今日、生協から大切なお知らせとの事で、郵便が配達されて来た。
当家は、近くに生協の店舗ができる前から生協の会員でもあり、店舗にも行くし、グループによる配達購入も行なっている。従って、少なくとも配達購入は、電子データがあり、生協の方からは誰が、何を買ったか、調べられるはずであるし、店舗での購入も生協の会員カードを出してポイント付加サービスを貰っている為、POSデータで追跡は基本的には可能なはずである。
今回の中国製冷凍餃子事件を考えるに、個人情報の管理の重要性はもちろんであるが、何かあった時に、その個人情報を使う事で、今日のような連絡を客とつける事ができるのは大変重要であると考える。
新聞を取っていない人やTVを見ない人も勿論いるし、いかに多くの媒体を使って危険を告知しても、知る事ができない人は存在するわけで、今回のような場合には特に生協のデータは意味があるような気がした。
逆を言うと、生協の店舗で生協の会員でない方が対象の食品等を購入した場合には直接その人に知らせる手はないことになる。同様に一般のスーパーでも同様に何らかのカード会員等でPOSデータを含めた個人が購入してデータがチャンとした形で管理されてなければ、これも直接告知・連絡する手がないことになる。
さて、話は変わるが、この郵便の中身なのだが、概要は「自主検査で、有機リン系農薬ホレートが検出された為、その農薬が付着する可能性がある同じ食品会社のアスパラが使用された食品を念のため自主回収するとの説明が記載されていたが、問題はその配送年月である。
商品回収対象商品が２つあったが、実際に当家に配達された配送年月は、２００６年１１月となっている。この対象の冷凍食品の消費期限はいつになっているのか知らないが、おそらく回収される食品は皆無とは言わないが、殆どないと思われる。缶詰類を除けば、通常の冷凍食品でも１年以上冷蔵庫に、眠る事はないと思うのだが、この郵便が送られて来たということは、消費期限が今日現在を超えているか、冷蔵庫に眠る可能性を考えての事だと思うが・・・。
いづれにしても、余りにも食料依存率が低いわが国に対する警鐘なのだろうと思うが、今更国内産に切り替えようと思っても、簡単な問題ではない。はやく解決の方向性だけでも見えてくるといいのだが・・・。
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