特定のCOVID-19ワクチンが視神経脊髄炎の発症につながる可能性があることが研究で判明(sasaki106 / PIXTA)
ワクチン接種の普及とともに、様々な副作用が報告されています。最新の研究は、特定のCOVID-19（新型コロナウイルス）ワクチンが視神経脊髄炎を引き起こす可能性があることを再確認しました。この病気は失明、麻痺、さらには死亡につながります。
視神経脊髄炎は視神経脊髄炎スペクトラム障害とも呼ばれ、中枢神経系の自己免疫性疾患であり、患者の免疫系が視神経と脊髄を攻撃し、視力の喪失や麻痺を引き起こします。
視神経脊髄炎の特徴は予測不能で再発性であり、発作ごとにより深刻な障害が引き起こされます。多くの患者が病気の発作後に一部の機能を回復しますが、一部の患者では永続的な視力喪失や様々な神経症状が発生し、さらには死亡する場合もあります。
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日付のないファイル画像で、医療従事者がファイザーのCOVID-19ワクチンを注射器に充填しています。（ロビン・ベック/ AFP ゲッティイメージズ経由）
研究者は、ワクチン接種を受けた人がCOVID-19に感染するリスクが高いことを発見した。
新しい研究によると、COVID-19ワクチンを1回以上接種した人は、COVID-19に感染する可能性がより高いとされる。
米クリーブランドクリニックの従業員に対するデータ分析によると、2回以上の接種を受けた人はCOVID-19感染のリスクが高い、とナビン・シュレスタ博士と共著者たちが報告した。
研究者は、ワクチンを2回接種した人のCOVID-19感染のリスクは1.5倍、3回接種した人は1.95倍、3回以上接種した人は2.5倍であることを発見した。これらの高いリスクは、ワクチンを接種していない、あるいは1回接種した人と比較している。
変数を調整してみても、高いリスクが残存する。
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臨床薬剤師のエリー・モートン氏が、2021年3月12日にイギリスのキングストン大学のコミュニティワクチンセンターでオックスフォード＝アストラゼネカCOVID-19ワクチンを投与する準備をしている（Chris Jackson/Getty Images）
アストラゼネカは最近、英国の裁判所の文書で、同社のワクチン接種が「非常にまれなケースで、血栓と血小板減少を引き起こす可能性がある」と認めた。
アストラゼネカは火曜日にCOVID-19ワクチンの世界的な回収を開始した。これは、深刻な副作用発生のまれなリスクを認めた数か月後、新しい変異株へ対応したワクチンに余剰が出たためだとしている。
同社のワクチン、バキスゼブリアは、3月5日にアストラゼネカが「医薬品市販承認」の撤回を求めた後、5月7日付けで欧州連合での承認が取り消された。
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元CNN看板キャスターのクリス・クオモ氏 (Photo by Michael Loccisano/Getty Images for CNN )
元CNN看板キャスターのクリス・クオモ氏（53歳）は最近のニュース番組で、新型コロナワクチンを接種した後、健康状態に問題があると述べた。
クオモ氏は自身の番組『NewsNation』の中で、ワクチンによる健康被害を負ったという看護師、ショーン・バーカベージ氏へのインタビューの際に、この事実を明らかにした。
「私たちは、ワクチンが予期せぬ結果、副反応をもたらす可能性があることを知っているが、非難を恐れるあまり誰もそれについて話そうとしない」とクオモ氏。「しかし問題なのは、ショーンさんや私、そして何百万人もの人々が血液検査や生活、感情など身体的な面で奇妙なことが続いているということだ」と語った。
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2020年12月17日、ネバダ州リノのワクチン接種会場で準備されている、ファイザー/ビオンテック社製の新型コロナワクチン用のシリンジとバイアル。(Patrick T. Fallon/AFP via Getty Images)
5月末の国連総会でパンデミック条約および国際保健規則（IHR）改訂の採択が迫るなか、来るべきパンデミックにおいてWHOの権限が強化されるのではないかといった懸念の声が高まっている。
これらの準備が推し進められる背景には、新型コロナウイルス感染症のような人類全体に影響を及ぼす感染症に関して、各国がバラバラに対応するのではなく、WHOの指揮のもと国際社会が一致して対策を講じるべきという前提がある。
