「世界革命行動計画」 と 「対策」 ⑨

　「２５ヶ条の世界革命行動計画」１７－１８

　行動計画　第十七条
代理人は仰々しい言い回し、大衆受けのするスローガンを生み出せるよう訓練されなければならない。 大衆には惜しみなく約束しなければならないからである。 約束された事と反対の事は、のちになれば常におこなえる。 「自由」と「解放」という言葉を使えば、ゴイムを煽って愛国心を駆りたて、 神の掟、自然の掟に逆らってでも戦うという気にさせることができる。 我々が支配権を得たら、神の名そのものが生きとし生ける者の辞書から消し去ることになる。

・これは「共産主義革命」に利用された手法ですが、成功の前提として「社会の混乱」が必須です。しかしながら、この手法では「地域革命」には有効でも、反対勢力が国外に脱出して逆に「保守・自由連合」の強化に繋がる事から、「世界革命」には使えない事が分かって来たようです。

・「共産主義世界同時革命」は諦めたようで、現在ではパンデミックや気候変動など使えるものは全て利用して、社会の混乱を拡大させています。大規模火災や洪水などが、自然災害なのか仕組まれた災害なのかを判別できないように、「陰謀論」とする事で着実に計画を推し進めています。

・民主主義の基本原理は「最大多数の最大幸福（功利主義）」で、「（個人の）部分利益の総計」が最大値になる政策を良しとするものです。そこで、民主主義を混乱させる為にこの定義を少し変え、各自が「個人的な利益」を最大化する事で、結果的に「全体の利益」の最大化が達成されるとする「新自由主義・自由競争」が持ち込まれました。当然乍ら、「利益の総計」は一枚のパイの大きさでしか無いため、奪い合いが始まります。

注）部分利益；総合的な政策から得られる個人的な利益で、損失を上回る部分。

・つまり、「ゴイム」に対して、君主制で蓄積された既存富の平等分配を約束する「共産主義革命」を諦め、「代理人」に対して、旧来の民主制で築き上げた社会基盤の独占権を約束した「世界同時革命」へと、方針が転換されたと云う事です。


　行動計画　第十八条
恐怖支配は、手っ取り早く大衆を服従させるもっとも安上がりな方法だ。

・「我々（ＤＳ）」は代理人を利用して「パンデミック」「二酸化炭素温暖化説」などで国民に恐怖心を植えつける事に成功したようですが、国民が「貸借対照表」の原理を熟知し、しかもその資金源が「プール資金」ではなく「国民から奪った税金」である事が判れば、「革命計画」が失敗することは必定です。

・今でも「ＤＳ」自身が「資金はプールできる」と考えているようなので、この間違いがＤＳの自己崩壊を招くと思います。「資本主義」下では蓄えた資金（ゴールド等の現物を除く通貨）は劣化するので、その事実を国民が先に理解する事で「ＤＳ」に対抗できます。

・「貸借対照表」で「資産＝負債＋純資産（自己資本）」が、其々の事業体で常に成立する事を理解していれば、政府が「自己資本（プール資金から提供された資金）」以上に「負債」を大きくする事で、「ＤＳ」の影響力を小さく出来ます。「政府の負債」は「国民の資産」と等価です。

・「誰かの負債は、他の誰かの資産」である事は資本主義の原理で、各国政府が民主主義を信じるのなら、政府が「負債」を抱え、国民に「ＤＳのプール資金」以上の「資産」を移転する事で対抗可能となります。基礎的財政収支（プライマリーバランス）を理由に、国民が「税負担率の増加」に対し理解を示す事は、「我々（ＤＳ）」を利するだけです。


注）「２５ヶ条の世界革命行動計画」とは、1773年に、初代ロスチャイルド（マイヤー・アムシェル・ロートシルト）が提唱した、世界の富や権力を統一するための行動指針（出所不明・真偽不明・原本不明）。「後付け理論（アドホックな仮説：屁理屈）」である可能性が高い。

ーー　つづく　ーー