赤旗が元気である。売れているらしいが、まさに水を得た魚のようだ。日本軍の「いわゆる慰安婦問題」と戦時下における女性の被害を伝える施設をソウルに建てたいという委員会が日本でも発足し、東京都内においてシンポジウムまで開いているそうだ。▼また、「とりもどそう東京に！ 憲法が生きる教育を 東京集会２００９」と称して、相変わらず「日の丸・君が代の強制反対！」とシュプレヒコールをあげているという記事を誇らしく載せている。さすがは「勘違いの暴走」で世界を恐怖に陥れる共産党である。これに合わせて支那共産党日本支部もなぜだか勢い付いているようだ。▼そもそも「憲法が生きる教育」ならば「国旗と国歌」に反対するというスタンスは矛盾するはずだが、それはどういう脳内処理で捌いているのか、今更ながらまったく理解不能である。「慰安婦問題」にしても、取り上げて騒ぐならば、最近のニューヨークタイムスに掲載された「朝鮮戦争時における慰安婦問題」はまさにリアルであり、ついでにアメリカも叩けるし、韓国国内の性暴力について一考する運動目的からしても適していると思うのだが、まったく取り上げる気配もない。▼また、「慰安婦問題」では「戦時下におかれたか弱き女性」を、「国旗国歌」においては「未来ある子供たち」を、「雇用問題」では「政治災害によって切り捨てられる労働被災者」を、「格差問題」においては「貧困に喘ぐ社会的弱者」を、というように、いかにも「社会正義」を振りかざし、正しいのは我々だというスタンスも限界にきていると知ったほうがいい。▼良くも悪くも情報社会である。数十年前と同じ手法で声だけでかくしようとも、もはや浮いてしまってどうしようもない部分がある。いや、もう、数年前すら危ういのだ。日本の売国政治家も同じく、社民党の辻本某あたりが人気を博し、うるさいだけの田中某というおばさんが前に出られる時代ではなくなった。▼マスコミが流す「次期総理にふさわしいのは？」などというくだらないアンケートでも、「麻生が小沢に、渡辺にすら抜かれている！」と喜んでいるし、安倍元総理など最下位ではないかと笑って見せるも、そのランキングに前総理の名前がないという事実はいかがなものか。▼赤い機関紙やカルト宗教の機関紙も読まれているかもしれない。しかし、その理由はなんなのか。共産党の委員長も喜んでいるようだが、例えば、私も学生時代よりも朝日新聞を読むようになった。購読はしていないが、気になれば買うし、ネットで目を通すのは日課ですらある。マスメディアはもう、購読されているのではなく「監視」されているのかもしれない。