一方、日本の薬剤疫学分野の第一人者である京都大学名誉教授の福島雅典氏は、世界各国で医療事情や文化が違うのに地球規模で一律の対応策を講じるのは間違いだと指摘している。WHOが指揮すべきは、各国で接種が進んだ遺伝子ワクチンによるアウトカム（outcome：人や集団の健康状態における変化）の包括的な調査だという。
「安全性が十分に確認されていないワクチン接種がまた強要されるのではないか」「流れに押されて世の中が全体主義化するのではないか」といった国民の不安の声が高まるなか、パンデミック条約および国際保健規則（IHR）改訂をめぐる国際機関内での協議も難航している。
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会見を行う河野太郎デジタル相（デジタル庁公式チャンネルより）
23日、政府は参議院財政金融委員会で、新型コロナワクチン接種を推奨するために約3200万円を支出し、YouTuberなどを起用した動画9本を作成したことを明らかにした。
2021年3月から9月にかけて、当時ワクチン担当大臣だった河野太郎氏はYoutubeなどで著名人とコラボレーションし、新型コロナの安全性に関する情報を発信していたほか、発信力の高い複数のYoutuberがワクチン接種を推奨する動画を配信していた。
参政党の神谷宗幣参議院議員は、「政府全体として、広報の一環としてこのような施策が行われた事実はあるのか。またその場合、広報活動にどのくらい費用がかかっていたのか」と質問した。
内閣府大臣官房の政府広報室長は、「ワクチンの特徴や接種の重要性など、正しい情報を知っていただくために、Youtuberなどを起用した動画9本を作成し、合計で約3200万円を支出したところでございます」と答えた。
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新型コロナワクチンに使用されているmRNAは、注射後に免疫系によって分解されないように、天然のRNAに「修飾」が加えられている。4月5日に発表された研究レビューは、mRNAに加える修飾、つまりN1-メチルシュードウリジンへの置換が、免疫抑制を引き起こし、がんの発生に寄与する可能性があることを示している。
mRNAの重要な構成要素であるウリジンは、体内に注入されると免疫反応も引き起こしやすく、速やかに分解されてしまう。この免疫反応の回避策がシュードウリジンだ。
ウリジンをN1-メチルシュードウリジンに置き換えることで、mRNAが分解されずにタンパク質が生成されることを発見したカタリン・カリコ博士とドリュー・ワイスマン博士は、その業績が讃えられ、2023年のノーベル賞を受賞している。
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新型コロナウイルスワクチン接種後の死亡や健康被害をめぐり、死亡した男女の遺族や健康被害を受けた13人が17日、「国はマイナス情報を事実上広報せず、被害を広げた」として東京地裁に提訴した。
提訴したのは接種後に死亡した8人の遺族と、後遺症を負って退職や休職をしたり、一時休学を余儀なくされた5人だ。いずれも予防接種救済制度で「因果関係が否定できない」として、死亡一時金などが支給されている。
新型コロナウイルスワクチンの接種が始まってから、新型コロナワクチン接種後の健康被害が多数発生しており、予防接種救済制度で、ワクチン接種後の死亡を含む健康被害があったと国が認めた認定者が現在、6914人、死亡認定者が523人となっている。
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2024年4月13日、東京・池袋で行われたパンデミック条約・国際保健規則反対デモにて、出発地点の東池袋中央公園に集うデモ参加者（白露／大紀元）
13日、来たるべき新たなパンデミックに備えWHOの権限強化が懸念される「パンデミック条約」および「国際保健規則（IHR）の改定」に反対するデモ集会（東京・池袋で開催）が予想以上の大きな反響を呼んだ。国内の大手メディアが沈黙するなか、海外メディアや独立系メディアの報道が注目を集めた。参加者の多くはデモに初めて参加する人々だった。
翌14日には、チャンネル登録者306万人の医療系ユーチューバーであるジョン・キャンベル氏が、日本国内における新型コロナワクチン接種後のがん死亡率増加に関して調査した最新研究を取り上げた。その研究内容は欧米なら検閲を受けるとし、「日本の科学分野にはまだ表現の自由がある」と讃えた。
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