「世界革命行動計画」 と 「対策」 ⑫

 「２５ヶ条の世界革命行動計画」２３－２４

　行動計画　第二十三条
世界単一政府のメンバーは独裁者によって任命され、 科学者、経済学者、財政専門家、企業家、大金持ちの中から選出される。 実質的には万事、数字（カネ？）で解決がつく。

・「数字」の中に、各分野から選出された金持ちの「能力指数」が含まれているかどうかは分からないのですが、歴史を見ると独裁者が任命したメンバーで構成された政府が「国内問題を解決した例（無かった事にする場合を除く）」を見付ける事は出来ません。独裁者は「数字」で動かされるので、内部崩壊した場合には外部からの「数字」が途絶えると存続は出来ません。

・「世界単一政府」の場合には外部が存在しないので、「世界統一政府の誕生」が自己崩壊の端緒になります。これは、「統一政府」の前駆組織である「戦勝国連合（通称、国連）」を見れば、明らかです。

　行動計画　第二十四条
代理人はその誤りを我々が承知している理論、原則を教え込むことで、 社会の若年層の精神を惑わせて腐敗させる目的で、 あらゆる階級、あらゆるレベルの社会、政府に潜入しなければならない。

・「原文（英語？）」は分からないのですが、この条項も含めて翻訳された「日本語文」の意味は不鮮明です。

・「あらゆる階級」ならば、当然「若年層」に限らず「統一政府の構成階級」も含まれるので、「我々（ＤＳ）」が「統一政府」を構成している場合は「我々」の内に「代理人」が潜入する事になり、これは許されない筈です。構成していない場合は「我々」と「統一政府」は別組織になり、「敵対関係」として存在すると考える方が合理的と言えます。

・つまり「世界統一政府」は、現在の「戦勝国連合（通称、国連）」と同じ構造なので、２５０年前に練られたとされる「世界行動計画」の目的は達成済みで、「第二十三条の対策項目」に書いたように、既に自己崩壊が始まっていると言えます。


注）「２５ヶ条の世界革命行動計画」とは、1773年に、初代ロスチャイルド（マイヤー・アムシェル・ロートシルト）が提唱した、世界の富や権力を統一するための行動指針（出所不明・真偽不明・原本不明）。「後付け理論（アドホックな仮説：屁理屈）」である可能性が高い。

ーー　つづく　ーー