●『三光』 中国帰還者連絡会編
日本鬼子（リーベンクイズ）
核時代39年（1984年）5月初版発行
日本鬼子（リーベンクイズ）
処刑
抵抗する捕虜を始末する
川田孝
伍長
〈略歴)
本籍地 東京都足立区
出身階級 労働者
尋常高等小学校卒業
職業 綿花卸商店員
所属部隊名 第59師団53旅団独歩43大隊機関銃中隊
被捕年月日場所 1945年8月22日朝鮮興南市
年齢 37歳
しかし、口の中はすでにつばも出ないほど乾き、憔悴しきっていた。それでも、その日も一日中、高く低く途切れる声を振り絞って歌い叫んだ。
22時過ぎ、拳銃、軍刀、騎銃を携え、憲兵マントをひっかけた前畑軍曹と田島軍曹が石段を降りてきた。≪奴を出せ≫前畑の眼がそう言った。≪やるんだな≫私は習慣的に直感していた。体を支える力も失った男をこづきながら角を曲がった時、前畑と彼は真正面から向き合った。彼の眼は憎しみに燃え、前畑を刺すように睨んだ。
「フン」前畑は眼を逸らして私に、
「捕縄をかけろ、手は向こうで外す。鍵を出せ」と言いながら、『仮名某』『八路軍容疑者』のでたらめを書いた白紙の留置名簿を引き裂いて丸めると、
忌々しげに「走ッ（歩け）」石段を顎でしゃくった。
両脇から抱え込まれた男は、1歩2歩、石段を登り始めた。
2018年12月に、『留守名簿 関東軍防疫給水部 満州第659部隊』2冊が発売されました！！（不二出版）
●日米安保条約・自衛隊を問う！！
自衛隊は、防護のためと言って、旧日本軍の細菌兵器・毒ガス兵器使用の反省・謝罪もないまま新たな生物兵器・化学兵器を作っているのだろうか？？憲法9条を持ち、生物兵器・化学兵器禁止条約を批准しているにも関わらず！！
日本の毒ガス
在日米海軍厚木基地（大和、綾瀬市）で米陸軍が化学、生物、放射線、核（ＣＢＲＮ）の対応訓練を予定していることに対し、厚木基地爆音防止期成同盟（爆同）など関連４団体が４日、同基地正門前で抗議集会を開き、訓練の中止を訴えた。
訓練実施は１月２８日に、日米合同委員会で合意。防衛省南関東防衛局が大和、綾瀬市に連絡した内容によると、訓練場所は、同基地を共同使用する海上自衛隊が管理する区域内にある滑走路南端の約２万平方メートル。今月５日から９月３０日まで使用することで合意した。
米側は訓練への参加部隊に関し米本土所属と説明しているが、参加人員や日程については知らせていない。危険物の持ち込みや騒音の発生はないなどの情報提供にとどまっている。
ＣＢＲＮへの対応訓練は同基地で過去に例がなく、周辺住民に不安が広がっている。
今月４日には同基地正門前に爆同など住民団体から約６０人が集まり「危険な訓練をやめろ」などと声を上げた。爆同の石郷岡忠男委員長は「昨秋には迎撃ミサイル訓練があった。米空母艦載機部隊の移駐後に空いた施設を使った新たな訓練場になることを危惧している」と強調。基地司令官宛てに、基地の機能強化につながる運用などに抗議する要請書を提出した。
●情報公開裁判
なぜここまでして、国は衛生学校や化学学校で作っていた機関誌を公開しないのだろうか？
情報をお持ちの方は下記のアドレスまでご連絡ください。
連絡先：exhibition731@yahoo.co.jp
『日本の国家機密』（現代評論社刊 1972年初版発行）
藤井治夫著
第3章 秘密保全の機構と体制
２ 軍事警察とスパイ機関
警務隊と調査隊
こうした捜査や内偵を担当するのが、警務隊、調査隊である。警務隊は旧憲兵にあたる軍事警察機関であり、調査隊は米陸軍のCICと同じ対スパイ・スパイ機関である。警務隊は陸が1000人 空120人、海が100人で、それぞれ独自の本部と指揮系統をもって全国に配置されている。陸の本部は東京・芝浦分屯地にあり、幹部のほとんどは憲兵か警察官の出身である。全国に5つの方面警務隊本部をもち、各駐屯地に警務隊、警務派遣隊を分駐させている。海の本部は東京・市ヶ谷基地内におかれ、横須賀、呉、佐世保、舞鶴、大湊に地方警務隊本部、各基地に警隊分遣隊を置く。空の本部は防衛庁内にある。入口には「入室厳禁」の貼紙があり、表札はない。各基地に警務分遣隊を配置している。
1957（昭和32）年7月『衛生学校第1号』発刊
●『BC兵器』久保綾三著(1969年）
※以下の記述から、自衛隊では、いま世界で流行している新型コロナウィルスなどの生物兵器の研究も大分以前からやっているといるのではないかと思われる。
「化学学校記事」
『BC兵器』 久保綾三著(1969年）
1、生物・化学兵器を告発する
国連の告発
ウ・タント報告書
報告書の冒頭でウ・タントは、すべての国が1925年ジュネーブ議定書に調印すること、催涙ガス及び窒息性ガスを含む一切の生物・化学兵器の開発・生産・貯蔵の禁止を訴えるだが、ウ・タント報告は大きな反響を呼び、1969年7月10日には、イギリスがジュネーブ軍縮委員会に、「生物戦争防止に関する条約案」を提出し、この間に、7月8日に発生する沖縄におけるガス漏れ事件が起こり、これが、『ウォール・ストリート・ジャーナル』で報道されたことによって、、国際的な世論の批判がアメリカの軍事政策そのものに向けられる結果となった。さらにこうした中で8月5日には、スウェーデンのミュルダール代表が、ジュネーブ軍縮委で生物・化学兵器の禁止について発言し、ウ・タント事務総長が訴えた①すべての国のジュネーブ議定書参加、②ＢＣ兵器を戦争に使用しないという確認、③開発・生産・貯蔵の禁止の3点について、全面的に支持すると述べ、各国が生物・化学兵器を戦争では使用しないことを明らかにした「ＢＣ兵器不使用宣言」を国連総会に提出、その採択と、生物兵器の禁止を取り上げた英国の条約草案を基礎に軍縮委で討議を進め、化学兵器をも含めた全面禁止条約の成立を目指す2つの作業を提案した。
