韓国の「性産業輸出大国」としての実態が注目されている。韓国紙は「全世界に１０万人余り」と報じ、米国での外国人売春婦の割合でも断トツだというのだ。朴槿恵（パク・クネ）大統領は、終戦記念日の１５日、慰安婦問題で「過去を直視する勇気を持て」「責任と誠意ある措置を」と日本を批判したが、韓国こそ歴史と現実を見直すべきではないのか。ジャーナリストの大高未貴氏が鋭く迫った。
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慰安婦強制連行」説を主導してきた朝日新聞だが、近現代史家・ジャーナリストの水間政憲氏は、戦時中の朝日新聞朝鮮版が「慰安婦」についてどのように報道していたかを精査した。新刊『日本人が知っておくべき「慰安婦」の真実』（小学館）の中で、水間氏は以下のように解説している。
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南太平洋のトンガ王国に中国が無償供与した同国製小型旅客機「新舟60」について、ニュージーランド政府が自国民に「利用は自己責任で」と事実上の使用禁止を呼びかける事態になっている。２年前の墜落事故に続いて今年も３件の事故を起こし、世界最悪レベルの危険性が指摘されるためだ。アフリカで導入を見合わせる動きが出るなどメード・イン・チャイナ機への懸念が広がっている。
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日本共産党の機関誌「しんぶん赤旗」日曜版編集部が自身のツイッターで、まさかの書き間違えをし、それが一時インターネット上に掲載される“事故”が起きた。イタリアの都市ベネチアの別称である「ベニス」と書くべきところを、あろうことか男性器を意味する「ペニス」と表記してしまったのだ。同党は７月の参院選で１２年ぶりに選挙区で議席を獲得するなど「第三の躍進だ」と意気軒昂だが、浮かれすぎて気が緩んでいるのか…。まさに世紀ならぬ“性器の大失態”である . . . 本文を読む