリー３世様もお喜びになる。
アンモニア発電ビジネスは、
今後も伸びるに違いない。
炭酸ガス削減の目標も達成される。
めでたしめでたし。
通商産業省の中枢に居られる方々は、
そんなシナリオを描いている。
まさかそんなことは無い無い。
と自分は思っています。
