共産主義が大好きな自民党グロバルに売られる日本民族

アメリカ下院は、WHOへの資金提供をカットし、脱退を含めて検討する法案を提出した。同時に、世界経済フォーラムへの関与も全面的に停止する方針も掲げている。

爆弾発言： 米下院がWHOへの資金提供を全面カットし、WEFへの関与を停止、WHOからの脱退を検討する法案を提出。WHO「パンデミック条約」の実施を脅かす？

そうした動きと逆行するように、日本政府は、変態クラウスシュワブを丁重に受け入れている。

女性問題で往生際の悪さをさらけ出す木原が、「マイナンバーカードは継続して行う」方針を表明したのも、変態野郎の訪問をきっかけにして行われている。

WEF、WHOによる「パンデミック条約」は、人類の管理支配をもくろむ極小数の経済エリートの陰謀であることは自明になりつつあるが、それに反対するアメリカ保守の数は、トランプ支持率から見ても多数派を占めると推察できる。にもかかわらず、「LGBT理解増進法案は世界の常識」と広報するエマニュエルのウソに同調する日本政府に、まずは保守を名乗る資格はない。第二に、世界に対する理解度が著しく劣っている。結果、孤立し、憂き目にあうことは必定である。

世界は、アメリカ一局集中主義から、換言すれば、世界金融ユダヤ支配からダイナミックに変化を遂げようとしている事実は、BRICS、とりわけ中東のアメリカ離れから理解できるはずなのに、自民党政府にかかわらず、日本の政治家の大半は、現バイデン政権になびいている。

東京版CDCは成立し、全国各地でワクチンの製造が始まってしまった事態は悲劇である。

日本がグローバリストに席巻されている中、世界はグローバリズムに対する戦いを展開しているというのに、頓珍漢を連呼するばか岸田は、間違いなく、総理大臣でい続けたい願望だけで、一億数千万人の生命財産を平気で売ってしまったということだ。

このままでいいはずがない。



クラウス・シュワブの正体

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