安倍晋三の浅ましさの根源、日米合同委員会

A級戦犯岸信介は、日本人の手で裁判にかけ、その責任を取らせるべきだったのだ。どんな裏取引があって訴追を免れたのか、その一説として、731部隊の研究成果をアメリカに引き渡すことが条件だったという人がいる。そしてまさに今、世界の気違いがその果実を食い散らかしている。

岸信介は、1960年にワシントンに行き、アメリカ国務長官との会談で「米軍の地位に関する協定」にサインした。アメリカ駐留軍への互恵的待遇、米軍兵士は日本の法律では裁かれない。そんな不平等条約にサインしながら保守を名乗る晋三の強さの源泉は、日米合同委員会の存在。

岸がサインした日米安保条約第60条には「日米実務者協議を実施し、日本の方針を決定する」ことが明記されていた。それが今なお続く日本のアメリカの植民地下の原因になっている。

日本属国の元凶＜本澤二郎の「日本の風景」（４４５８）＜日米合同委員会＝６０年安保改定直前に岸信介が署名＝極め付きの不平… 赤かぶ

ゼレンスキー、西側DS、カバールマフィア、偽ユダヤ人の傀儡の使命を、この一族は戦後一貫してステルス敢行していたのだ。

偽ユダヤと、偽日本人、人間に乗っかかるダニが支配する世界には、消え去ってほしいものだ。